「スターリン暴落」以来の事態とは？

「スターリン暴落」という言葉に恐れおののきます。記録しておきましょう。

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東証１２日連続下げ、「スターリン暴落」に並ぶ(産経新聞) - goo ニュース

2008年7月5日（土）08:15

　４日の東京株式市場は、原油高などによる国内外の景気後退懸念から日経平均株価の終値は、前日比２７円５１銭安の１万３２３７円８９銭となり、１２営業日連続して下落した。旧ソ連のスターリン首相重体報道を受け、株価が１２営業日続落（昭和２８年５月２１日～６月３日）した記録に並んだ。１２営業日続落は戦後３番目の長さで、最長記録である昭和２９年４月２８日～５月１８日の１５営業日続落以来、５４年２カ月ぶり。

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　東証１部全銘柄の値動きを示す東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は昨年１１月以来の８営業日続落で、前日比０・１４ポイント安の１２９７・８８で取引を終えた。東証１部の出来高は約１８億２８００万株と低調だった。

　４日の株式市場は「このままでは最長記録である１５営業日続落の記録更新も現実になってしまう」と大手証券会社の担当者が嘆くほど、動きに乏しかった。

　朝方は米ニューヨーク株式市場の堅調な動きを手掛かりにした買い注文が先行。その後、原油先物価格の上昇に歯止めが掛からず、インフレや企業収益の悪化に対する警戒感が強まり、下落に転じてもみ合いになった。

　欧州中央銀行（ＥＣＢ）がインフレ懸念から政策金利を０・２５％引き上げたが、「追加利上げの言及がなかった」（大手証券）ため材料視されず、不動産や銀行株などが売られた。４日の米国市場が休場であることも、手控えムードが広がる要因となった。

　ただ、ＥＣＢの利上げや、６月の米雇用統計の発表後、懸念されたドル安は進まず、円相場が落ち着いていたため、下げ幅は小幅にとどまった。

　市場では「当面は下落が続く」との予想が支配的。「原油高など海外発の諸要因が重なり、北海道洞爺湖サミットでも打ち消す材料はまず出ない」（みずほ証券の上野泰也チーフマーケット・エコノミスト）などの悲観的な見方が広がる。

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戦後の経済成長をすべて否定するような言葉が並んだ記事です。決して楽観できません。

銀行や証券会社で働く、当英語塾INDECの会員諸君には、覚悟して勉強に励み、自己アピールを忘れるなとハッパをかけています。そうしないと、自分も沈んでしまうからです。

これからどうなるか。切実です。