働く人の電話相談、昨年の2倍 貧困や自殺願望も

2009年10月5日22時7分asahi.com
　日本産業カウンセラー協会は、９月の自殺予防週間に３日間、実施した「働く人の電話相談室」に昨年の２倍の１千件が寄せられたという結果を公表した。貧困など、相談内容にも不況の影響が色濃く見られ、自殺願望を打ち明ける人も多かったという。
　同協会が９月１０日から１２日まで、全国１３支部で実施した相談の内容をまとめた。昨年度は５３５件だったが、今年度は１０９３件と倍増。男性は４０代が１３５人、５０代が１３１人と多く、３０代も１１３人に上った。女性は６０代が１０６人と最多、４０代と５０代が１０１人ずつだった。
　相談内容の多さで特徴的だったのは、昨年６位だった「経済的な問題」が２位になったことと、１０位だった「転職・退職」が７位になったことだ。経済不況の影響を受けた人々が多かったという。１位の項目は昨年と同様、「生き方」で、特定の項目に当てはまらない将来への不安感などを訴えたものだった。協会は、月曜から金曜の午後３時から８時まで電話相談（０３・６６６７・７８３０）を受け付けている。（上野創）