今回は「働き方の哲学シリーズ」の2回目。「価値創造のはなし」です。 何だか難しいイメージがあるかもしれませんが、価値創造をビフォーとアフターに分けて考えると、実は３つのパターンしかありません。 自分はどんな価値を創造しているのか？を改めて考えてみませんか。
2021年11月5日に投稿した「新・初めての転職②」の中で紹介した「在職中の転職を成功に導く7つの秘訣」についての解説版です。
その７つの秘訣とは以下の通りです。
① 今の会社をいつ辞めるのかを先に決める。（離職日のこと）
② 今の仕事をしながら、いつ転職活動をするのかを決めて予定表にする。
③ もしも収入が途絶えた時に、経済的援助を頼む人を決める。
④ 次に希望する職種を決める。(せめて業界だけでも絞っておく)
⑤ 前職(今の仕事)を辞めた理由をはっきり言えるようにしておく。
⑥ 転職こそが最善の道だと、自信を持って他者に言えるようにしておく。
⑦ 転職活動をサポートしてくれる専門家(専門機関)を決める。
①と②については、前回前々回で詳しく述べましたが、今回は③～⑤についての説明です。
③もしも収入が途絶えた時に、経済的援助を頼む人を決める。
転職活動の時は、何かと「お金」に関することをリアルに考えることが多くなります。特に初めて転職を経験する人は、転職に失敗する事と、収入が途絶えることを最も不安に感じることでしょう。
だからと言って、はなから誰かを頼りなさいということではなく、初めての経験がからこそ、想定外の出来事や最悪の事態になった時のための備えをしておきましょう。というはなしです。
つまり、転職活動が上手く進まず、先に離職をして転職活動に集中したいけど、生活費が気になる。といったケースや、転職先が決まったものの、いざ入社してみたら最悪な職場で直ぐにでも辞めてまた転職活動をしたいけれど、やはり生活費が気になる。といったケースのことです。
もちろん、いざとなったら生活費を節約することも重要ですが、心が疲弊するほど切り詰めると、まともな活動もできず、かえって上手く行きません。
だからこそ、予め最後は○○さんに頭を下げてお願いしよう、と決めておくことをお勧めします。
具体的な人物を想定しておくだけでも少し気分が楽になるものです。
実際にお世話になるのは嫌だ、または迷惑をかけたくないという人も多いと思いますが、本当に頼ることにならないような活動をすればよいだけです。
しかし、頼れる人がまったくいない人や、そもそも誰にも頼りたくないと思っている人は、転職活動を始める時点で、最低でも 3 ヵ月程度の生活ができる貯えがあれば、精神的負担は少ないと思います。
しかし、そうでない場合は、より戦略的な計画と活動を始めるタイミングが重要となるので、秘訣⑦を参考に専門家に相談することをお勧めします。
④次に希望する職種を決める。(せめて業界だけでも絞っておく)
これは、転職活動を短期間で行うための手段の一つです。
転職活動を計画的に効率よく進めるには、まず求人情報の収集のしやすさが決めてとなります。なぜなら初動の速さと直結するからです。
そもそも、転職したい会社の情報をキャッチしない事には何も始まりません。
日本全国で一日に出される求人件数をご存じですか？
ハリーワーク求人だけでも、一日に３万～５万件もあると言われています。
もちろん、地域や時期、または業種によっては多い少ないがあるかもしれませんが、まずは転職先を探すための情報量は予想以上に多いと認識しておいた方がよいでしょう。
例えば○○ナビなどの転職サイトに登録するだけで、毎日数十件の情報提供がメールに届き、それを見るだけで疲れる人もいます。
そんな大量の情報の中から、自分の意に沿った求人情報を素早く探すには、あらかじめ狙いを絞って検索する方が早いのは当然です。
では、今の仕事は辞めたい。でも次に何がしたいのかは決めていない。という人はどうでしょうか。
当然ながら情報を探すだけで時間もエネルギーも消費してしまう状況になるので、そんな人は、逆に「したくない仕事（仕事内容）」を明確に決めておくことが秘訣となります。
他にも以下のような考えの人も同様です。
とにかく今の職場以外なら何でもいい。
今の給料よりも、少なくとも○○円高い給料を得たい。
定時通りで労働時間が安定している会社に転職したい。
今の職場にいる意味がない。
今の仕事に飽きたので、何か他の仕事がしたくなった。
他の土地に住みたくなった。(転居したくなった)
⑤前職(今の仕事)を辞めた理由をはっきり言えるようにしておく。
転職する時の面接では、９割の人が前職を辞めた理由を聞かれます。
なぜそんな質問をするのかは、その会社や面接担当者なりの意図があると思いますが、ここで知っておいてほしいのは、この質問は「採用する決めてにはならなくとも、落とすきっかけになり得る」ということです。
つまり、前職を辞めた理由そのものは、よほどの事でない限りそれ自体は採用するか否かを判断する決め手とはなりません。
しかし、正直者で嘘が付けない人ほど悩むのが、この課題です。
別に悪いことなど何もしていないのに、なぜ辞めたのか？と問われた途端に、何だか責められているような気分になり、答えようとする理由もネガティブなことばかり想像してしまう人が意外に多いのです。
いかに面接といえども、何もかも真実をすべて赤裸々に暴露する人などいません。むしろ、この手の質問は予定調和で十分通用します。
本当の問題は、その「言い方」です。
何かを隠すようにソワソワしながら、目線も定まらずに「え～っと、え～っと…」などと落ち着かない様子を見て、面接担当者は不安になるのです。
面接官は、本当は辞める理由などを知りたいのではありません。
この手の質問は、いわゆる答えにくい質問の一つに入ります。つまり少し負荷がかかった状況を、どう切り返そうとするのかを確かめているのです。
だから、他の質問と同じように、自信を持って答えるだけでよいのです。
ただし、辞めた理由をどんな風に言葉にするのかは、前もって考えておいた方が慌てずに済みます。
その具体的な攻略は、次回説明する秘訣⑦の部分で紹介する予定です。
#17 働き方の哲学①「三人のレンガ職人のはなし」.mp3
今回から「働き方の哲学シリーズ」を始めます。
哲学といっても、難しいことをはなす訳ではありません。
仕事について考えるきっかけとなったり、
一回目は「３人のレンガ職人のはなし」です。
この寓話は、仕事の意味や仕事観を考える時によく登場します。
改めて、
今回は、在職中の転職を成功に導く7つの秘訣の②についての説明です。
仕事をしながら転職活動をするのは、想像以上に時間がかかるし気力も消耗します。
しかも初めての転職となれば、要領を得ないので「行き当たりばったり」的な活動になりがちです。
② 今の仕事をしながら、いつ転職活動をするのかを決めて予定表にする。
現職が、平日の休みか、1月前に決まるシフト制なら、この秘訣の半分はクリアーすることになりますが、土日祝しか定休日がない人や、休みが直前まで定まらない、または休みの予定がよく変わるような仕事をしている人にとっては、まず有給休暇の残日数が重要となります。
それに、いざとなったら欠勤をしてでも転職活動に使う覚悟が必要です。
転職活動とは大まかですが以下のような行動を指します。
１：インターネット等で求人情報を検索する（転職サイトに登録する）
２：履歴書や職務経歴書を作成する（送り状や封筒も用意する）
３：履歴書に貼る写真を撮りに行く（基本は直近３か月以内）
４：現職の会社に出す退職願を作成し意思表明する
５：希望する会社にエントリーする（ハローワークに行く）
６：面接などの選考を受ける（リモート面接も増えている）
この中で、１から５までは自分の都合でいつ実行するかを決めることが出来ますが、６だけは相手の都合に合わせることになります。
つまり、面接などの選考だけは、わざわざ休みを取ったり、定休日に選考してもらえるよう交渉したりすることが必要です。
在職中の転職活動の場合、１、２社程度の選考なら休みも合わせやすいのですが、５社、１０社となると、そうそう休めなくなります。
都合よく、午前に１社、午後から３社といったような日程にはなりません。
この、面接の日時がなかなか思ったように決まらないというケースが意外に多いことは知っておいた方が良いと思います。
例外として、今の仕事が有期雇用契約で、次の契約更新を会社がしてくれないことが決まっている場合などは、周囲の人も気遣ってくれて、転職活動に協力的になってくれるという職場もあります。
しかし、転職希望者の大多数の人は、会社にも周囲にも内緒で転職活動を粛々と進めることになるので、特に面接などの日程はあらかじめ何時なら時間が取れるのかを予定表に記入しておくことをお勧めします。
実は「空いた時間」という時間はない
働きながら転職活動を始めようと考えている人のほぼ全員が、「空いた時間を使って活動する」と話しますが、実際にその言葉通りに行動する人に、私はあまり遭遇しません。
実際に転職活動を始めてみると、「空いた時に…と思っていたけど意外に時間がない」と言う人の方が多いのです。
当然ながら、仕事をしていれば疲れるし、帰宅しても早々に頭が転職モードに切り替わらないことなどよくあることです。
本来、仕事が終わった後の時間は、一日の疲れを癒し明日に向けての鋭気を養うために使う時間です。
お酒を飲んだり、風呂に入ってボーっとしたり、あるいはゲームやSNSを楽しんだり、または家族や仲間と話したりするために使っている時間のはずです。
そもそも、「空いた時間」などは無いのです。
でも、多くの人は、何もしていない時間があるはずだと思い込んでいるので、転職活動などいつでも出来ると錯覚しているのです。
冒頭に述べた「在職中の転職活動は、想像以上に時間がかかるし気力も消耗する」というのは、まさにこの錯覚が引き起こすのです。
転職活動も仕事のうち
だからこそ、転職活動をする時間を予め決めておいた方が、事は進みやすいと、私は思うのです。
仕事の予定をスケジュール帳に記入するように、転職に使う時間も予め無理のない程度に、何日の何時から何時までは転職活動に当てるという具合に記入しておくことをお勧めします。
私は、どうしても在職中に次の仕事を決めたいと訴える人には、転職活動を残業として捉えるよう促すことがあります。
「これは残業だと思って、履歴書をいつまでに完成させるのかを手帳に書きましょう」などと話します。
そうでもしなければ、「空いた時間がある」という錯覚に惑わされ、たった一枚の履歴書を書くだけで１週間もかかるという状況を招いたり、いつでもできると思っていた求人検索は、最初の3日しか続かなくなったりして、気づけば転職そのものが面倒くさくなる。という事態に陥るのです。
私は、そういう負のスパイラルにはまった人を何人も見てきました。
自分のペースと癖に合わせましょう
私はよく、どんな風に転職活動の予定を立てれば上手くいくのでしょうか？などと質問を受けますが、当然ながら正解などはありません。
転職活動に限らず、スケジュールの立て方には個性が出ます。なので、決して自分らしくない行動はしないように、とだけ助言します。
例えば、朝早く起きて時間を作ることが出来る人がいれば、夜でないと頭が冴えないという人もいるように、人にはそれぞれ活動しやすい時間帯があります。
また、何時間も集中できる人がいれば、そうでない人もいます。
私は、出来るだけ自分のペースと癖に合わせたスケジュールを立てることをお勧めしています。むしろ私が何かこうすべきだと提案しても、結局はその人らしい行動をとることになります。
そして、スケジュールを立てるということは、秘訣①の「辞める日」をいつにするのかに大きく影響します。
私は、３か月が妥当ではないかと提案しましたが、実際に３か月間で、どの程度の活動時間が見込めるのかを検討しなくてはなりません。
例えば、週に２時間くらいしか取れない人に、３か月後の転職は正直キツイと思いますが、それでも成功する人もいるので絶対ではありません。
自分自身が「これなら何とかなる！」と思える活動時間が見込めるかが大事だと思います。
転職活動を円滑に行い、希望の仕事をゲットするには、スケジュールを立てることも、辞める時間を決めることも、とても重要だということです。
次回は、７つの秘訣の③～⑤についての説明です。
前回に続き、在職中の転職を成功に導く7つの秘訣について、それぞれの項目の詳細を説明します。
① 今の会社をいつ辞めるのかを先に決める。
前回は、辞める日を先に決めることの重要性について、「次の仕事が決まれば今の会社を辞める」という考え方と対比して説明しましたが、今回はその続きの説明です。
なぜ「次の仕事が決まれば…」と思うのか
初めての転職に限らず、在職中に転職を希望する人の多くは「次の仕事が決まれば…」という前置きをしますが、その真意はどこにあるのでしょうか?
私は、今まで相談を受けたケースを振り返り整理すると、どうやら大きく3つのパターンに分かれると考えています。
Ａ）恐怖からの解離
人生初の転職を経験する人が最も不安に感じることは、転職に失敗したら「無職になる」という恐怖心ではないでしょうか。
文字通り職が無くなるということは、社会的に所属するところが無いことを意味します。さらに職が無くなるので当然ながら収入も途絶えることになり、生活も危うくなるという連想をします。
この、「所属」と「収入」を同時に失うことが、生活苦になり路頭に迷うはめになることを直感的にイメージさせ不安な気持ちになることが、無職につきまとう恐怖心の正体です。
このように考えると、今の会社を辞める日を先に決めるという行為は、自から無職になるという恐怖を導くことを意味します。
だからこそ無意識的に「次の仕事が決まれば…」という条件提示をすることで、無職という恐怖から解離を図ろうとしている行為だと説明することが出来ます。
Ｂ） 周囲への弁明・保険
会社を辞める理由として、会社が倒産した、あるいは重い病気を患ったという理由なら、辛い事ではありますが、それを批判する人はいないはずです。
むしろ心配してくれる人のほうが多いと思います。
しかし、次の仕事が決まらないのに辞めると言うと、家族をはじめ周囲の人たちの反応は様々です。応援してくれる人もいる一方で、辞めることを考え直すように説得する人がいたり、転職そのものを否定する人も現れたりします。
しかも、新卒採用で入社して未だ月日もそれほど経過していない人にとっては、転職を考えていることを気軽に周囲に漏らせないのが普通です。
下手に話すと、無鉄砲な行動だと批判されるかもしれないという不安がよぎるからです。
でもその反面、誰かに聞いてほしい、相談したいと思うのも当然です。
そこで登場するのが「次の仕事が決まれば…」という前置きです。
この一言を加えることで、周囲の反応は一旦は落ち着くからです。
このように考えると、この前置きは周囲への弁明または保険のためだと説明することができます。
Ｃ） 不満の裏返し
最後は、転職したいというよりも、今の仕事や職場に対する不満のはけ口としての前置きです。
分かりやすい言い方に変えると「次の仕事さえ見つかれば、こんな会社いつでも辞めてやる！」という表現になります。
こういう意味で前置きをする人の多くは、本当は転職などしたくないと思っている人です。さらには、Aはリスクが多すぎる、Ｂは面倒くさいと思っています。
つまり、今の職場で抱えている何らかの問題を解消できる策が見つかれば、転職という選択はしない可能性が高い人ということになります。
ちなみに、本当に今の職場でストレスを抱えて疲弊している人は、次の仕事が見つからなくてもすぐに辞めるか、休職しましょう。
無理して続けても余計体調を崩し心を病むので、それこそ転職どころではなくなります。まず避難して専門家に相談することをお勧めします。
今まさに「次の仕事が決まれば今の会社を辞めよう！」と考えている人は、自分はＡ・Ｂ・Ｃのどれに該当すると思いますか？
もしもＣなら、まずは転職という選択肢を一旦わきに置いて、今抱えている問題を、今の職場で解決する方法を、専門家の力を借りて探すことをお勧めします。（7つの秘訣の⑦）
そして、ＡかＢ、またはＡもＢも該当するという人は、まずこのように考え直してほしいと思っています。
「心配事の９割はおこらない」
これは転職に限ったことではありませんが、こと転職に関しては、しっかり計画を立て、適切な準備を怠らなければ、この言葉通りになります。
つまり、辞める日を先に決めても、無職にはなりません。それに辞める日を先に決めても、誰かに言い訳をする必要もないということです。
さらに、７つの秘訣をすべてクリアーすることで、残りの１割を補完することにもなります。
辞める日を決めるメリット
ではどうして、辞める日を決めることが秘訣となるのでしょうか。
その理由も大きく３つあります。
① 転職活動が具体的なる
辞める日を決めることで期日が明確になり、転職のために何をいつまでにすべきか、あるいはすべきでないかという優先順位が明確になります。
しっかりした計画を立てるには、まず期日を決めることは必須です。
② 次の会社にいつから入社できるかが伝えられる
在職中の人を面接する担当者は、「この人をもし採用するなら、いつから勤められるのか？」という素朴な疑問を持つものです。
なので、即座に「〇月〇日以降ならいつでも大丈夫です！」と言えるようしておけば、面接担当者も安心し、判断しやすくなります。
次の会社の入社日について
通常は内定が出た翌日から１か月以内に入社日が決まります。待ってもらうにしても２か月が限界だと認識しておいた方がいいでしょう。
③ 転職に向かう気持ちの整理が出来る
実はこれが最も重要です。
初めての転職は、何かと不安になるものです。それに加え、期日が明確ではない計画は物事が中途半端に進むので、不安も倍増になります。
だからこそ、期日を決めて転職の成功に向かって気持ちを上げることが重要になります。
辞める日はどの程度先が妥当なのか
私の経験上、辞める日は3か月先に設定するのが無難だと思います。
3か月先だと何だか遠いと感じる人がいますが、不思議なことに期限を決めた途端に忙しい日々がやって来るものです。
2か月よりも早い場合は、もう既に７つの秘訣をほぼクリアーしている人でなければ、間に合わないと思います。
4か月以上先なら、モチベーションが持たないかもしれませんが、相手の都合もあるので、それが維持できる自信があるなら半年先でも構わないと思います。
辞める日が1年以上先になるのであれば、その人は転職したい人ではありません。おそらく転職では解決できない問題を、”転職すれば何とかなる”と思い込んでいると思われます。何か別の手立てで解決策を探しましょう。
もちろん、辞める日をいつにしても構いませんが、ここで大切なことは、次回に説明する秘訣②次第ということです。
それから、一旦辞める日を決めたからといって、絶対に変えてはいけない！というものでもありません。当然ながら、予期せぬことは起こります。
もしもの時は、変更すればいいのです。
しかし、会社に意思表明したら、もう後には引けないので注意が必要です。
そこで重要となるのが、会社への意志表明です。すなわち「退職願」を出す日ということです。
多くの場合、辞める日の1か月前に、会社に退職の意志表明をするというケースが一般的です。（社員規則に記載されています）
ちなみに、「社員は、会社に退職の意志を表明して2週間後に辞めることが出来る」という旨の条文が民法にありますが、実はこの規定は強い強制力を持ちません。社員規則に記載があるなら、それを優先することになります。
例えば、辞める日を3か月先にすると決めても、会社に退職願を出すのは、その決めた日の1か月前にという流れになります。
そうすれば、転職活動を開始して2か月間は辞める日を先延ばしに出来ることになります。
だからといって、辞める日を決めなければ、結局計画は中途半端になってしまいます。
次回は、秘訣②「今の仕事をしながら、いつ転職活動をするのかを決めて予定表にする」についての説明です。