Petrodollar終焉でOPEC+、BRICSの米中露三国鼎立

天下三分の計

最大最強の世界帝国として君臨し欧州や日本など先進国を支配するアメリカ（G7）は自国第一主義の「もしトラ」を止められない。そのアメリカを破壊できる軍事力を持つ世界で唯一の国ロシアと世界最大の産油国サウジのOPEC＋石油同盟の設立、「世界の工場」中国が束ねる緩い「新興国同盟」BRICSの台頭で、世界は「三国志」の諸葛孔明のような軍師や策略家が大活躍。世界に英雄豪傑が群雄割拠する動乱期に入ったらしいのである。

中国の『三国志演義』に出てくる『天下三分の計』とは諸葛亮（諸葛孔明）が蜀の劉備玄徳に授けた必勝法で、人口９４万人で山岳地帯の貧しい小さな『蜀』の国だが、中国奥地の要害の地なので、中原の人口４００万以上の大国『魏』と２３０万人の『呉』と、天下を三分割すればキャスティング・ボートどころか、最強の『魏』と二番目の『呉』が争えば主導権まで握れ、天下統一の機会も生まれると説いて『三国時代』を作り出したとされる。2017年10月5日政治　天下三分の計

自民党有力議員の小池百合子が「都議会自民党は伏魔殿」と反自民を装って２０１６年都知事選で圧勝、その勢いに乗って「野党再編」の旗印で野党第一党の前原誠司の民進党を飲み込んだ「希望の党」を立ち上げた７年前の記事だが、奇しくも現在は学歴詐称や三井不動産と組んだ晴海フラッグや神宮外苑再開発など疑惑のデパートの都知事三選の真っ最中だった。（★注、大阪府の十数億円の国有財産９割引き払い下げの森友学園（安倍晋三案件だと言われているが、実は維新案件）と同じ種類の汚職の張本人が緑タヌキの小池百合子。東京都庁の都市計画部長など都有地関連の幹部職員１４人が天下った先が東京オリンピック選手村で東京都が９割引きで売り払った「晴海フラッグ」や「神宮の森」伐採の大手デベロッパー。しかも晴海フラッグ販売では投資目的で企業が買い占めたために空き家だらけ。これでは刑事訴追は免れない流れである）

「OPEC+閣僚会合プログラム」－地政学は新しい経済か？

６月１４日　マイケル・ハドソン研究会

OPEC＋石油同盟の設立

この同盟の設立は、世界秩序が過渡期を迎えていることを反映していると同時に、ある意味で世界の地政学的バランスを反映している。2008年米国を震源とする金融危機（サラ金とネズミ講が合体したアメリカ金融詐欺）を引き起こし、世界の経済バランスを変化させた。

この危機の後、中国は米国に代わって世界経済を牽引する機関車となってGDPは2006年にイギリスとフランスを上回り、2007年にはドイツを、2010年には日本を上回って世界第２位の経済大国になった。短期間のうちに主要経済国のマトリックスは変化し、中国は世界第2位の経済大国になった結果、世界秩序は過渡期を迎え、冷戦後の一極体制で誰も太刀打ちできないリーダーとしての役割を終えたアメリカと中国が、世界の覇権を争うことになった。

マーク・ミリー元米国統合参謀本部議長が指摘したように、今までの「一つの世界」秩序が3極、米国、中国、ロシアの3つの大国が出現。三角形のうち最後の大国ロシアは世界が注目する軍事力を持つに至っているが、このような過渡期は、世界秩序において100年に1度起こるということは注目に値する。

現在の世界秩序は、イギリスが世界のリーダーでポンドが世界通貨であった1914年ている。しかし、1914年当時、世界の主導権は2度の世界大戦が必要で、第二次世界大戦後にようやく変わったのである。

OPEC+協定と世界市場の安定基準

世界システムが過渡期に入った後の2016年のOPEC+の設立は、大国のマトリックスに生じた変化を反映したものであり、中国とロシアが米国とともにグローバル・システムの三角形の2つの頂点に変容した。マーク・ミリーが指摘したように、グローバル・システムは多面的なものとなった。

米国でのシェールガスの発見とそれに伴う原油価格の下落、世界市場でのエネルギー供給が増加は、サウジアラビア王国とロシア（具体的にはムハンマド・ビン・サルマン皇太子とウラジーミル・プーチン露大統領）を結びつけ、公正な原油価格を推進するための組織OPEC+が作られる。最初このグループにはOPEC以外のロシアとその他の9カ国、アゼルバイジャン、バーレーン、ブルネイ、マレーシア、カザフスタン、メキシコ、オマーン、スーダン、南スーダンの合計10カ国が参加する

OPEC+の発展の見通し

OPEC+は、2022年2月24日にロシアによるウクライナ特別軍事作戦が開始された後の世界の分断の結果、地政学的な重要性を増した。西側諸国がロシアに制裁を加えているにもかかわらず、OPEC+はロシアの参加を得て開催を続けたため、ロシアを世界から孤立させ、滅ぼそうとする反ロシア界隈は不安な状態に陥った。

この展開の中では、ウクライナにおけるロシアの特別作戦の結果が重要な役割を果たすだろう。この戦争におけるロシアの勝利は、世界秩序が通過しつつある過渡的なプロセスを加速させ、アシストする役割を果たすだろう。
（抜粋）

ペトロダラー（Petrodollar）失効対策としての人為的ＣＯ２地球温暖化説　バンザイ＼(^o^)／

１０年も前に地球大気の温暖化と大気中のCO2増加がピッタリ連動しているが、温暖化が先（原因）でCO2増加は後（結果）である因果関係は科学的に証明されている。
そもそも車椅子の天才物理学者ホーキング博士の悪趣味なブラックユーモア「数百度の高温で亜硫酸ガスの金星」モデルですが金星と地球と火星は「三つ子」の兄弟惑星であり原始の地球大気は炭酸ガスだけ。もちろん現在の火星大気も炭酸ガスだが極寒の世界だった。しかも温暖で植物が繁茂していた豊かだった恐竜時代の炭酸ガス濃度は今の６倍もあった。地球誕生以来大気中のＣＯ２濃度は減り続けていたのである。

これ以上炭酸ガス濃度が減り続ければコメや麦など普通のＣ３植物が育たなくなって、比較的ＣＯ２低下に強いＣ４植物だけになる危機的限界点に達していた。植物にとって現在の地球は寒くて唯一の食べ物であるCO2が少ない厳しい環境なのである。地球寒冷化で、全ての生命の母である植物が滅べば自動的に我々動物も死に絶える。地球での生命大絶滅は５億年で５回経験しているが、基本的に地球温暖化ではなく寒冷化が「大絶滅」を引き起こしている。

ところがである、地球温暖化説の噓八百が暴かれた、その後も高偏差値の「知的エリート」エスタブリッシュメント連中は、何故か逆に張り切って「人為的CＯ２地球温暖化説」詐欺を国連IPCCが推進しているのである。

３極が相互に牽制し合い、それぞれ連携と協力を繰り返すカオス

最大の「謎」の答えですが、１９４５年WWⅡ後の冷戦のような二極化ではなく、１９９１冷戦崩壊後のアメリカ一極支配でもなく、２０２４年ペテロダラー失効でアメリカのドル一極支配が自動的に終焉していたのである。

現在は、アメリカと中国とロシア（OPEC+）の三角形（「三すくみ」状態。あるいは新トロイカ体制？）の過渡期に移行していた。しかし「知的エリート」のエスタブリッシュメント（リベラルメディア）は米、中、ロシア（OPEC+）の三極構造で、今までの世界秩序、既存の「正誤」や「善悪」が流動化したことを何とか誤魔化したい。あわよくば、世界帝国アメリカによる「一国支配体制」に戻したいとの邪な試みなのである。

国連のグテーレス事務総長やIPCC、環境活動家スウェーデンのグレタ・トゥーンベリなどが強硬に主張した人為的ＣＯ２温暖化対策としての化石燃料禁止や再生可能エネルギー開発、EV自動車に対する膨大な補助金等々の目的とは、実はサウジアラビアの２０２４年６月９日のペトロダラー失効対策だったと見れば納得する。「なるほど。」辻褄がピッタリ合っていた。長年の謎の一つが解決して実に嬉しい限りである　(^_^;)　

米ドルにとって核爆発以上の壊滅的被害が予想されるペトロダラー停止

非科学的な子供騙しの人為的ＣＯ２地球温暖化説とは意味なく無駄に穴を掘って、意味なく無駄に穴を埋める資本主義の最後の生き残り術である「ケインズ政策」だと思っていた。ところが、地球温暖化説詐欺にはもっと切実な、目の前に迫っていた危機、輪転機をグルグル回すアメリカの「ドル」を世界通貨にしていたペトロダラー失効対策だったと見れば、今までの数々の「全ての謎の答え」が簡単に出てくるのである。

世界帝国アメリカの錬金術ペトロダラー（Petrodollar）

半世紀前の第３７代アメリカ大統領で策士中の策士リチャード・ニクソンによる米中和解、ドルと金の兌換停止など数々のニクソンショックをマスコミや有識者は詳しく報じている。ところが、その最大のニクソンショック「ドルの兌換紙幣停止」の後始末（尻ぬぐい）のサウジアラビア通貨リアルや、石油とドルのペック制度が、２０２４年６月９日に誰にも知られることなく密かに終わっていたのである。

現在マスコミはサウジ政府のペトロダラー（Petrodollar）失効を一行も報じていない。

逆に考えれば地球温暖化名目の「再生エネルギー」開発や無理やりのEV自動車普及が無ければペトロダラー失効で世界帝国アメリカ（日本を含む西側軍事同盟）は水爆並みの壊滅的な被害を被っていた。その影響を最小限で抑えた最大の功労者だったのがIPCCやグレタである。　(^_^;)　

ギルバート・ドクトロウ「ディケンズの『二都物語』と現代の国際関係」

June 16, 2024

「それは最良の時代であり、最悪の時代であり、知恵の時代であり、愚かさの時代であり、信念の時代であり、信じられない時代であり、光の季節であり、暗闇の季節であり、希望の春であり、絶望の冬であった...」

多極化、多中心化、多ノード化の世界を目指す私たち全員にとって基本的なことだと断言する。これらはすべて、アメリカの世界的覇権主義から、利害を調整し、すべての人の安全を保証するためのより公平な力の分配へと移行した世界に対する最新の用語である。

この記事は、サウジアラビア王室が、ペトロダラーを生み出した50年来の米国との協定を更新することなく失効させたことの結果を詳しく検証している。

1974年サウジアラビアは石油輸出の価格をアメリカの通貨で決めることに同意。そのドル受取額をアメリカの紙資産、つまり財務省債に保管することになった。それと引き換えに、アメリカは王国の安全保障に責任を負うことになった。

1971年以来、米ドルは金との固定相場との連動性を失い不換紙幣となった。ペトロダラー協定が米国のドルが世界の基軸通貨としての地位を固め、国債を無制限に調達できるようにすることだった。要するに、1991年末のソ連崩壊後の米国の世界支配は、軍事的優位を補完する経済的、金融的側面を持っていたのである。

ペトロダラー終焉によって、アメリカ支配が加速度的に崩壊する

1974年当時サウジの石油を買っているのは米国だったが、今は中国が最大の買い手だ。ペトロユアン（人民元）は今日、より理にかなっている。世界の通貨技術全体が変わりつつあり、北京はデジタル通貨への移行の先頭に立っている。

サウジアラビアは今年BRICSの正式メンバーとなった

西側諸国が保有するロシアの国家準備金の凍結は、世界金融の現状に大きな衝撃を与えた。サウジアラビアのようなアメリカの銀行に膨大な金融資産を保有している国々は、出口を探し、金を買い、集団的な西側諸国への金融エクスポージャーを急激に減らした。これらのグローバル・サウス諸国は、ロシアと同じように簡単にアメリカの泥棒の犠牲になることを理解していた。

イエレン米財務長官がロシアを世界の金融システムから切り離すために考案したあらゆる罰が、世界中で脱ドルを促してきた。今、サウジアラビアから脱ドルへの強い後押しが来ている。世界貿易で唯一最大の商品は石油であり、他の通貨で設定された石油の相場は、今ここでドルの運命を決定付ける。（抜粋）

米国のバイデン大統領（左）とサウジアラビアのムハンマド皇太子＝１５日、サウジアラビア・ジッダ/Bandar Algaloud/Courtesy of Saudi Royal Court/Handout/Reuters

サウジ皇太子、カショギ氏殺害事件でバイデン氏に「反論」

2022.07.17　ＣＮＮ

 サウジアラビアのムハンマド皇太子がバイデン米大統領との首脳会談で、２０１８年のカショギ殺害事件を突きつけたバイデン氏に反論。ムハンマド皇太子は１５日の会談で、同国の在イスタンブール総領事館でのカショギ氏殺害の責任を否定した。一方、バイデン氏は米国の情報機関の評価に基づいて、意見が一致しないとの考えを示したという。

カショギ殺害事件に対し、ムハンマド皇太子はイラクのアブグレイブ刑務所での米軍兵士による囚人への性的・身体的虐待や、５月にヨルダン川西岸地区でパレスチナ系米国人ジャーナリスト、シリン・アブアクレ殺害されたことを米国の非として挙げたとサウジのファイサル外相が記者団に明らかにした。（抜粋）

M・K・バドラクマール「『ペトロダラーの死』はバイデンの遺産」

June 14　 Indian Punchline

5年前、ジョー・バイデン候補が大統領に選出されたら、（反体制ジャーナリストのジャマル・カショギの殺害で）サウジアラビアの支配者たちに「代償を払わせ、事実上の亡者にする」と宣言したとき、ディープ・ステートは警戒すべきだった。

バイデンはサウジアラビアの王室について残忍なまでにぶっきらぼうで、サルマン国王の統治下にあるサウジアラビアの現政権には「社会的に救済される価値がほとんどない」と述べた。（★注、第４６代アメリカ大統領のジョー・バイデンの痴呆症が極限まで進行していたとの笑えない悪い冗談。バイデン発言が事実なら、間違いなく世界最強の米軍が徹底的に破壊してボロボロになったアフガンやイラク、リビアの次の標的は、手強いロシアでも中国でもなく、ましてや核とICBNで武装する危ないハリネズミの北朝鮮ではなく、見るからに美味しそうに「丸々と太っヒツジ」石油大国サウジアラビアだと唯一の超大国アメリカが宣言したということですよ。サウジアラビアの安全保障は全てがアメリカ製なので、アメリカ軍からの攻撃にはひとたまりもない。イラク軍に攻撃されたクエート以上に脆弱で即座に崩壊するのである）
それなら２０２４年６月のペトロダラー更新期限でサウジは正式に「失効」を宣言せず、今のように有耶無耶のままで誰にも気が付かれないように少しずつ「アメリカ離れ」を行うとの隠密戦略は誰が考えても当然の判断だった。サウジアラビアのムハンマド皇太子にとって、穏当な唯一の方式だったことになる）

しかしその代わりに、ディープ・ステートはバイデンがドナルド・トランプの後を継ぎ、アメリカの軍需産業の雇用を守るためにサウジの人権侵害を許すというトランプ時代の慣行を覆すにふさわしい人物だと喜んだ。

サウジの事実上の指導者ムハンマド・ビン・サルマン皇太子（38歳）が、次のサウジの政権交代をハッピーエンドに導くためのCIAの「戦略的資産」だった。カショギの首切りは、リヤドに柔軟な支配者を据えるというワシントンのゲームプランを台無しにした。

今日、それはすべて歴史となった。しかし、ブルボン家とは異なり、サウジ王族は決して忘れることも許すこともない。彼らはまた、無限の忍耐力と独自の時間と空間の概念を持っている。

そして先週の日曜日、6月9日、サウジはアメリカを襲った。米国が金本位制から離脱した直後の1974年に遡る50年来のアメリカとサウジアラビアの間のペトロダラー協定を簡単に失効させたのだ。

グローバル金融の歴史において、ペトロダラー協定ほどアメリカ経済に恩恵をもたらした協定はほとんどない。この協定の核心は、サウジアラビアの石油価格を米ドル建てに限定し、余剰の石油収入を米国債で運用すること、そしてその見返りとして、米国がサウジアラビアに軍事支援と保護を提供することだった。

この「ウィン・ウィン」の取引によって、アメリカは安定した石油供給源と国債市場を確保し、サウジアラビアは安全保障を確保した。その結果、石油がドル建てになったことで、世界の「基軸通貨」としてのドルの地位が高まった。

それ以来、石油を購入するための世界的なドル需要が通貨高を維持し、アメリカの消費者にとって輸入品が相対的に安くなっただけでなく、システム面でも米国債への外国資本の流入が低金利と堅調な債券市場を支えた。（★注、知っていて行った確信犯なのが、それとも知らなかったのかは不明だが、「ウィン・ウィン」でアメリカが丸儲けする仕組みを、居眠りバイデンの失言が全部ぶち壊す）

1974年の米国とサウジアラビアの「安全保障のための石油」取引の期限切れは、広範囲に影響を及ぼすことは言うまでもない。

ペトロダラーの失効がドル安をもたらしアメリカの金融市場を弱体化させる。石油がドル以外の通貨で取引されるようになれば、世界的なドル需要が減少し、インフレ率の上昇、金利の上昇、米国の債券市場の低迷につながる可能性がある。（★注、輪転機をグルグル回すアメリカの錬金術にとってカナメ部分であるペテロダラーは「命綱」でもあったのですから、今までとは大違いで２００８年リーマンショックのような信用崩壊では、経済の全般的な低迷程度では収まらず、即アメリカ発２回目の「世界恐慌」まで引き起こす可能性が高い。資本主義そのものが大崩壊するのである）

今後、新興国の影響力の増大、エネルギー情勢の変化、「ポスト・アメリカ」の時代に突入した世界金融秩序の地殻変動など、世界の勢力図が大きく変化することが予想される。

米ドルの優位性はもはや保証されていない

サウジアラビアがロードマップを描いていることは間違いない。石油と安全保障の取引（ペトロダラー）が終了する4日前、ロイターは、サウジアラビアが中国主導の中央銀行によるデジタル通貨のクロスボーダー取引に参加したと報じた。

この発表は6月4日、スイスに本部を置く国際決済銀行［BIS］（加盟中央銀行が所有する国際金融機関）からなされた。これは、サウジアラビアの中央銀行が、中国、香港、タイ、アラブ首長国連邦の中央銀行が2021年に開始したプロジェクトmBridgeの「完全参加者」になったことを意味する。興味深いことに、mBridgeの取引では、中国の電子人民元を使用することができる！

実際、インド、ブラジル、ロシアを含む他の主要新興国も、今後1～2年のうちにデジタル通貨を開始する予定であり、欧州中央銀行は2028年の開始に向けてデジタル・ユーロの試験運用を開始した。

さらに、ドルを完全にバイパスした新しいBRICS決済システムを構築するというロシアの基本計画もある。モスクワ証券取引所は6月13日木曜日からドルとユーロの取引を停止すると発表した。

先週末の米国とサウジアラビアの取引期限切れは、「基軸通貨」としてのドルの優位性に対する、さまざまな方面からの連鎖的な挑戦の象徴である。特に、アメリカが享受してきた、ドル通貨を自由に印刷し、身の丈をはるかに超えた生活を送り、アメリカの世界的覇権を押し付ける自由の終焉が近づいている。

アメリカのエリートたちの間では、大きな債務負担がアメリカ経済を沈没させ、良い生活が終わりつつあるのではないかという不安が高まっている。ジャネット・イエレン財務長官は、米国が34兆7000億ドルという巨額の債務を管理する中で、高金利も負担を増やしていると警告した。いずれにしろ「大幅な基礎的赤字と利払い費の増加は、11月の選挙後、どちらが勝つかにかかわらず、アメリカの債務負担を増加させ続けるだろう」

「脱ドル」プロセスを加速させようとするモスクワと北京が協調的に動く。ロシアは10月に開催されるBRICSサミットで、貿易決済のための非ドル決済システムを世界に提示するためにあらゆる手を尽くしている。（抜粋）

第二次世界大戦ドイツや日本無条件降伏の１年も前の１９４４年７月アメリカの「プロトンウッズ」IMF体制では米ドル固定相場制と金１オンス（28.3495グラム）が３５ドル（金１グラムが１ドル２３セント）の「金兌換」が決められた。

第二次世界大戦では被害が天文学的なソ連やドイツ日本だけではなく英仏などでも当時の生産設備や人員が致命的な大損害を受け、世界で唯一無傷で残っていた先進工業国が事実上アメリカ一国だけだったので、現在なら到底信じられないトンデモナイ非常識な話でも「漁夫の利」「他人のふんどし」で一人勝ちしたアメリカの言い分は全て通ったのである（★注、WWⅠでもWWⅡでも同じで全面戦争の総力戦では勝っても負けても国力を大きく失うので一般市民層では「戦争反対」が主流だが、アメリカだけは例外で２回の世界大戦で「焼け太り」していた）

金とドルとの交換停止の１９７１年「ニクソンショック」以前の兌換紙幣時代は１ドル３６０円の固定相場。その後２４０円から２００円程度、最高値では７０円台にまで高騰する円高基調で推移していたので、金価格の円建てとドル建てではグラフが大きく違っている。（★注、日米金利差が常に３％でアメリカに金が流れる仕組みだが、現在日本はゼロ金利なので５％に金利差が広がっている）

金ドル固定相場からペトロダラー（Petrodollar）に移行

１９６７年６月イスラエルがアラブに奇襲攻撃した第三次中東戦争ではサウジなどアラブ産油国がイスラエル支援国に対し石油の輸出禁止のオイルショックで日本や欧米など西側諸国経済に大打撃を与える。

しかし金とドルの兌換を止めたニクソンショック後、１９７４年にドルがサウジアラビア王国の石油との奇妙な新たな兌換紙幣「ペトロダラー」（石油とサウジ王室の保護の取引）で一応安定する。ところが金価格が上昇して、アメリカなどが金の空売りで金価格の上昇を無理やり押さえていた。現在の金価格の急上昇は、たぶん、空売りしたくても最早「ネタ切れ」で、最終局面なのである。（★注、元共同通信の田中宇によると延々と半世紀も続けたアメリカの金相場を下げる目的の「空売り」で現物の「金」は完全にアメリカから消えている。アメリカの金備蓄はゼロになり「空売り」したくても最早出来ない）

Petrodollarは終焉するか

６月１５日　rakitarouの気ままな日常

グローバリズムは米ドル一極体制に裏打ちされています。そのドルを中心とした信用経済が実体経済の数十倍まで拡大してしまい、しかも一部の人材や会社が富を独占してしまった現在、有り余る富の有効な活用法が戦争経済以外見出せなくなってしまった（パンデミックもこれ以上世界は踊らなくなり、温暖化詐欺によるノーカーボン社会は挫折）ことにグローバリズム支配層は焦りを感じています。その様な中、数年前から囁かれていたのが、中東諸国が石油をドル以外でも取引する様になり、石油（取引）を担保にした米ドル基軸通貨体制の基盤が揺らぎ始めた事でした。

I.　　オイルダラー協定は継続されなかった？

世界市場で原油取引に米ドルを使用する（原油価格をドルでのみ決める）というサウジアラビアと米国で1973年の石油危機以降結ばれた「オイルダラー協定」は、1974年ヘンリー・キッシンジャー国務長官とサウジアラビアのファンド・イブン・アブデルアジズ王子が50年を期限とした、原油販売は米ドル建てで行われ、その見返りとして、米国はサウジアラビアに軍事的保護を提供してきました。

6月9日には、協定の期限が切れるが、米国、サウジアラビア共に公式に継続する意思を示しておらず、実体経済を主体とするＢＲＩＣＳは金と各国の通貨を基盤とする｛ユニット｝なる決済インフラ構築を表明しています。

II.　　今後の基軸通貨としての米ドルの見通しは？

サウジが中国元を原油決済通貨と認めたWSJ記事（2022）

ＷＳジャーナルによると、既に20％の原油取引はドル以外の通貨で行われ、オイルダラー協定も強制力は既に失われていた

米ドルとサウジリヤルが固定制で、サウジアラビアのオイルマネーの多くは米国債購入に充てられて米ドルの安定に寄与していた。ペトロダラー失効で直ぐに米ドルが原油取引や基軸通貨としての機能を失うことは無いが、時間経過とともに、米ドルの価値は低下して行く。

信用経済は穀物や鉱工業製品、エネルギーといった実物のやり取りをする実体経済と異なり、「共通幻想」に過ぎません。人々の「幻想」が崩れた瞬間にその価値は消失してしまう。ペトロダラー失効では、米ドルがいつまで人々の「幻想」を維持できるか分かりません。

III.　　mBridgeプロジェクトの今後

各国の中央銀行デジタル通貨（ＣＢＤＣ）システムを相互接続させるプロジェクトは２０２４年に実用化され、サウジアラビアは既にこのプロジェクトにも参加している

IV.　　日本も真剣に多極化に向き合うべきではないか

日本のメディアは未だに「ウクライナ善玉」「ロシア悪玉」、中国の経済見通しは暗い、カーボンニュートラルを目指すべきだ、「もしトラ」になったら大変だ、ＷＨＯの決定に日本は無条件に従う、というグローバリズム一本槍の見方しかありません。世界が大きく動いている現在、21世紀を生き残るためには多極化（multipolar world或いはmulti-nodal world{Chaz Freeman}とも言われる）の見方を進めるべきだと思います。

G7で国民に認められていて盤石なのはイタリア首相（ウクライナ派兵に絶対反対）位ではないか？（★注、最もウクライナ戦争で暴走していたボリス・ジョンソン継承のスナク首相のイギリスはダブルスコアで野党にリードされ、欧州議会選挙でＥＵを主導する独仏も極悪戦争屋のリベラルメディアが「極右」と呼ぶルペンなど自国優先の民族派が勝利。マクロン大統領は議会解散総選挙の大博打に打って出る）

（抜粋）

出鱈目な抑止力神話で常にアメリカの核兵器使用を容認する傲慢極まる「死神」の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長

ＮＡＴＯ事務総長、ガス輸送管に「破壊行為」 防護策協議

2022/09/28 18:28　ロイター

［ブリュッセル／コペンハーゲン　２８日　ロイター］ - 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）のストルテンベルグ事務総長は２８日、ブリュッセルでデンマークのボドスコフ国防相と会談した。事務総長はツイッターへの投稿で、ロシアから欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１」と「ノルドストリーム２」で見つかったガス漏れは破壊行為が原因と指摘し、ＮＡＴＯ域内の重要インフラの防護策について国防相と協議したと述べた。

（★注、海底パイプライン破壊は傭兵部隊やテロリスト集団では物理的に無理で、本格的な海軍の潜水艦が是非とも必要なので、米英海軍しか犯人は存在しないのである。ロシアは元栓を閉めるだけで済むので笑い話にもならない低能プロパガンダ）

ロシアから欧州に天然ガスを送る海底パイプライン「ノルドストリーム１」と「ノルドストリーム２」のガス漏れ（破壊行為）について論評したドイツ紙は、現在ロシア産天然ガスの唯一のルートとなっている（欧州への天然ガス通過料の収入がある）ウクライナに大きな利益があると指摘して、破壊工作の動機を推察していた。2022年10月01日 | 地球温暖化　ロシア（プーチン）が暴く地球温暖化詐欺

「生かさぬように。殺さぬように」ダラダラ続く不愉快なウクライナ戦争

アメリカの極秘作戦。ロシア産天然ガスの海底パイプラインの破壊工作ですが、２０２４年６月９日のペトロダラー失効の衝撃を緩和するための「猫だましの赤いニシン」（ミスディレクション）だったとすれば全ての辻褄がピッタリだった。（★注、天然ガス海底パイプライン爆破は、サウジアラビアとアメリカのペトロダラー失効の２年前の出来事であるが、明らかに当時からサウジ政府がペトロダラー失効の準備行動を行っていたのですから絶妙なタイミングだった。そもそも米軍特殊部隊の破壊工作とペテロダラー失効の日付が接近しすぎると逆効果。アメリカが余計に痛い目に合う　＼(^o^)／

スコット・リッター「なぜロシアはドンバスが戦うに値すると理解するのにこれほど時間がかかったのか？」

軍事作戦が重要な局面を迎えるなか、なぜモスクワは介入に8年もかかったのかという疑問は、依然として微妙なトピックだ。11 Jun, 2024 19:40

5月26日、ドネツク人民共和国は、同地域の国際空港をめぐる最初の戦いから10周年を迎えた。これは、2014年2月に米国が支援したクーデターの結果、キエフで権力を掌握した民族主義者が支配する政府に反対するウクライナと地元市民との戦いにおける重要な衝突だった。この記念日は、ドンバスでの戦争が10年間も続いているという事実に注意を喚起するような、同じような出来事の記念日の連続のうちのひとつに過ぎない。（以下省略）

 

スコット・リッター（６２歳）は２００３年アメリカのブッシュ大統領が偽の証拠をでっち上げてイラクに侵攻した当時の元アメリカ海兵隊情報将校で、国連査察官。現在は作家、地政学アナリスト

 

何もスコット・リッターでなくとも、少しでも今までの世界帝国アメリカの行っていた忌まわしい数々の負の歴史やウクライナの事情を知っていればロシアのプーチンは「ドンバスが戦うに値すると理解するのに８年以上もかかったのか」と疑問に思うのである。（★注、そもそも２０１４年アメリカが主導するネオナチのクーデター発生ではロシアの支援を求めてモスクワを訪問したウクライナ大統領ヴィクトル・ヤヌコーヴィチを「逃亡者」として扱って、完全に無視していたのは極悪戦争屋のアメリカNATO諸国だけではない。ロシアも同じなのである）

 

意味不明の「ディスインフォメーション」

 

ミスディレクションの「意味がないこと」に意味があった

 

ネオナチ親衛隊テロリスト集団のクーデターから８年以上経過してから（３月にずれ込んだ居眠りバイデンの年頭の米議会教書演説や中国北京オリンピック閉会式終了に合わせるように始められた２０２２年２月２４日のロシア軍特別軍事作戦）ではウクライナ海軍は戦闘艦を全艦自沈、空軍も陸軍も戦う気が無いので首都キエフまで「無敵の進軍」をしたロシア軍は奇妙奇天烈摩訶不思議な「長期持久戦」に入り、現在までネオナチのアゾフ大隊などウクライナ内務省の武装勢力との間で「生かさぬように。殺さぬように」とズルズルと戦闘を継続していた。

（★注、謎の２０１８年６月反体制ジャーナリストのジャマル・カショギの殺害や２０２２年ロシア軍特別軍事作戦の原因として、サウジアラビアの今年６月９日のペテロダラー失効のピースを入れると、あら不思議。辻褄がピッタリ合っていたのである）

 

五大絶滅に加え三葉虫絶滅の古生代ペルム紀中期末（約2億6000万年前）など３０回ほどの地球規模の大量絶滅では、ほぼすべてで超大規模の火山噴火が原因の「寒冷化」だったと指摘されている

 

大量絶滅を引き起こした気候変動　寒冷化か温暖化か

恐竜繁栄の道を開いた三畳紀末の大量絶滅、大噴火による寒冷化が原因

2022.02.04　 サイエンスポータル編集部

約2億年前、中生代三畳紀末に起きた史上4回目の生物大量絶滅が、大規模な噴火による地球寒冷化で起きたことが分かった、と東北大学などの研究グループが発表した。当時の地層の堆積岩が含む炭化水素や、岩石の加熱実験を手がかりにした独自の手法を用いた。陸上を支配していた大型のワニが絶滅し、続くジュラ紀、白亜紀の恐竜繁栄へと道を開くきっかけとなった「事件」を解明した。

恐竜が絶滅した中生代白亜紀末（6600万年前）を含めて5回あった主要大量絶滅は全てが地球寒冷化が原因だった

超大陸分裂、その時代に迫る

世界の大陸が合体していた超大陸「パンゲア」は三畳紀末に、大規模な火山活動に端を発して分裂した。4回目の大量絶滅の原因は、この火山活動が有力視されていたが、決め手に欠けていた。当時の環境変化も未解明だった。

そこで研究グループはまず、この時代の地層の堆積岩をオーストリアと英国の地層から採取して調べた。その結果、大量絶滅が始まった時点には、低温でできるタイプの炭化水素が多く含まれていた。同じタイプは、火山噴火で大量絶滅が起こったことが既に解明済みの古生代デボン紀後期（約3億8000万～3億6000万年前）、古生代ペルム紀末（約2億5000万年前）の堆積岩にも多い。普通の地層にはみられない。このことから、三畳紀末の大量絶滅も火山噴火が原因だったと判断した。（★注、地球規模の火山噴火では未曾有のレベルの温室効果ガスＣＯ２が排出されるため、以前では「火山噴火で温暖化する」との仮説もあったが現在では数々の知見の蓄積の結果「火山噴火では寒冷化する」が定説になっている）

水色の領域は五大大量絶滅（海保邦夫・東北大学名誉教授提供）

国連政府間パネル（IＰＣＣ）や気象学者が産業革命以来の温暖化説を唱えて大絶滅や気候変動を叫んでいるが、地質学的に見て現在の地球環境は大絶滅期に比べて非常に安定した「平和な時代」だったのである

地質学から考える大量絶滅と気候変動。寒冷化の可能性。東京大学名誉教授 磯﨑行雄氏インタビュー

2023年9月27日　Less is More. 

地質学の研究は、地球が歴史上何度もの大量絶滅を繰り返してきたことを明らかにしている。近年、気候変動によって私たちの生活は変わり続けている時代、私たちが何をするべきなのか、

大量絶滅で時代が変わる

地層のつみ重なり順序と、各々の地層からの産出化石を整理すると、化石の種類がある地層区間ごとにバサッと入れ替わっていることが分かります。例えば、古生代の地層からは三葉虫というカブトガニのような動物、中生代からはアンモナイトや恐竜、新生代は私たち哺乳類と、活躍した化石動物の種類が違います。

「大量絶滅」で生物がバサッと入れ替わる地球の歴史

特に大きな絶滅は5度起きていて、「ビッグファイブ」と呼ばれています。前の時代の化石生物が、ある境界を境に別の生物に入れ替わることを具体的に確認することによって、ある地質時代と次の時代という大きな区分ができるのです。

地球の歴史から見ると、絶滅というのは決して珍しい事ではなく、規模の大小は様々ですが、最近の５億年間だけでも20〜30回は起きています。◯◯紀というのは、◯◯代の間にもっと小さな絶滅が複数回起きた結果、区分されたわけです。
絶滅といっても、全ての生物が死滅するわけでなく、しぶとく生き残る生物達がいます。しばらくするとそれらが絶滅後の環境に適応できるニュータイプの生き物として多様化します。しばらくすると絶滅する…。地球はこのプロセスを繰り返してきました。

「隕石衝突」（恐竜絶滅）で中生代から新生代へと切り替わった

隕石衝突は、1980年、僕が大学院生の頃にアメリカで発表された説で、精密な証拠と解釈の雄大さに本当にびっくりしました。地球上の生物の運命が、地球の外からの力で決まってしまうことに愕然としたわけです。このような解釈が出る以前から、過去の生物は何らかの大きな環境変化で絶滅したのではないかと考えられてきましたが、具体的証拠なしの想像に近い説が多かったのです。

隕石衝突が証明された根拠

中生代・新生代境界の地層に限って「イリジウム」の濃集が見つかった。イリジウムは、極めて貴重な白金の仲間の元素で、大量絶滅時の地層にだけ溜まったのは異常なことだったことから研究が始まり、最終的にはそのタイミングにできた巨大な直径200 kmのクレーターがメキシコで発見され、隕石衝突事件が実証されました。

他の４つの絶滅の原因は長い間分かりませんでした。近年では、古生代ペルム紀の絶滅原因「巨大火山噴火」は溶岩だけでなく大量の火山ガス、二酸化炭素が大気に放出され、その温室効果が途轍もない温暖化をもたらして、当時の80%以上の海の動物を死滅させたと想像する研究者たちがいます。

グローバル・ウォーミング（地球温暖化）の解釈は、ナンセンス

ペルム紀絶滅の海水準変動のデータは、絶滅当時に大きな海水準低下（寒冷化）が起きたことを記録しています。温暖化なら海水準は上昇するはずですが、観測事実は正反対（寒冷化）を示しています。私達は、実は地球規模の寒冷化が絶滅の一番大きな原因だったと考えています。では、なぜ地球寒冷化が起きたのか？
古生代末の絶滅当時の地層から、ヘリウムの異常なシグナルを見つけました。通常のヘリウム元素は4Heですが、太陽系誕生時の昔の奇妙なガス、極めて稀な同位体3Heが観測されたのです。稀な3Heの濃縮が絶滅時の地層からだけ発見されたので宇宙から何らかの影響「プルームの冬」（銀河宇宙線や超新星爆発による「暗黒星雲」）があった証拠だと考えています。

今のように大量の化石燃料を使うより以前にも温暖化した時代は何度もあった。10世紀日本もヨーロッパも温暖でグリーンランドではバイキングが農業をしていて、その後、ヨーロッパに小氷河期が訪れ16世紀ロンドンのテムズ川は冬の間凍りついていたなど、人間誕生後の歴史だけを見ても、見事に温暖期と寒冷期を繰り返してきました。

現在の地球は約10万年周期で温暖化・寒冷化を繰り返しています。一度のサイクルの中で、比較的温暖な間氷期1万年・とても寒い氷期9万年という割合で分かれています。これは非常に規則正しく、その記録の美しいグラフが示されています。現在は、間氷期の最中なんですが、実は始まってから1万年が経過しようとしています。

そろそろ間氷期が終わりそうな地球のサイクル

しかも、今までのサイクルに照らすと、氷期が始まれば9万年も続くわけで、人類の歴史から見ても、気候が寒冷な時期には食べ物がなくなるので、民族の大移動と戦争が起こります。風土病も持ち込むので、パンデミックも起こります。
中国の歴史を見ると、歴代王朝が倒れたのは決まって寒冷期でした。温暖期は、食べ物も豊富で、人々も割とのんびりやっていける。でも、寒冷期になると食べ物が取れなくなる飢饉、そして暴動が起きて、その時の王朝が倒れた。
（産業革命以後など超ミクロな視点ならＣＯ２増加「温暖化」しているが、）そもそもマクロな視点で地球の歴史を見ると、実は現在は異常ともいえるほどCO2が少ない時代とも言える（抜粋）