肺がんの診療に携わる日本肺癌（がん）学会の会員の２割近くが、勤務先の医療機関が敷地内全面禁煙になっていないと回答したことが、同学会の調査で分かった。

　国は受動喫煙防止対策として、医療機関の敷地内全面禁煙を打ち出したが、対応の遅れが明らかになった。

　同学会の禁煙推進小委員会が昨年１１月から今年８月にかけて、全会員を対象に禁煙に関するアンケートを実施。１４％にあたる１０４４人から回答があった。

　勤務する医療機関の禁煙対策について、８０％が「敷地内全面禁煙」としたが、１０％は「屋内のみ禁煙」、６％が「（建物内に）喫煙区画あり」と答えた。

　肺がん患者の喫煙には８５％が「吸うべきでない」とする一方、学会員を非喫煙者に限ることに「賛成」としたのは７５％だった。

　調査をまとめた高野義久医師（熊本県八代市）は、「禁煙についての医学教育が遅れている。たばこと関連が深い肺がんを日常的に診ている会員こそ、禁煙にもっと高い意識を持つべきだ」と話している。

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そもそも、日本肺癌学会の会員に禁煙アンケートを実施しても、たった14％しか回答しないという時点で、大いなる失望を感じます。簡単なアンケートでしょうに、どうして応えないのでしょう。

さらに、患者にタバコを吸わないほうがよいと指導している医者が、日本肺癌学界でも85％しかいないというのはどういうことなのでしょう。残り15％はタバコを吸ってもよいという発想なのか。それとも、諦めてしまっているのか。

加えて、学会員の中にも相当数喫煙者がいるようで、会員を非喫煙者に限ることに賛成する会員が75％しかいないというのですから、25％が喫煙者なのかとたまげてしまいます。「こりゃ、日本の公共の場所が全面禁煙化されないのも当然だわな」という気分です。

欧米の病院なら、敷地内全面禁煙は当然のことだし、医者の喫煙率も限りなくゼロに近いはず。まずは日本人の健康を守るためにも、日本肺癌学会の会員からその範を示してもらいたいものです。