長距離カーフェリーを使って移動する貨物トラックが増えている。船に乗っている間にドライバーが休憩できる利点があり、働き方改革にあわせて、輸送ルートを海路に切り替える動きが広がっているためだ。阪神−九州間の航路では貨物トラックの利用が年間６４万台にのぼっており、５年ほど前から８万台近く増加した。　

　自動車から船舶や鉄道への貨物輸送の転換は「モーダルシフト」と呼ばれる。

　１９９７年の気候変動枠組み条約第３回締約国会議（ＣＯＰ３）で、先進国に温室効果ガスの排出削減を義務づける京都議定書が採択されて以降、温暖化対策につながる手法として、知られるようになった。

　そこに近年は、ドライバー不足を背景にした働き方改革の動きが加わり、モーダルシフトを後押し。運送会社がフェリーを率先して利用するようになった。

　今年４月から順次施行された働き方改革関連法では、従業員の残業時間が上限を超過すれば企業に罰則が科されるが、乗船中は運転手の休憩時間に充てられるため、過労や残業超過を防ぐことができる。

　九州運輸局によると、阪神−九州間を運航するフェリーは現在、４社７航路ある。フェリーを利用するトラックは平成２２〜２４年度は年５７万台前後で推移していたが、２８〜２９年度は年６４万台超に達した。船の更新で、車両積載台数を増やすたびに、利用も増えたという。

　神戸−宮崎間を十数時間で結ぶ宮崎カーフェリー（宮崎市）は、１隻あたり大型トラックを最大１３０台積めるが、「神戸行きの便は満船の日が多い」（担当者）という。

　大阪・南港と北九州市の新門司港を結ぶ名門大洋フェリー（大阪市西区）では車両積載率が平均８５％にのぼり、山本哲也常務執行役員は「平日は新たに申し込まれても、断らないといけないほど」と話す。令和４（２０２２）年ごろに船を更新する際には積載台数を増やす方針だ。

　一方、政府も平成２８年の物流総合効率化法改正で、２社以上の連携により、二酸化炭素削減を達成できると認定された事業者への助成制度を整備した。インターネット通販の普及で物流需要は拡大傾向にあり、運送業界の労務環境を改善する手段として、今後もモーダルシフトが進む可能性がある。（藤谷茂樹）

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運転手さんもハッピー、運送会社もハッピー、そして地球もハッピーなのですから、トラックのフェリー利用はすばらしいモーダルシフトです。

こういう工夫をする人たちを知ると、本当に頭が下がります。さらなるモーダルシフトが進むことを願うばかりです。