「備える 3.11から」 中日新聞2011/5/16Mon.
東海、東南海、南海の3連動地震は、東日本と同じプレート型で想定規模も近い。名古屋大学減災連携研究センターの調査を基に、東日本並みの3連動が襲った場合の、“被害状況”を大胆に予想してみると、千年に一度という東日本をしのぐ恐れが見えてくる。（中村禎一郎）
東海地方にM9.0の大地震。巨大な津波が、豊橋、岡崎、濃尾、伊勢の各平野を中心に広がる沿岸低地を急襲する。浸水面積は愛知約450平方㌔、三重約300平方㌔と広大だ。
その地域で暮らす人々は計110万人。東北3県の3倍に近い。常滑沖の中部国際空港では滑走路が水没し、四日市市の石油化学コンビナートには火災の危機が迫るかもしれない。
沿岸低地にある学校・幼稚園は計367校で、小学校の多くは避難所を兼ねる。同センターの福和伸夫教授は「浸水する可能性がある学校が少なくない。危険のある学校は津波から避難する建物として適当か、再検討が必要」と話す。（中略）
沿岸低地の震災は津波だけではない。同センターの護雅史准教授は「低地は地盤が緩く地震の強烈な揺れや液状化の危険性も高い。建物の損壊も激しくなる」と指摘する。
3連動の場合、被災地は関東、関西圏にも広がる。両圏域が被災し、東海道新幹線や東名高速道路の大動脈が寸断されれば、東海地方の孤立は避けられない。自動車産業をはじめ日本の生産拠点の壊滅的な打撃は、国の存亡にもかかわる。（以下略）