★近畿大学の奥田祥子教授元勤務先新聞社勤務体験の「働き方の課題と改革提案」を専門商社勤務体験聴取と対比し寄稿か＞
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2021/06/05 11:15 PRESIDENT Online 掲載
「専門商社の働き方改革」は進め方を間違えると、「ジタハラ（時短ハラスメント）」として問題視されてしまう。近畿大学の奥田祥子教授
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奥田 祥子（おくだ・しょうこ）
近畿大学 教授
京都生まれ。1994年、米・ニューヨーク大学文理大学院修士課程修了後、新聞社入社。ジャーナリスト。博士（政策・メディア）。日本文藝家協会会員。専門は労働・福祉政策、ジェンダー論、メディア論。新聞記者時代から独自に取材、調査研究を始め、2017年から現職。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。著書に『男はつらいらしい』（新潮社、文庫版・講談社）『社会的うつ うつ病休職者はなぜ増加しているのか』（晃洋書房）、『夫婦幻想』（筑摩書房）などがある。
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近畿大学 教授
京都生まれ。1994年、米・ニューヨーク大学文理大学院修士課程修了後、新聞社入社。ジャーナリスト。博士（政策・メディア）。日本文藝家協会会員。専門は労働・福祉政策、ジェンダー論、メディア論。新聞記者時代から独自に取材、調査研究を始め、2017年から現職。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士課程単位取得退学。著書に『男はつらいらしい』（新潮社、文庫版・講談社）『社会的うつ うつ病休職者はなぜ増加しているのか』（晃洋書房）、『夫婦幻想』（筑摩書房）などがある。
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（近畿大学 教授 奥田 祥子）
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は「専門商社の企画部課長だった38歳の男性は、『ジタハラ』の責任を問われて、給与2割減の降格処分を受けた。一方、ジタハラを告発した部下は課長に昇進した。問題は複雑だ」という――。
※本稿は、奥田祥子『捨てられる男たち 劣化した「男社会」の裏で起きていること』（ソフトバンク新書）の一部を再編集したものです。
■「今こそ残業ゼロを主導するのが管理職の役目」
■自身の反省から長時間労働是正に注力
■思うように進まない働き方改革
■せめて部下だけでも残業ゼロを目指したい
■部下3人からパワハラで訴えられた
■コロナ禍のテレワークが招いた「ジタハラ」
「業務効率化も事業仕分けも、私の場合は管理職といっても課をマネジメントしているだけですから、一つの部署だけでは到底無理だったんです。働き方改革は全社的な取り組みが不可欠で、対面でのコミュニケーションで、メールやオンライン会議では伝わりにくい微妙なニュアンスも含めて意思疎通が図れてこそ、うまくいくのだということを思い知らされました。入社時から気にかけていた30代半ばの主任には僕の後を引き継いでくれるよう、仕事のノウハウを伝え、期待していたんですが……。あっ、は、は、は……。そうそう、『期待しているから、頑張ってくれよ』も長時間労働につながったら、パワハラ、らしいですね……」
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〇シフト勤務による勤務負荷分散策イメージ例
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■訴えた男性社員は課長に昇進した
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