＜68歳＝80歳ー１２年＞
[2020年5月12日23時21分]
ゴダイゴのギター、浅野孝已10+ 件（あさの・たかみ）さんが亡くなったことが12日、関係者への取材で分かった。68歳だった。
この日午前10時ごろ、都内の自宅で
心肺停止の状態で家族に見つかり、救急搬送されたものの、死亡が確認されたという。
関係者によると、浅野さんは昨年11月に東京・中野サンプラザや上海での公演にも出演していた。10年前に、
大腸がんを患うもその後完治していた。今年3月末には
膠原（こうげん）病を患い入院していたが、先月20日に退院。同月下旬には、関係者やタケカワユキヒデ（67）らとも電話で元気にやりとりしていたといい、今月9日にもフェイスブックを更新し、新型コロナウイルスの収束を願う投稿をしていた。
浅野さんは16歳の時にプロギタリストとして活動をはじめ、75年にゴダイゴに加入し、ギターやボーカルとして活躍した。85年のゴダイゴの一時活動停止後は、プロデュース業やゲーム音楽の作曲など幅広く活動し、95年には岡本真夜（46）のデビュー曲「TOMORROW」のプロデュースも担当した。
タケカワは公式ホームページで「僕のどんな曲にもすぐにギターを弾いて合わせてくれるオールマイティーなギタリストで、愉快な仲間だった」。ミッキー吉野（68）はツイッターで「悲しすぎます。今は、言葉がでません。涙しかでません」と盟友の死に、ショックを隠せない様子だった。
「男性平均寿命80歳＝健康寿命７２歳＋要介護期間８年、女性平均寿命８６歳＝健康寿命７４歳＋要介護期間１２年」厚生労働省は2018/3/9、介護を受けたり寝たきりになったりせず日常生活を送れる期間を示す「健康寿命」が、2016年は男性72.14歳、女性74.79歳だったと公表した。前回（13年時点）と比べ男性が0.95歳、女性は0.58歳延びた。
平均寿命と健康寿命の差は、介護などが必要となる期間。この差を縮める「ピンピンコロリの生活＝要介護期間０年＝にする」ことが社会保障費の抑制につながる。16年の平均寿命と健康寿命の差は男性8.84年、女性12.35年。13年と比べると男性0.18年、女性0.05年改善した。研究班の代表を務める辻一郎・東北大教授（公衆衛生学）は「要介護の大きな原因となる脳血管疾患の患者が、生活習慣の改善で減っている」と指摘。「高齢者の社会参加の場が広がっていることも健康寿命の延びにつながっている」とみている。
＜密閉・密集・密接」事業第一創業廃業支援と「密閉・密集・密接」８割減「全開・散在・遠隔」事業第二創業＝第二生活協同組合起業支援とに対する平時・非常時両輪被災支援は必須か＞
＜2020年武漢離陸肺炎ウイルス及び後続変異ウイルス来襲被災防禦「密閉・密集・密接」＝インバウンド観光・海外派遣労働者依存事業８割減の問題解消「全開・散在・遠隔」システムは日本社会が直面する「少子高齢多死人口減社会」「過疎・過密社会」問題解消の第一段階社会モデルとなるか＞
＜「密閉・密集・密接」８割減「全開・散在・遠隔」事業第二創業＝仮称第二生活協同組合＝起業支援整備法が最新国会で審議成立か＞
＜支援原資は、GDP１０％相当コロナ国債発行。国際引受先は日本政府中央銀行。一帯一路海外遠征金融資本は排除か＞
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新型コロナウイルスの感染拡大で、生活協同組合（生協）が脚光を浴びている。外出自粛や学校の休校などで、生鮮食品などを自宅へ配達する宅配の需要が急増。組合加入の希望者が殺到しているという。一方、生協の対応力を超え、欠配が出るなどの〝キャパオーバー〟に。生協職員に実情を聞いた。
日本人初のコロナ感染者が確認された１月下旬ごろから、宅配の申し込みや組合加入の問い合わせが急に増え始めた。一時の現象としてとらえていたが、感染者の増加と比例するように事態は切迫。対策を何も立てられないまま、２月にはパンク状態
に陥った。
スーパーや薬局から姿を消し始めたトイレットペーパーやティッシュ、除菌剤などへの注文が殺到。メーカーの生産が追いつかず、カタログ掲載の商品数千種から欠品が徐々に出始めた。まとめ買いの嵐は長期保存ができるパスタや冷凍食品にも及び、購入が抽選に。現在では欠品や抽選制の商品をあらかじめリストアップし、ホームページなどに掲載。当落のお知らせをメールで送付しているという。
注文の急増に伴い、仕分けや配送も限界に達した。事務職員の応援を得て、仕分けを〝総力戦〟で対応している生協も。ドライバー１人あたりの届け先も数十件単位で増えた。ネットスーパーより安く便利な生協のニーズが高まるたびに、さらに対応できなくなるという皮肉な現象が起きている。
配達遅れや欠配が起こるたびに、電話での問い合わせや苦情も増えた。職員がコロナに感染した生協もあり「不安もあって、先が見えない状態だった」（前出の生協職員）と話す。外出自粛要請の解除で社会経済活動が正常化に向かう今、実店舗の利用客が増え宅配需要が少しでも落ち着くことを願っている。
（まいどなニュース／デイリースポーツ・杉田 康人）