【ジュネーブ時事】世界保健機関(WHO)の専門組織である国際がん研究機関(IARC、本部仏リヨン)は17日、大気汚染ががんの原因になるとする初の研究結果を発表した。中国で深刻化している微小粒子状物質「PM2.5」など、開発途上国では経済発展とともに大気汚染が広がり、がん患者が増える恐れがあると警戒している。
IARCは過去数十年にわたり、100万人以上を対象に研究を実施。汚染された空気と肺がんなどの発症に「十分な科学的根拠がある」と結論付けた。2010年に世界で22万3000人が汚れた空気を原因とする肺がんで死亡したと推計した。
空気を汚染する物質としてディーゼル車の排ガス、ベンゼンなどの化学溶媒、金属、ほこりなどを指摘。自動車などの交通機関、発電機、焼き畑農業、家庭用暖房などを排出源として挙げた。
汚染された空気とともに、空気中に浮遊するPM2.5などの呼吸器疾患の原因となる粒子状物質(PM)も「肺がんの発症リスクを高める」と警告している。
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