「赤旗」申し込み急増

現役世代に関心広がる

歴史的チャンスが目の前に

　「ありがとう『赤旗』」「議席後退は残念、応援したい」などのコメントとともに、総選挙直後から急増する日本共産党本部への「しんぶん赤旗」の申し込みの動きは、総選挙で「自民党ノー」の審判を下した、新しい政治を求める国民の真剣な探求と日本共産党・「赤旗」の役割を劇的に示すものとなっています。

　１０月２７日の開票直後からの「赤旗」の申し込みは、１８日時点で紙の日刊紙・日曜版が６２１人、電子版（日刊紙）が４２３人、無料お試しキャンペーン登録が１０２２人、あわせて２０６６人に達しています。

申込数が８.３倍

　１日当たりの申込数は、開票前（１０月１～２７日）２４・９件から開票後（２８日～１１月１日）２０５・９件の８・３倍に。過去の国政選挙の投票日翌日の「赤旗」の申し込みの最多は、党議席が８から２１に躍進した２０１４年衆院選時の３２件でしたが、今回は１８２件で５・７倍。しかも増加傾向が３週間続いているのも初めてです。

　申し込みの年代構成をみると、紙の「赤旗」では、１０～３０代が３割を超えています。４０代の２４・２％を最高に５０代２４％、３０代２０・３％と続き、５０代以下が７９・７％となっています。

　電子版（日刊紙）の新規購読も、４０代２８・５％を最高に５０代２２・９％、３０代２１・７％となり、５０代以下が８１・８％です。電子版のお試しも５０代以下が７８％で、いずれも現役世代の申し込みが、選挙前の５～６割から８割に急増しています。

　自民党の裏金問題のスクープを連発した日曜版は、すぐに購読したいという人が増えているのも特徴です。

　名古屋市の３０代は、「新聞を読まなくなって久しいので踏ん切りがつきませんでした。しかし、衆議院選における貴党の活躍を拝見し、少しでも支援したいと強く思いました」と申し込みました。（１３日）

新たな可能性

　田村智子委員長は、全国都道府県委員長会議（１５日）の報告で、総選挙直後から党本部への「しんぶん赤旗」購読の申し込みが１９００件以上あることを紹介し、選挙後の党勢拡大の新たな可能性と条件が生まれていることを強調しました。

　大幡基夫機関紙活動局長は「まさに党勢拡大の歴史的チャンスが目の前にあります。この巨大な可能性をものにするために、党機関と支部が、見本紙を活用して『赤旗』そのものの宣伝と対話の重視、青年・学生や真ん中世代の党員のつながりでの折り入って作戦の努力、ＳＮＳでの『赤旗』の魅力と拡大の発信強化など、さまざまに探求・挑戦しましょう。中央も、日曜版の電子版の発行、日刊紙の併読割引の実施準備を急ぎます」と語っています。