増える！！尿路結石！！モフモフ（´ω`*）

増える「尿路結石」　


働き盛りの男性に多い尿路結石。夜遅くまでの飲食は要注意だ　（本文とは関係ありません）（写真：産経新聞）
　突然の激痛で気づくことが多い尿路結石。患者は４０年前の３倍に上り、男性は働き盛りの世代に、女性は５０代以降にそれぞれ多い疾患だ。以前に比べ、治療の選択肢が増え、結石の大きさによっては日帰り治療も可能となっている。患者増加は食事の欧米化が関連しているとされ、予防や再発防止に食生活の改善などが重要だ。（平沢裕子）

　◆男性は７人に１人

　尿路結石は、腎臓から尿道までの尿路に結石ができる病気。石ができる場所によって血尿や激しい痛みなどの症状が現れるが、石が大きくても無症状の人もいる。１０万人当たりの患者数が、昭和４０年の４４人から平成１７年は１３４人と３倍に増加。男性は３０～５０代、女性は５０代以降に多い。男性は７人に１人、女性は１５人に１人が生涯のうちにそれぞれ一度はかかるとされる。

　国際医療福祉大三田病院泌尿器科の荒川孝部長は「ＣＴ（コンピューター断層撮影装置）検査など診断技術の向上もあり、単純に比較はできないが、特にこの１０年で患者が急増している。背景に食事の欧米化があるが、働き盛りの男性は肉食や飲酒量が多いことも関係しているのではないか」と指摘する。

　石の成分は、シュウ酸カルシウムやリン酸カルシウム、尿酸など。動物性タンパク質や脂肪、塩分、糖分を取り過ぎると結石ができやすいとされ、尿酸値を上げるプリン体の多い食生活も問題だ。

　治療は、結石の場所と大きさによって異なる。１１年ぶりに改訂された「尿路結石症診療ガイドライン」（金原出版）によると、結石の大きさが１０ミリ未満の場合、体の外から結石に衝撃波を照射するＥＳＷＬ（体外衝撃波結石破砕術）という方法が勧められる。石を細かく砕いて自然に石を排出させる方法で、麻酔がいらず、外来治療が可能だ。

　１０ミリを超える場合、ＥＳＷＬに加え、膀胱（ぼうこう）側から内視鏡を尿管に挿入し、レーザーで結石を破砕する経尿道的結石破砕術という方法が推奨される。これは麻酔が必要で入院での治療となる。

　◆メタボの前触れ？

　結石が大きい場合、かつては開腹手術しか治療法がなかった。それだけに、体への負担が少ない治療法の普及は患者にとってメリットだが、一方で再発予防への取り組みが軽んじられてきたとの声もある。治療した患者の約半数が５年以内に再発しているためだ。

　「尿路結石は生活習慣と関連している。再発は、石が出たことに安心して治療前と同じ生活習慣を続けることによるともいえる。再発防止に食生活の改善など生活習慣の見直しは不可欠」と荒川部長は話す。

　３０代など若い世代の尿路結石の発症は、将来、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）を発症する警鐘ともいわれ、再発予防にしっかり取り組むことが求められる。

　尿路結石を放置すると、最悪の場合、腎臓摘出もありうる。健康診断などで結石を指摘された人は痛みがなくても１度医療機関で受診し、腎機能の状態をチェックすると安心だ。

　◆水分摂取は１日２リットル以上

　再発予防に有効とされるのは水分摂取。ガイドラインでは、食事以外に１日２リットル以上の水分を取るように勧めている。肉ばかりの偏った食事はやめ、塩分は控えめに。夕食は、就寝時間の４時間前に食べ終えるように工夫する。プリン体の多い食品も食べ過ぎない。

　シュウ酸の多い食事や飲料の取り過ぎも問題。ただ、シュウ酸の多いホウレンソウやタケノコなどの野菜は、ゆでることでシュウ酸が減る。毎食食べるのでなければ気にする必要はない。お茶や紅茶、コーヒーもシュウ酸が多い。カルシウムと一緒に摂取すると、腸内でシュウ酸とカルシウムが結合し便として排出されるので、低脂肪乳と合わせて飲むのがおすすめだ。

増税の恐怖！モフモフ（´ω`*）

ついに安倍政権が、その本性を露呈し、庶民に向かって獰猛な牙を剥き出しにしてきた。

「これまで安倍首相は、庶民を塗炭の苦しみに追い込むまいと消費増税見送りのポーズを続けてきました。それが、ここにきて偽善者ポーズをかなぐり捨て、来年４月に迫った消費税８％へのアップ（現行５％） にゴーサインを出したんです」（全国紙政治部デスク）
そのうえ、消費増税８％だけで飽き足らず、様々な名目をつけては各種増税も画策中なのだ。

「今後、庶民は安倍重税の前で喘ぎ、地獄の生活に叩き落とされるでしょう。これは決して大袈裟ではなく現実そのものです」（前同）

いまや、消費増税は当初の目的であった「社会保障・税の一体改革」――消費税引き上げは社会保障財源の安定化――から外れ、「増税のみの"片側改革"に大きく舵を切った、と断じてもいい」と、憤懣やるかたなしとの声を上げるのはシンクタンク『ニッセイ基礎研究所』の井出真吾主任研究員だ。

以下、平成の悪代官・安倍首相が目論む悪政「庶民は生かさず殺さず搾り取れ！」の数々を、庶民の嘆き節とともに断罪する。

まずは、消費増税８％。
「上がるのは、わずか３％。国の借金が１０００兆円にも膨らんだいま、財政再建のためなら少々協力してもいい、との声もあります。ですが、この３％アップが現実に庶民に覆いかぶさった場合、そんな余裕のポーズはたちどころにして崩れ去るでしょう」（井出氏）

同氏が試算したところでは、消費税３％アップで、子育て世帯の割合が多い４０～５０代の場合は毎月平均約１万１０００円、１年間で約１４万円もの額が支出として加算されるという。
「それが１０％（１５年１０月に予定）に上がれば、毎月１万４０００円、１年間で約１７万円が、庶民に重くのしかかります」（前同）

１７万円といえば、家族３ ～４人で簡単な海外旅行が可能な額。
また、贅の限りを尽くさない外食なら、１０回以上もの家族サービスができる。
「増税分が給料アップでカバーできれば問題はありません。しかし、現在の安倍政権に、それは望むべくもありません。今後、庶民は否応なく、生活水準を落とすことを余儀なくされます」（同）

ちなみに、『第一生命経済研究所』の試算でも、税率１０％になれば、４人家族で年１６・５万円の負担増（消費税だけの年間総支払額は実に３４万６０００円！）。
安倍悪代官はいま、打ち出の小槌を手に入れたかの如く、秘策「増税カレンダー」を前に守銭奴さながらホクソ笑んでいるという。

消費増税だけではない。
１４年１０月の所得税と相続税の最高税率引き上げも、迫っている。
経済ジャーナリストの門倉貴史氏（ＢＲＩＣｓ経済研究所代表）が言う。
「パッと思いつくだけでも来年１月には復興増税で、住民税に年間１０００円。さらに、同月には証券優遇税制も廃止となります」

加えて、"第２の税金"と呼ばれる社会保険料類も軒並み増額だ。
「たとえば４月には、高齢者（７０～７４歳）の医療費自己負担が、これまでの１割から２割に上昇。これだけの高齢化社会にありながら、厚生労働省は、２５年までの医療・介護費の伸びを５兆円削減する計画を公表しておいますから、推して知るべしです」（経済専門誌記者

具体的に見ていこう。
まず、復興増税。
東日本大震災からの復興の財源のため上乗せされる税金だ。
すでに、今年１月から増額実施中なのが所得税。
これから２５年間、税額に２・１％が加算され続ける。
住民税は、来年６月から１０年間、年１０００円ずつ引き上げられるという。
だが、待ってほしい。
「税の使い道は、被災地復興目的に限定とはいえ、すでに、この予算にシロアリ官僚や政治家たちが群がり食い散らかしているのは、残念ながら紛れもない事実です」（復興庁担当記者）

安倍首相が、いかなる美名の下で、増税の大義名分を振りかざそうとも足元では相変わらず、このザマだ。
また、若い世代の多くが不安を抱く年金についても安倍政権は虎視眈々。
先日、内閣所管の「国民会議」（正式名称＝社会保障制度改革国民会議。８月２１日に１年間の設置期限を迎えて廃止）が打ち出した社会保障費の"改善案"によれば、「賃金・物価の下落時には年金額を大幅に削減。
同時に、年金支給開始年齢の先延ばしを提言。
あげく、高所得者の給付引き下げ、果ては、年金課税の強化も検討を急ぐよう、安倍内閣に提言しています」（前出・経済専門誌記者）
これでお墨つきを得たとばかり、安倍政権は今後、大手を振って増税三昧に乗り出してくるのだ。

「２００４年に厚生年金保険法が改悪されて以来、毎年、保険料が０・３４５％ずつアップ。これは１７年まで続き、最終的には約５％も上がるといいます。それでなくとも高くてゾッとする年金保険料です。いまでは、給料明細書を見るのが怖くて仕方がありません」（４０代の会社員）
自営業者が加盟する国民年金保険料も、０５年から毎年４月に２８０円ずつ引き上げられ、１７年に年額計１万６９００円となる。
真綿で首を締めるように増税ラッシュが延々と続く。
「年金保険料が上がるだけではありません。それと反比例するように、年金支給額が引き下げられます。来る１０月、来年４月、再来年４月の３段階で、計２・５％の引き下げが決定済みです」（厚労省担当記者）
そのうえ、非情にも年金支給年齢の先延ばし（６５歳から６８～７０歳へ）まで画策しているという。

お上に慈悲はないのか。

友達にお金を貸すリスク！モフモフ（´ω`*）

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友だちにお金を貸してくれと頼まれたら？：1年後の100万円の価値を考えよう






世の中には「お金」がテーマの情報や本があふれています。「◯◯するだけで1億円儲かる！」「カリスマ××が教える××術」「給与が倍になる△△な働き方」...挙げだしたらきりがありません。しかしこれらのほとんどが、お金の貯め方、儲け方などのノウハウに偏っていて、お金の本質にはふれていません。そして、次から次にあふれ出る情報に、多くの人々が振り回され、ときには「オイシイ儲け話」にだまされます。（「はじめに」）


こうなってしまうのは、お金についての「本質的な知識が圧倒的に不足しているからだと、『日本人が教わらなかった　知っておきたいホントに大事なお金の話』（佐伯良隆著、高橋書店）の著者はいいます。

つまり本書は、お金についての大事な話を改めて学び、自分で考え判断し、決断するクセをつけるために書かれた書籍だということ。では、お金の本質を理解するとはどういうことなのか？　2章「お金と『時間の関係』についての大事な話」に目を向けてみます。



100万円の妥当な利子


この章で著者はまず、質問を投げかけてきます。



ある日、友人があなたにいいました。

「100万円貸してくれない？　1年後に105万円にして返すから」

さて、今度はどうしますか？　友情という心理的な要素を抜いて考えてみてください。（23ページ）



不確実性を考慮


単純に考えると、100万円あれば海外旅行に行けますし、豪華な食事や買い物もできます。しかし友人にお金を貸すとなると、それらをあきらめなければなりません。

1年たてば5万円増えるとはいえ、感覚的には「何か」を犠牲にしている気がします。その「何か」の正体とはなんでしょうか？

仮に、友人に100万円を貸す代わりに、銀行に預金するとすれば、わずかですが利息を得られます。もし利息が1%なら、今日の100万円は1年後には101万円です。しかし別の言い方をすれば、友人にお金を貸すことで、銀行から利息を得るチャンスを失う（経済学でいう「機会費用」）。そして1万円の利息を得る機会が失われるとしたら、少なくともその分を友人からもらわなければ割が合わない。その点、友人は「1年後には105万円にする」と言っているので、悪くない条件かもしれません。

しかし、ここで考えなくてはならないのが「本当にお金を返してくれるかどうか」。未来のことはわからないので、1年後のお金の価値を考えるには、その不確実性も考慮しなければならないわけです。

お金の世界には、将来のお金の価値を今日の価値（「現在価値」）に換算する（「割り引く」）という考え方があるそうです。つまり友人が返済を約束した1万円も、現在価値に割り引く必要がある。そのために必要なのは、「機会費用」と「不確実性」をどう考えるかということ。



［105万円（友人から来年もらえるお金）］／［1.01（1+1%）（1＋機会費用）］＝103万9603円


さらにここから、不確実性の分も割り引かなければなりません。ここでは仮に、友人が約束を守れなかったりやぶったりする可能性が10%あるとイメージし、10%割り引きます。そしてこの不確実性に先ほどの機会費用1%を足すと、合計11%を割り引かなければならなくなります。



［105万円（友人から来年もらえるお金）］／［1.11（1+11%）（1＋機会費用＋不確実性）］＝94.6万円（現在価値）


つまり「現在価値」で考えると、1年後の105万円は今日の約95万円の価値でしかなく、友人に100万円貸した瞬間に、お金の価値は5万円減ることになるわけです。

将来のお金を現在価値に換算する際に使う利率を、専門的には「割引率」といい、そこには先の機会費用と不確実性が含まれるといいます。



［割引率］＝［機会費用］＋［不確実性］
［現在価値］＝［将来のお金の価値］／［（1＋割引率）］（27ページより）


この割引率の考え方は、複雑な金融の世界においてもっとも基本的なルールだとか。そして「現在価値」や「割引率」を考える際のイメージは、わかりやすくいうと次のようになるそうです。



あなたの前に、1メートル間隔で4人の自分が縦列に並んでいて、それぞれ1万円札を頭上に掲げているところを想像してみてください。この1メートルを、それぞれ1年という期間に見立てます。（28ページより）



時間とお金の関係を「見える化」


上記のような場合、1万円札は奥のものほど小さく見えるはず。これがまさに、現在と将来の1万円の価値の大きさ。手前（現在）の1万円札の方が、その後ろ（1年後）の1万円札よりも大きく見える。それだけ割り引かなければならないわけで、だからお金と時間は切っても切れない関係だということです。（以上22ページより）

＊

本書では以後も、お金の「殖やし方」「守り方」「稼ぎ方」「使い方」、さらには「経済」や「幸せ」との関係性などがわかりやすく解説されています。ぜひ手にとってみてください。

デジタル認知症急増中モフモフ（´ω`*）

デジタル認知症が若者に急増中


情報収集や娯楽をはじめ、大切な人とのコミュニケーションに絶対欠かせなくなってきたスマホ。中国メディアによると、若者を中心に「デジタル認知症」の患者が急増していることが明らかになりました。


■デジタル認知症ってどんな症状があるの？

スマホなどの電子機器に依存した生活を続けていると、脳が退化して集中力や記憶力が低下し、認知症になる危険性があるといいます。実際にスマホを1日4～5時間ほど使用している方は、電話番号や数字、人名などを忘れっぽくなり、仕事にも支障が出ているそう。

スマホユーザーの60％以上が「最近モノ忘れがひどくなった」と感じているなど、デジタル認知症はすぐそこまで迫りつつあります。スマホ中毒ぎみの方は、スマホとの付き合い方を見直した方がよいかもしれませんね。



■これをすれば大丈夫！「デジタル認知症」を回避する方法3つ

（1）家の中でスマホを持ち歩く癖をやめる！

トイレやベッドルームはもちろん、お風呂までスマホを持ち歩いていませんか？　長時間スマホを操作していると、睡眠に支障が出るだけでなく、着信音やバイブレーションの空耳が聞こえるなどの禁断症状が出るリスクが高まります。

家の中では決まった場所にスマホを置く癖をつけると、少しずつスマホ離れできるはず。また読書や映画鑑賞など、趣味に没頭する時間を増やすのも効果的ですよ。

（2）1日のスマホ操作時間を再確認してみる！

「私は大丈夫！」と思ってるあなたも、一度チェックしてみてください。iPhoneの方は「設定」→「一般」→「使用状況」で確認することができます。



今日は使いすぎたかな……と思ったら、5時間40分も使用していました。スマホ依存にならないように、気をつけないといけませんね。

（3）手書きのメモや手帳を併用してみる！



何かやらないことがあると、電子メールやSNSを使ってチェックしていませんか？　スマホを利用すると便利かもしれませんが、手書きのメモや手帳を併用すると、ネット依存を解消できるはずです。

最近はかわいい文房具がたくさん販売されているので、デスク周りに置いて楽しみながら、スマホ離れを実践してみてくださいね。



中高生の“病的なネットの使用”がクローズアップされていますが、大人もスマホとの付き合い方を見直さなければいけません。デジタル認知症になる前に、あなたも対策してみて！

みずほ銀行は、反社会勢力に融資モフモフ（´ω`*）

みずほ銀行の対応批判

　みずほ銀行が反社会的勢力との取引の存在を把握しながら２年あまり放置し、先週、金融庁から業務改善命令を受けた問題で、菅官房長官は３０日、みずほ銀行の対応を批判した。

　「適切な業務運営を行わないで、長期間にわたって反社会的な勢力へ融資を続けてきたということは、極めて遺憾であります」－菅官房長官は３０日午前の記者会見でこのように述べた上で、「業務改善命令を踏まえて、みずほ銀行が内部管理体制や法令順守の体制をしっかり構築・整備をして、適切な業務運営を行うことを期待したい」と述べた。