戦後、日本は未曾有の食糧難に見舞われた。戦争に明け暮れていて、田畑など耕している場合ではなかったのだから当たり前だ。
地方の疎開先から学童達が都会に戻っても食料はなく、欠食児童が増加。国の宝である子ども達は皆、やせ細っていった。そんな時、アメリカから無償援助によって小麦が送られた。小麦でパンをつくって日本は食料難を逃れたのだ。
欠食児童救済のために給食でもパンが出されるようになった。その後、米国の占領時代が終えると、小麦の無償援助は終了したが、日本は学校給食法を昭和29年に成立させ、給食での主食を「米」ではなく、パンとミルクに決めたのだ。何故なのか？？？
そこには米国の圧力があったからだ。米国では、当時、膨大な農産物の過剰在庫を抱えており、その消費先を求めていた。そこで目をつけられたのが日本。
日本人が小麦を使ってパンを作る時には、ミルク、卵、バター、チーズなど米国の主力農産物も合わせて消費してくれる。更に日本の食卓が欧米化することで肉類、油料理などの輸出にも米国には都合が良かった。
その結果、味噌汁、漬物、野菜の煮物や豆腐、納豆、梅干し等の日本の伝統食は、私たち日本人の食卓から遠ざかるようになる。当時の厚生労働省は日本の伝統的な食生活ではなく、欧米流の栄養学に基づく「進んだ」食生活を普及させるという「栄養改善運動」を熱心に推進していた。
このように日本政府は、米国とタッグを組むことで、日本の農業を隅に追いやってきた歴史がある。そして、今、農業従事者は200万人を割り、衰退の一途を辿っている。農業従事者の高齢化が進み、放置田畑の増加が目立ってきた。特に米生産農家の現状は政府主導の減反政策もあり窮地に追い込まれている。
農林水産省は今月4日、2015年産主食用米の生産量が前年比44万トン減少し、747万2000トンになったと発表した。政府は751万トン以下の減反目標を掲げていたため、この数値は目標達成をクリアした喜ばしい結果なのだ。
更に農家に対して、政府は食用から安価な飼料用米生産に転作することを促している。そこで減ってしまった収入は、交付金として支給するというのだ。もちろん国民の税金からだ。その支給額は収入額の10倍以上。15年度の財政負担は640億円程度になる見込みだ。
2011年を境に日本の主食は米から「パン」になった。日本は「ごはんの国」ではなくなったのだ。これは憂うべき事態だと思う。何故、米を食さなくなったのだろうか。理由は主に3つあると思う。
①高度経済成長に伴う女性の社会進出が著しくなり、帰宅後に米主体のための調理をする時間の確保が厳しくなったから。②婚姻率・出生率の減少による世帯人数の減少により、迅速かつ簡潔に終了する食事習慣になったから。③小さい頃から給食などでパンを食してきたため、パン主体の食事に抵抗感が無いため。
特に①の影響は大きいと思う。米を食する時にはどうしても二、三品のおかずが必要になる。これらを用意する手間やコストが負担なのだ。そこで私は考えた。コンビニにフリーズドライの米専用の自販機をおいたらどうだろうか。
空の容器に白米や炊き込みご飯、ドライカレー、チャーハンなど好きな分量のフリーズドライ米を入れることができるシステムだ。研いだり、炊きあがりまで待たなければならなかったり、おかずもなければならないといった三重苦から解放されれば、米は再注目されるはずだ。コンビニは単品のおかずを充実させれば、おむすび以上の売上げにつながる。
既にそのような便利な総菜屋は存在するが、コンビニであれば利用頻度も高く、米消費量も格段に増えるはずだ。資源もなければ、食料自給率も低い日本は、外国からの資源と食料供給が絶たれれば万事休すの弱小国家でもある。
故に八方美人になって友好国をつくることに必死なのだが、そのためには金が必要。国内農業改革を今やらなければ、近い将来、実状的に他国の属国になりかねない。
