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逝きし世の面影

政治、経済、社会、宗教などを脈絡無く語る

(続)安倍晋三首相の不吉な「大予言」 世界はリーマンショック直前だ!

2016年05月30日 | 経済
『核のボタンを持ったままヒロシマで献花したオバマの反核パフォーマンス』

日本だけではなく世界のマスコミが大々的に報道した『オバマと抱き合う被爆者』の写真ですが、この人はご自身が被爆者であるとともに71年前に原爆で爆死したB29乗員の米兵12名の身元を特定した功績がある森重昭さん。(抱き合う二人の数メートル離れた場所では核のボタンを持って軍人が待機していた)
アメリカ大統領の顔よりも、実はアメリカ軍最高司令官の顔の方が優先しているのですよ。
オバマはファーストネームはバラクだが、ミドルネームがフセインなので、8年前のアメリカ大統領選では『オバマはイスラム教徒だ』とのネガティブキャンペーンが行われた関係でアメリカ市民の1割ほどはオバマが『イスラム教徒だ』と信じていたが、何と、8年たった今では2割近くまで倍増しているとか。一部のアメリカ人の無知無教養や非常識な狂信性は呆れるばかりである。
この原因ですが、前任者のブッシュにしろクリントンにしろ同じで、歴代の大統領たちは例外なく全員が頻繁に家族で日曜礼拝に行く姿をマスコミが報道したが、オバマは選挙戦で不利になる尊敬していた黒人牧師とは決別宣言したばかりか、大統領になってからは元々の黒人教会への日曜礼拝を自粛している。(毎日曜日に家族で教会に行かない程度で『イスラム教徒だ』の誤解が生まれたのですから怖ろしい)
社会や歴史認識が基本的に無茶苦茶なのである。
核兵器ですが、一番最初に使用したのも最後に使用したものアメリカだが、現在ニューヨークとかワシントンの市民たちの半数は『最後に核兵器を使用した国は?』との問いに、北朝鮮だとかドイツ、日本、イラクをあげるなどアメリカ人の無知無教養をロシアのテレビ局がすっぱ抜く。、
正しく答えれるのは多少は国際感覚があるアメリカを代表する都市の住民でも半数程度なのです。ましてや福音派の牙城である中西部とか超保守派のバイブルベルト(ディープサウス)では凄まじい数字になります。
大阪神戸など関西地方の小学校で『修学旅行』といえば一泊二日の『お伊勢さん』が定番。
今回の一泊二日のG7伊勢志摩サミットですが、中身は丸っきり小学生の卒業旅行に近い内容だった。参加者はオバマさんを含めて全員が、毎年行われる恒例行事だから義理で参加していた。(日本だけは例外で500キロ離れたフクシマを始め東京大阪名古屋など主要大都市で厳戒態勢の警備をするほど異様に張り切っていた)
8年間のアメリカ大統領の退任直前のオバマさんにとって一泊二日の伊勢志摩サミットの意味は小学生の修学旅行程度ですが、G7の前の3日もかけたベトナム訪問(ベトナム戦争の終結の演出)の方が本命であり、ヒロシマは付け足しに見える。
オバマにとって『卒業旅行だった』と見れば、ヒロシマの原爆ドーム前での事前に用意した原稿の棒読みも納得します。(直前に10分間だけ義理で見学した原爆資料館に対する言及は一切なし)



『オバマのヒロシマでの反核パフォーマンスでかき消された安倍晋三首相の不吉な「大予言」 世界はリーマンショック直前だ!』

一泊二日のG7伊勢志摩サミットの最終日(27日)のヒロシマ訪問では毎日や朝日読売など大手メディアが号外を出し、NHKや民放など全局が生中継する大騒ぎになる。
オバマの5月27日のヒロシマ訪問では、マスコミ総がかりの大騒動の結果、サミット初日(26日)に行われった日本の安倍晋三首相による『世界はリーマンショック直前だ!』との、不吉すぎる『大予言』が吹っ飛んで仕舞ったが、ヒロシマ訪問以前ではマスコミ各社が一応批判的に取り上げている。
ほぼ唯一の例外が読売新聞27日社説『サミット開幕 安定成長促す協調が問われる』で、『大きなリスクに直面しているとの認識で一致した』と恥ずかしげも無く『真っ赤な嘘』を書いているが、その破廉恥な読売でも『他の首脳からは「危機とまで言うのはどうか」という意見も出た・・』と自分で主張したデマを自分で打ち消している。
『クライシスで一致した』どころか今回G7に参加した各国首脳は誰も安倍首相に同調しなかったのである。 
日本共産党機関紙赤旗が安倍首相の驚愕的な主張を批判するのは当然としても、毎日新聞も特大社説『G7首脳会議 演出された「経済危機」』とのタイトルで『増税再延期の地ならし』であると厳しく批判しているだけでなく、他の新聞社も大同小異、全員が批判的なのです。
得に『世界はリーマンショック直前だ!』との不吉すぎる『大予言』に批判的なのは、今まで散々アベノミクスを批判していた経済学者の金子勝である。

『フランスのルモンド紙、「安倍晋三の無根拠なお騒がせ発言がG7を仰天させた」の大見出し』

金子勝 @masaru_kaneko
【また公約違反】
安倍首相は、麻生財務相、谷垣自民党幹事長と会談し、2019年10月まで2年半、消費税増税の再延期を伝えた。異論も出て調整中という。世界経済は危機という認識がG7で共有されたというのもまた嘘。危機なのはアベノミクスです。
【また公約違反2】
サミットの参加国からは「世界経済が直面する危機」との認識に対し異論も表明され、その溝は埋めきれなかった。ドイツのメルケル首相だけでなく、オランド仏大統領も、サミット終了後の記者会見で「現在は経済危機ではない」と明言
【G7首脳はリーマン級の緊急事態で一致していない】
英フィナンシャルタイムズ紙は、キャメロン首相が安倍首相の「リーマンショック級の危機」という認識を共有しておらず、数字の取り方が恣意的だと批判。FTも公約違反隠しにサミット利用と見抜
【G7首脳はリーマン級の緊急事態で一致していない2】
フランスのルモンド紙の見出しは、「安倍晋三の無根拠なお騒がせ発言がG7を仰天させた」です。日本のメディアはG7で「リーマン級の緊急事態」という認識が共有されていないことを批判しない。
植草一秀の『知られざる真実』2016年5月26日 (木)『安倍首相のこじつけリーマン級危機説に異論噴出』も金子勝と同じで、『安倍首相はG7サミットで、現在の経済状況がリーマンショック後の経済状況と同等であることを訴えたが、参加者から「危機」の表現は強すぎるとの批判を受けた。』と指摘している。
G7初日の安倍晋三『世界はリーマンショック直前だ!』は翌日のC7共同宣言には少しも盛り込まれず、逆にイギリスのキャメロン首相やフランスのオランド大統領は、きっぱりと否定しているのである。
G7で『世界はリーマンショック直前だ!』と喋った日本の安倍首相ですが、フランスのルモンド紙の『安倍晋三の無根拠なお騒がせ発言がG7を仰天させた』との大見出しのとおりで、一人だけ完全に浮いた存在だったのだろうか。?

『今まで散々国会で「アベノミクスの成功」を強調していた安倍晋三、・・・』

一泊二日のG7伊勢志摩サミット(5月26日、27日)が始まる直前まで、安倍晋首相は数々の数字をあげて散々国会で『アベノミクスの成功』(好調な日本経済)を強調していたのですよ。
ところが5月26日のサミット開催では一転、君子豹変、180度逆に(矢張り同じように数々の数字をあげて)『世界はリーマンショック直前だ!』と言い出したから驚いた。まさに絶対矛盾の自家撞着である。しかもキャメロン首相やフランスのオランド大統領は安倍晋三の『世界はリーマンショック直前だ!』をきっぱり否定する始末。
普通に考えれば、金子勝や植草一秀の言うように、安倍晋三の口から出まかせの大失言、中学生どころか小学生でも高学年程度の知性と記憶力があれば誰も行わない、真っ赤な嘘とか妄言・妄想の類である。
ところが視点を少し変えるだけで、実は安倍晋三が少しも間違っていない(100%正しい)可能性があるのですから怖ろしい。
リーマンショックですが、そもそも2007年に発覚したサラ金とネズミ講が合体したアメリカのサブプライムローンの破綻が切っ掛けで起きている。
欧州のソブリン危機や中国やブラジルなどBRICs諸国の経済危機などは、アメリカ発の金融詐欺の破綻が世界に波及したものだったのである。
それなら今まで散々国会で『アベノミクスの成功』(好調な日本経済)を強調していた安倍晋三が5月26日、一転して『世界はリーマンショック直前だ!』と言い出しても少しも矛盾していないことになる。
デンマークのアンデルセンの寓話『裸の王様』の話と同じで、世の中の決まりごとを知っている賢い大人では無理だが、世間の常識に疎い愚かな子供だけが唯一正しい真実を語っていたのである。

『安倍首相の「世界はリーマンショック直前だ!」は、絶対的に正しい。』ロシアのSputnik

今回のG7に入っていないロシアのSputnikは、2016年05月27日『安倍首相、新たな世界危機で世界を脅かす』と題するオピニオン記事で、『世界はリーマンショック直前だ!』との安倍発言を即座に否定したメルケル首相やオランド大統領、キャメロン首相など日本以外の他のG7参加者の見解とは180度逆さまに、『世界経済は危険な状況にあるという首相の見立ては絶対的に正しい。』と書いている。
ただし、続けて『ただ、彼が出口を示せるかどうかは別問題。おそらく無理だろう。したがって、この種の警告は正当だし意義もあるが、それが状況を改善することは期待しにくい』と指摘している。
安倍晋三は口には出さなかったが『アメリカ発の世界的経済危機(資本主義の崩壊)が目の前に迫っている』と密かに警告していた???とすれば、それなら、今回のロシアのSputnikの『安倍首相の「世界はリーマンショック直前だ!」は、絶対的に正しい。』との見解は当然だった。
同じくドイツのメルケル首相、フランスのオランド大統領、イギリスのキャメロン首相など他のG7参加者(世間の常識を知っている賢い大人たち)が、26日の『世界はリーマンショック直前だ!』発言に対して、『安倍晋三の無根拠なお騒がせ発言がG7を仰天させた』と即座に打ち消したのも当然だったのである。

『2010年、資本主義は崩壊する』  

『無理やり少しだけ「先送り」されたラビ・バトラの大予言』

1989年のソ連崩壊や1991年の日本のバブル崩壊を予言したデリー大学卒サザン・メソジスト大学経済学部教授(国際貿易理論)ラビ・バトラは大掛かりな金融詐欺だった2007年のサブプライムローン(アメリカ住宅バブル崩壊)を実体経済の数値的検証で、完全に予言して的中させているが、『2010年までに資本主義は 崩壊するだろう。』と予測(予言)していた。
このアメリカ資本主義の『2010年の崩壊』を、サラ金とネズミ講が合体した国家ぐるみの金融詐欺(QEやシェール革命)で8年間も先送りすることに成功したのがオバマ大統領だったが、もはや限界にきている。
ラビ・バトラが明確に指摘しているようにアメリカ型強欲資本主義の崩壊は歴史の必然である。『貧富の格差が拡大する社会はまともではない。』、『資本主義は美味しい果実を食べ過ぎたのである。』 『地球の資源や食料や物資などの物が有限なのに、そこに住まう人間の欲望が無限であれば、そこに存在する貪欲な資本主義が崩壊するのは必然ではないだろうか。』
『資本主義は「爆竹が弾けるようにして」崩壊する。世界同時大恐慌の発生による「搾取的」資本主義の崩壊と共に、「貨幣による支配」は終了するだろう。』
アメリカ型強欲資本主義の終焉『富の過剰な集中』が資本主義の崩壊を引き起こす。少数の富裕層はひたすら貯蓄に励んでお金を使わず、多数の 貧困層はもともとお金が無いため消費できない。この「消費の歯車」の停止が資本主義を崩壊させる。』
自由貿易が資本主義の崩壊を引き起こす。『自由貿易による国際間の競争の激化のために生産者はコスト、ひいては人件費を削減することになる。賃金を低く抑えれば、結局消費は鈍化する。「消費の歯車」の停止が起こり資本主義は崩壊するのである。 資本主義は花火のように爆発する。日本と世界は同時に崩壊するだろう。 』


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