小森は日本戦のグループリーグの勝敗を得点まで全て的中。
決勝Ｔ進出を決めたデンマーク戦直後には「携帯を見たら事務所からの着信履歴がえらいことになってた。ウチ、なんかやらかしたかな？」と告白し周囲を笑いに包んだ。「マネージャーさんもテンパった。ウチもテンパった」と自身でも驚いたという。
今夜開催されるパラグアイ戦については「２－１で勝つんじゃないですか？
日本代表には）すごい勢いがある。でも根拠は何もない！」と、２７日にテレビ番組で語った予想は変えなかった。今夜もまた予想が当たれば「占い師やってみる。全く興味なかったけど」と笑わせた。
まあ、勝ってほしい気持ちはありますが
予想は各紙いろいろです。
参院選「７・１１」序盤戦で、民主党の失速ぶりが目につき始めてきたが、こうした中、クローズアップされているのが「嵐の２人区」だ。２議席独占を狙い、公認候補２人を擁立した民主党に対し、自民党や第３極勢力が議席確保に血道を上げる乱戦模様。民主独占か、民主、自民の痛み分けか、それとも第３極勢力が割り込むか。選挙予測に定評のある政治広報システム研究所の久保田正志代表は静岡選挙区の「民主共倒れ」を予測するが、果たして－。
全４７選挙区中２人区は宮城、茨城、静岡など１２選挙区。このうち、民主党は新潟と福岡を除く１０選挙区で２人の公認候補を擁立した。
この布陣を敷いたのは、菅直人首相（６３）が誕生するまで参院選の陣頭指揮をとってきた小沢一郎前幹事長（６８）だ。
「（改選数１の）１人区は自民党と血みどろの戦いをしており、２人区は複数擁立で初めて同じ条件になる。１人区にだけ『単独過半数』の目標を押しつけるのは不公平だ」
小沢氏は幹事長時代、地元の「共倒れ」懸念をよそに、こう繰り返し、複数区での複数候補擁立を訴えてきた。民主党の単独過半数を確保し、「数の力」を背景に民主党の安定政権を実現するためには、身内同士がしのぎを削ることで票を掘り起こし、２議席独占区を作ることが必要との思惑からだ。
前回（２００７年）参院選では１２選挙区のうち１１選挙区で民主、自民両党が議席を「仲良く分け合っていた無風区だった」（自民党関係者）。しかし、民主の２人擁立に加え、「台風の目」とされる第３極勢力のみんなの党が９選挙区で参戦。まさに「嵐の２人区」となっているのだ。
こうした情勢を踏まえ、久保田氏が最新の世論調査に、個別の選挙区事情などを加味し、２人区の議席予想をはじき出した。
その結果、民主が現職と新人の２人を擁立した１０選挙区のうち、静岡選挙区で「共倒れ」の可能性を指摘。
残る選挙区では民主、自民が議席を分け合う形になり、民主２議席独占は「ゼロ」と予測している。
内訳を見ると、連合など強固な組織票に支えられた現職がやはり優勢。一方、小沢氏主導で擁立した新人は死屍累々といった様相だ。
党勢は回復したものの、支えだった小沢氏が表舞台から退場。菅首相の消費税１０％発言のあおりも受け、軒並み苦戦を強いられているようだ。
例えば、茨城は民主、自民の現職２人がリードしており、小沢氏が主導して擁立した新人でアテネ五輪自転車競技銀メダリストの長塚智広氏は伸び悩んでいる。宮城も民主現職の桜井充、自民新人の熊谷大の両氏が優勢で、民主２人目の新人は苦戦。
京都では、民主、自民の現職２人が優位な戦い。小沢政治塾出身で衆院からくら替えした民主新人、河上満栄氏はかなり厳しい戦いを強いられている。「いくら１日５０回の街頭演説など小沢氏から選挙戦術を指南されても、空中戦にも限界がある」（地元政界関係者）との声が漏れる。
「首相交代前は宮城、福島、兵庫など５選挙区で共倒れする可能性が高かった」という久保田氏だが、首相交代効果で民主共倒れ懸念は解消され、最低でも１人が生き残るようになったと分析。
ただ唯一、「共倒れ」としてあげた静岡は、自民新人の岩井茂樹氏と、パラリンピック競泳金メダリストでみんなの党の河合純一氏が優勢とみる。
連合静岡の吉岡秀規会長が「民主の支持率回復で少し楽になったが、共倒れの危険性はまだ残っている」というように、“悪夢”が現実味を帯びつつあるのだ。
久保田氏は「民主２人目、つまり新人の中本氏の擁立をめぐって地元組織が反発するなど、中央とのゴタゴタをみせつけられた有権者は民主にそっぽをむいてしまっている」と分析。
そのうえで、「首相の消費税発言への批判票を河合氏が吸収し、“漁夫の利”の形になる可能性が高い。ただ、報道機関の情勢調査でも順位が違うように、情勢は流動的だ」という。
熾烈を極める２人区。「選挙は歩いた距離、握った手の数しか票は出ない」（自民党の石破茂党政調会長）といわれるが、無党派層の動向が当落を左右するのも事実。
それだけに久保田氏は、「内閣支持率が下がり気味のうえ、まだ投票先を決めずに悩んでいる有権者が多い。サッカーＷ杯で有権者は選挙モードになっていないのだろう。勝負は投開票前の１週間。今後、情勢が大きく変わる余地はある」と話している。
