☆まちづくりコーディネーターを考える（１）

　焼津の人たちが、三浦半島にやってきて、焼津市におけるまちづくりコーディネーターを考えることになった（場所は、横須賀軍港が見えるスタバである。この日は、夏休みで、若者でいっぱいだった。いつもの２階の広い場所で）。

　まちづくりコーディネーターは、協働コーディネーターとして、１０年ほど前に、ひとつのブームになった。私も、協働提案制度の次のテーマになるのかと考えたこともあった。

　ただ、実際には、まちづくりコーディネーターについては、NPOやまちづくり会社が、養成講座など研修の素材として積極的に取り組み始めたので、私の出番ではないと考えて、そのままにした経緯があった。

　今日では、すでに、多くの自治体でまちづくりコーディネーター（名称はさまざまで、地域コーディネーターというのも多い）を養成し、認定などを行っている。詳しく調べたわけではないが、全国で５０から１００くらいはあるのだろうか。

　まちづくりコーディネーターの考え方は、よくわかる。自分たちのまちは自分たちでつくるにあたって、市民が、コーディネートすれば、これに越したことはない。行政ができないこともできる。ただ。ただ、本当にうまくいっているのかというと、実際には、そう簡単ではないと思っている。そもそも、認定したまちづくりコーディネーターの出番が、どのくらいあるのだろうか。

　本来ならば、一度、きちんと現状調査をやった方がいいだろう。それによって、現状の水準が見えてくるし、成功事例も課題も見えてくる（もう少し話が進んだら、考えてみよう）。

　今回、話を聞いて感じたのは、コーディネートする相手方が、当事者性、主体性を持たないと、コーディネートは、空回りするか、あるいは、単なる使い走りになってしまうのではないかというものである。

　おそらく、まちづくりコーディネーターを単体で研修養成するといった発想では、失敗してしまうのではないか（もちろん、サクサクと研修をやれば、まちづくりコーディネーターという制度は簡単にできる）。本来ならば、自治全体のなかで考え、当面のターゲット（例えば、地域コミュニティ）を絞って、その当事者性、主体性とセットで、まちづくりコーディネーターの養成を行う必要があるのだろう。

　当面のターゲットの当事者性、主体性を育む手伝い（OJT）をしながら、まちづくりコーディネーターの力量を高めていくという方法であるが、これが遠回りのようで、案外、近道ではないか。

　このように考えると、この話も、ちょっと面白くなってきた。これまでも、私に声をかけると、基本からの組み立て直しになって、話が大掛かりになるのが玉にキズであるが、ただ、焼津市のひとたちは、自治基本条例を体験しているので、きっと、覚悟の上ではないか。

　どういう展開になるのか、楽しくなってきた。８月末には、今度は、焼津に行って、打ち合わせをする。