地方自治体に届かない「3回目」ワクチン供給の詳細スケジュール ～難しくなる接種会場と打ち手の確保1月24日須田慎一郎

【飯田）その辺の方針も遅かったですし、いまからワクチンを確保できるのかというと、これは交渉ごとになります。2021年の夏辺りは、菅さんや河野ワクチン担当大臣（当時）が毎日電話をかけていたという話も出ています。

須田）需要に対して絶対数量が少ないのですから、そのぐらいのことをしないとワクチンを確保することはできません。いまの体制下でそれが行われているのかどうか。岸田さんや堀内担当大臣がそれをやっているのかというと、心許ないですし、地方自治体に話を聞いてみると、まだワクチンが送られる詳細なスケジュールが入って来ていないそうです。】

★岸田政権（注ア）は次期参院議員選勝利まで「聞く力優先＝優柔不断・紆余曲折・朝令暮改実行」「西大陸、半島及び行かずの東大陸米国方向わき見・加速減速蛇行運転｝が続くか＞

(注ア)第二次岸田内閣「甘利後継茂木・前輪駆動運転ー成長・経済安全保障ー及び岸田後部着席・指示ー分配・社会保障＝保健・医療・介護・福祉」議員内閣は公明連立支援と国政選挙後の維新・国民からの協力必須の国会活動か」
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/fbf198b41bd9717ade1f8a6499de2499

：：：：：

By - NEWS ONLINE 編集部　公開：2022-01-24　更新：2022-01-24

 ニッポン放送「飯田浩司のOK! Cozy up!」（1月24日放送）にジャーナリストの須田慎一郎が出演。新型コロナワクチンの3回目接種について解説した。

〇オミクロン株、3回目のワクチン接種で入院を防ぐ効果は90%

アメリカ疾病対策センター（CDC）は1月21日、ファイザーやモデルナの新型コロナワクチンの効果について、3回目接種をした場合に入院を防ぐ効果が90%あるとする新たなデータを公開した。アメリカ各地の医療機関からのデータをもとに分析した結果としている。

飯田）日本でも前倒しで行われている3回目接種ですが、その効果がデータとして出て来たというところです。

〇3回目接種のワクチンの確保ができていなかったために、3回目接種の開始が遅れた

須田）ワクチン接種という点では、先行していたイスラエルのケースを見ると、おそらくそうであろうということはわかっていましたが、それが裏付けられたということなのだと思います。効果については、2021年10～11月から言われていた話です。ではなぜ日本で3回目の接種が遅れているのかと言うと、当初は11月の時点で3回目接種の必要性が言われていて、地方からもそれを求める声があったのです。

飯田）地方からも。

須田）ワクチンも余っていて、接種会場もそのまま残っているところがあったので、12月から接種は可能だったのですが、なかなか政府が踏み切らなかった。

飯田）そうですね。

須田）なぜかということを調べてみると、3回目接種が本格的に始まったときに、いずれどこかのタイミングで在庫が切れてしまう。つまりスケジュール的に、岸田政権下では、3回目接種のワクチン確保ができていなかったのではないかと思います。この出遅れ感が今後、どのように影響して来るのかが注目ポイントだと思います。

〇3回目接種のスタートが遅れたために接種会場や打ち手の確保が困難に

飯田）10～11月の段階で各先進国が打ち始めるというところで、積極的に確保して、日本もその競争に乗って行ければ何とかなったかも知れません。しかし、そこで1～2ヵ月出遅れてしまうと、「いまはもう在庫がないですよ」と言われてしまう状況になる。

須田）ワクチン接種という点では、国は地方自治体に丸投げします。また、地方自治体からすれば、接種率という点で都道府県ごとに競い合う状況がある。

飯田）結果が出て来ますからね。

須田）同一県内では、市区町村別に出るのです。47都道府県のなかで遅れているところはプレッシャーになりますし、同県内の市区町村で遅れているところもプレッシャーになるので、「とにかく早くやろう」ということになっていたのですが、国が動こうとしなかった。

飯田）やりたくても

須田）地方によっては、接種率を上げるために大規模接種会場を確保しなければいけません。ところが、第5波が終わって経済を回して行かなければならないということで、大規模接種会場のスケジュールが次々と埋まっていたのです。現在はまん延防止等重点措置が行われたので、キャンセルになっていると思いますが。

飯田）大規模接種会場というのは、大きなイベントができるところもありますよね。

須田）ですので、国が早くゴーサインを出してくれなければ、接種会場の確保もできない。また、打ち手の医療従事者も自分たちの仕事のスケジュールがある。国がこれだけ遅れたということは、地方によってはやりたくてもやれないという状況に置かれているところもあるのだろうと思います。

〇各自治体に3回目接種のワクチンが送られる詳細なスケジュールがまだ入っていない

飯田）その辺の方針も遅かったですし、いまからワクチンを確保できるのかというと、これは交渉ごとになります。2021年の夏辺りは、菅さんや河野ワクチン担当大臣（当時）が毎日電話をかけていたという話も出ています。

須田）需要に対して絶対数量が少ないのですから、そのぐらいのことをしないとワクチンを確保することはできません。いまの体制下でそれが行われているのかどうか。岸田さんや堀内担当大臣がそれをやっているのかというと、心許ないですし、地方自治体に話を聞いてみると、まだワクチンが送られる詳細なスケジュールが入って来ていないそうです。

飯田）一応は2月末くらいかという話は出ていますが、「どのくらいの数か」というような具体的な話ですよね？

須田）具体的な話がまだ入って来ていないということです。

クリントン＝ルインスキー・スキャンダル 弁護士資格の5年間の停止処分 合衆国最高裁判所での法廷証言資格を剥奪

1998年、当時のアメリカ合衆国大統領のビル・クリントン（49歳）とホワイトハウスのインターンのモニカ・ルインスキー（22歳）の政治（英語版）・性スキャンダル（英語版）が発覚した。両者の性的関係は

1995年から1997年にかけて続いていた。クリントンは

1998年1月、テレビ演説の最後に「あの女性、ルインスキーさんと性的関係を持ったことはありません」と発言した。更なる調査の結果、クリントンは偽証罪に問われ、下院で弾劾（英語版）が実施された。その後21日間に及ぶ上院裁判で偽証罪および司法妨害罪で無罪判決が下された[1]。しかしながらクリントンはポーラ・ジョーンズ（英語版）事件（英語版）でルインスキー事件に関する誤解を招く証言をしたことによりスーザン・ウェバー・ライト（英語版）裁判官から法廷侮辱罪に問われ[2]、9万ドルの罰金を科せられた[3]。

またクリントンはアーカンソー州での弁護士資格の5年間の停止処分を受け、さらに合衆国最高裁判所での法廷証言資格を剥奪された[4]。

〇2000年大統領選挙への影響

このスキャンダルは

2000年アメリカ合衆国大統領選挙に2影響を与えたと言われている。民主党候補者で現職副大統領であったアル・ゴアはクリントンのスキャンダルは「足かせ」となって党内の基盤となる人々の熱意を失わせ、民主党への票を減らす効果があったと述べた。一方でクリントンはスキャンダルのせいでゴアの選挙戦が慎重になりすぎたと主張し、もし自身がアーカンソー州（英語版）とニューハンプシャー州（英語版）でのゴアの選挙応援が許されていたならばフロリダ州での再集計問題（英語版）の影響にかかわらず両州での選挙人票を獲得できただろうと述べた[42]。

政治アナリストたちは双方の見解を支持している。

2000年の選挙の前後に『ABCニュース』のジョン・コクランはルインスキー・スキャンダルを「クリントン疲れ」と呼ぶ有権者らの現象と結びつけていた[43]。世論調査ではこのスキャンダルが選挙を通してクリントンの低い個人支持率に影響を与え続けていたことが示されており[44]、ヴァンダービルト大学のジョン・G・ギアといったアナリストたちは後に「クリントン疲れ、あるいは一種の道徳的な業績評価投票がゴアのチャンスに大きな影響を与えた」と結論づけている[45]。また別のアナリストたちはクリントンの主張に賛同し、ゴアがクリントンの応援を拒否したことで彼のアピールが不足したと主張した[46][47][48][信頼性要検証][49]

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AF%E3%83%AA%E3%83%B3%E3%83%88%E3%83%B3%EF%BC%9D%E3%83%AB%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%82%B9%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%B3%E3%83%80%E3%83%AB

村井知事「政府に求められたら積極的に」 県のトンガ支援は見送り2022/1/24 14:25

宮城県の村井嘉浩知事は２４日の定例会見で、大規模噴火と津波に見舞われた南太平洋のトンガに対する県独自の支援は現時点で見送る考えを示した。

「物資を送れないか国と調整したが、自治体や民間団体からの物資は当面受け付けないということだった。金銭的な支援も難しいと判断した」と述べた。

その上で「（東日本大震災で）同じ津波被害を受けた県としてトンガに心からお見舞いを申し上げたい。政府が何らかの支援を自治体に求めるならば積極的に応じたい」と語った。

村井氏は１１日の会見でトンガの被害状況に応じ、県独自の支援を講じる考えを示していた。

政府はトンガ支援として１００万ドル以上の資金を無償提供する方針を表明。また、海上自衛隊の

輸送艦「おおすみ」は２４日午後にも飲料水や火山灰を除去する高圧洗浄機などを積み、海上自衛隊呉基地（広島県呉市）を出港する。

日米共通の敵は何かーアメリカ人学者ジェイソン・モーガン麗澤大学助教授をお招きして(その1)①西村幸祐 AJER2018.4.18(z1)

https://www.nicovideo.jp/watch/sm33069611

西村 幸祐（にしむら こうゆう、1952年（昭和27年） -70歳 ）は、日本の批評家[3]、作家[3]。

F1、サッカー等のスポーツを中心とした作家、ジャーナリストとしての活動を開始し、

2002年の日韓ワールドカップの取材を契機に拉致問題や歴史問題などに関する執筆活動を行う[4]。

2006年から2011年まで雑誌『表現者』編集委員、2007年12月に雑誌『撃論ムック』、

2011年4月に雑誌『JAPANISM』をそれぞれ創刊、編集長を歴任[5]。戦略情報研究所客員研究員[6][7]。一般社団法人アジア自由民主連帯協議会副会長[8]。

2018年度岐阜女子大学南アジア研究センター客員教授[9]。

インターネット放送[編集]

• ChannelAJER（小野盛司主宰「日本経済復活の会」）　「シリーズ・ウイークエンド西村」
• 櫻井よしこの「言論テレビ　櫻LIVE」
• 文化人放送局の「怒れる３メン」「怒っていいとも」

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%A5%BF%E6%9D%91%E5%B9%B8%E7%A5%90

ジェイソン・モーガン1977年生れ４５歳、テネシー大学、名古屋外国語大学留学・・・麗澤大学助教授

【アメリカ歴史学会の異常さであり、教授の殆どが「反日」「反米」で、歴史学会に参加している者の大半が母国であるはずのアメリカを嫌い、アメリカが弱体化するほど喜ぶ一方、第二次大戦でアメリカが日本に対して大型爆弾や核を投下し無差別大量殺戮したことは賞賛するという矛盾した歴史観もち、それに異説を唱えようとすると学会でのポジションを奪われ、大学で教えることも不可能にされてしまうなど徹底的に排除されてしまうという現状であった。】

★アメリカ歴史学会は言論の自由に対して無知、無理解、無関心、無視か＞

〇経歴

◇生い立ち

1977年。４５歳。アメリカ南部のルイジアナ州ニューオリンズ出身。

父方の先祖はモーガンという姓からイギリスのウェールズから移り住んだ一族と本人は推測しており、父方の曾祖母はフランスからの移民で、母方の祖父はアメリカ生まれだが彼の両親や兄はスペイン生まれで、祖父はドイツ系女性と結婚しており、典型的な移民の一族としている。総じてローマ・カトリックの信者であり、彼も同様である。

高校卒業後にテネシー大学のチャタヌーガ校に進学し、様々な専攻を試したが落ち着かず、ちょうどその頃に日本語の授業のポスターを目にして受講を決め、日本語の先生の教え方が良かったことと、授業で親しくなった日本人留学生の家にホームステイさせてもらうなど、幸運にも恵まれて上達していったという。

彼曰く、アメリカで歴史を教える教授たちはことごとく反日主義者で、教えられる学生たちもそれを信じ込んでおり、そうしてリベラル派になることが一番楽な道で、ジェイソン博士も当時はそんな多くのアメリカ人と同じくリベラルな思想を持っていた。

◇リベラル派への欺瞞

しかし、1998年のモニカ・ルインスキーとクリントン大統領のスキャンダル事件をきっかけにリベラル派に欺瞞を抱くようになり、

2001年に名古屋外国語大学に留学し、留学プログラムを終えて名古屋大学で研究生として生活を始めた際に、中国系アメリカ人のアイリス・チャンが書いた『ザ・レイプ・オブ・南京』を読み、同書への様々な批評をいくつか読むにつれて、かつて元海兵の祖父が語っていた日本人像や、近所に住んでいて親しかった夫婦の日本人女性の奥さんから受けた日本のイメージ、そして日本に来て日本人と毎日接して感じていた“日本人らしさ”からあまりにもかけ離れていることから、「何かおかしい」と感じ始める。

これがきっかけとなり、帰国後に専攻を歴史に変え、アジアに関する歴史の授業を全て制覇。そうして新たな視点で歴史を学び始めた彼に見えてきたのは、アメリカ歴史学会の異常さであり、教授の殆どが「反日」「反米」で、歴史学会に参加している者の大半が母国であるはずのアメリカを嫌い、アメリカが弱体化するほど喜ぶ一方、第二次大戦でアメリカが日本に対して大型爆弾や核を投下し無差別大量殺戮したことは賞賛するという矛盾した歴史観もち、それに異説を唱えようとすると学会でのポジションを奪われ、大学で教えることも不可能にされてしまうなど徹底的に排除されてしまうという現状であった。

◇米歴史学会への反発

その後、中国留学やハワイ大学大学院を経て、

「学会では真実を学ぶのが無理だ」と悟り、卒業後は韓国の静かな村で言語を教えながら独学で日本史を勉強し、日本留学時の感覚を思い出して日本に戻ることを決意、翻訳会社で働きながら研究を続け、法律資料を翻訳したのがきっかけで東京裁判(極東国際軍事裁判)ついて調べはじめ、日本の無罪を訴えたラダ・ビノード・パール判事の陳述書を読み、「彼の語る論旨は過激でもクレイジーでもない。むしろ西欧の法概念や知識に基づいた正しい判断なのではないかと」感じたという。

2014年、産経新聞がロサンゼルス市やその近郊の公立高校で使用されている歴史教科書に「旧日本軍が慰安婦を強制連行したとする史実と異なる記述がある」と報じたことで、外務省が調査したところ慰安婦と日本海呼称の問題で重大な事実誤認や、日本側の立場と相容れない記述が見つかり、是正を申し入れたが、アメリカの歴史学会や教科書の執筆者がこれに反発し、日本側の歴史家有志との論争に発展。

その際に当時ウィスコンシン大学博士課程であったジェイソン博士は、纏め上げた自分の考えをアメリカ歴史学会の一人で長年慰安婦問題で日本を糾弾してきたコネティカット大学教授のアレクシス・ダデン女史が代表を務める学会の機関紙に投稿し、他のサイトにも発表。

その内容は、学会側の証拠不十分な点や偏った視点・主張、横暴を具体的な根拠に基づいて批判したものであり、反日を基調とするアメリカの歴史学会に反論したのである。以降、彼は学会から異端のレッテルを貼られ、アメリカ国内における就職が妨げられることとなった。

〇日本で活動再開

そこで再び日本へ戻り翻訳や講演活動に従事し、フルブライト・プログラムで早稲田大学法務研究科で研究を続け、2015年4月に一般社団法人『日本戦略研究フォーラム』の定例シンポジウム「『歴史戦』をどう闘うか」に登壇し、「ナチス・ドイツと日本帝国は同類か -東京裁判史観が偏向する所似-」と題し日本語で講演を行い、欧米社会で定説となっている偏向した歴史認識について糺した。

翌年にはウイスコンシン大学で博士号を取得し、日本戦略研究フォーラムの研究員を経て、

2017年4月から麗澤大学の助教授を務めながら研究と講演を続けている。

近年は作家としても活動をはじめており、2016年にワニブックス(PLUS新書)から出版した『アメリカはなぜ日本を見下すのか？ -間違いだらけの「対日歴史観」を正す-』がヒットし、2018年に続編の『リベラルに支配されたアメリカの末路 -日本人愛国者への警告-』が出版されシリーズ化された

〇日本観

彼が日本に関心を持ったきっかけは、父方の祖父から聞かされていた話であり、祖父は第二次大戦においてアメリカ海軍の志願兵で、空母プリンストンとボノム・リシャールに乗って日本軍と戦い、終戦後は1年ほど日本に滞在した経験あるという。彼の書斎には歴史の本がズラリと並んでいて、その祖父から

”日本軍は敵ながら見事だった。

日本兵の戦いぶりを目の当たりにしたが、劣勢に追い込まれ、もはや勝つ見込みが無いにも関わらず、絶対に諦めずに立ち向かい続ける姿に称賛の念を覚えた。”

もし自分が日本の側だったなら、やはり同じように戦っていた。

という話をよく聞かされ、同時に祖父は

”太平洋戦争はアメリカにとって不必要な戦いだった。ドイツとの戦いは必須だったが、日本と戦争をすべきではなかった。”

と固く信じていたという。

また、「日本は普通の国ではない。特別な国だ」とも語り、戦争が終わり日本に上陸することになった際、あれだけ激しく戦った相手であるから待ち伏せして米兵を狙ってくるのではと警戒していたが、横須賀に上陸すると日本の人々は思いやりで歓迎してくれたことを話し、

”もし逆の立場だったら、果たして自分たちにそんなことができただろうか。そんなことはあり得ない。”

と語っていたという。 また、通っていた学校では世界恐慌からアメリカを救い、戦争を勝利に導いたヒーローと教えられていた、当時の合衆国大統領であるフランクリン・ルーズベルトを許せない存在だとして

”ルーズベルトは嘘吐きの王様であり、忌まわしい売国奴だ。””

と語り、そもそも世界恐慌が10年も続いたのは、ルーズベルトがその責任を前大統領であるハーバート・フーヴァーに押し付け、アメリカを社会主義国家にするため首都ワシントンを赤化させようと画策したのが原因で、それにより伝統的なアメリカが崩壊していったと主張していたという。

この祖父から聞かされた日本観や戦後のアメリカの歪みについての話は、後の彼に大きな影響を与えた。

〇評価

歴史学者としてはまだ若いが、優れた新鋭の学者としてケント・ギルバート氏やヘンリー・S・ストークス氏などの日本をよく知る親日・知日家の著名人たちからも高く評価されている。

”J・モーガン氏は、「歴史捏造」と「反日プロパガンダ」のアメリカ歴史学会に公然と反旗を翻した。私は彼の勇気に心から拍手を送りたい。

ケント・ギルバート”

”私は待ちに待っていた。ついに米国人の「正しい歴史認識を持つ歴史学者」が現れた！彼の主張を全面的に支持する。日本は胸を張って「憲法改正」にむかうべきである。

ヘンリー・S・ストークス”

※ジェイソン・モーガン著『日本国憲法は日本人の恥である』(悟空出版)より

リベラルに支配されたアメリカの末路 - 日本人愛国者への警告 - (ワニブックスPLUS新書) ジェイソン・モーガン ワニブックス

 

アメリカはなぜ日本を見下すのか? - 間違いだらけの「対日歴史観」を正す - (ワニブックスPLUS新書) ジェイソン・モーガン ワニブックス

 

日本国憲法は日本人の恥である ジェイソン・モーガン 悟空出版