パソコンが壊れた。

何の問題もなくシャットダウン出来たのに、
次、電源を入れるとビープ音がして、起動しなくなった。
数百ギガのデータが吹っ飛んでしまった。

とても安定していたので、最近はバックアップもとっていなかった。
正に、後悔先に立たず。

落ち込んでいても、仕方ない。
サブPCを移設して、使用することにした。
既に、HDDのアクセスが遅くなり寿命が近くなっていたHDDには、
移設の振動が致命的になったのかもしれない。
サブPCも異様に遅くなってしまった。

しょうがないのでOSをクリーンインストールすることに。
1時間もかからないはずなのに、
なかなか進まない。
後になって、HDDの不調だと判明したけど、
この時点では、PCの方が原因だと思っていた。

朝鮮合邦は、大韓帝国の請願に応えて行われた。

朝鮮合邦は、大韓帝国の請願に応えて行われた。

大韓帝国の皇帝純宗が、大韓帝国の総理大臣李完用に対し、
日本に朝鮮の合邦を求めるよう命令した文書。




純宗


李完用

慰安婦の真実、戦場ジャーナリストが見抜いた中韓の大嘘。日本軍による強制連行はなかった。

「日本軍による強制連行はなかった」米国人が告発した決定的証拠

「日本軍慰安婦問題」に関して、
「近年の米国政府調査によると、強制連行の事実がなかった」

アメリカ人ジャーナリストのマイケル・ヨンさんは、
「アメリカ政府が大金をかけて調査した結果、強制連行の証拠は一つも見つからなかった」
という報告書が存在することを発見した。

『ニューヨークタイムズ』が触れていない第一次情報源として、たとえば政府の関係諸機関による、
ナチスや日本軍による戦争犯罪に関するIWG最終報告書をあげることができます。
これは2007年に連邦議会に提出された。

ナチスと帝国日本の戦争犯罪を暴こうという運動のもと、総額3,000万ドルもの経費をかけ、
総計850万もの書類を調べた結果が一般に公開された。

しかし、当時の日本政府や旧日本軍による売春の強要の証拠は何一つ見つけることができませんでした。
IWGレポートでは、そのような証拠を待ちわびていたとみられるある団体に対して、謝罪まで述べられている。

ヘレン・ミアーズ「アメリカの鏡日本」

ヘレン・ミアーズ「アメリカの鏡日本」

「日本人は生まれつき軍国主義者であり、拡張主義者である」という宣伝文句にはまったく説得力がない。

秀吉の軍隊が朝鮮から追い出された同じ時期、スペインはペルーとメキシコを征服し終え、
フィリピンに地歩を固めていた。

ポルトガルは世界を駆け巡り、
ジャワ諸島、インド、マレーの沿岸地域、マカオ、中国沿岸部に及ぶ広大な帝国を築きつつあった。

イギリス、オランダはスペイン、ポルトガルと競いながら、
徐々にポルトガル領の大部分とスペイン領の一部を収め、中国、日本を目指していた。

十七世紀初め日本が鎖国したのは、ヨーロッパ諸国の「歴史的拡張主義」から自国を守るためである。

日本人は世界を征服する野望にとらわれていたのではない。世界のどこの国にも征服されたくないという気持ちに動かされてきたのだ。」

アメリカのペリー提督が浦賀沖にやってきて、砲艦外交を展開して日本に開国を迫る。
アメリカをはじめとする欧米列強の圧力で開国を強いられた日本には二つの選択しか与えられていなかった。

韓国が日本の説得に応じていくつかの港を開港すると、
日本は欧米列強が日本に対して行ったように韓国との間に不平等条約を締結し、
日本人は治外法権に守られて韓国の港に定住します。

欧米列強はこの日本の行動を非難するどころか、
自分たちもまた日本に続いて韓国から同様の特権を得る。

「日清戦争の後、欧米はこの生徒の卒業を認定し一八九九年に不平等条約最後の条項が書き改められた。」
「列強は特権を返上し、日本は高校卒業書をいただいて大人の仲間入りした。」

1910年、日本は韓国の皇帝の「請願」を受けて韓国と条約を結び、韓国を「合法的に」併合します。
日本の同盟国であったイギリスは日本の韓国併合を承認し、アメリカもそれに異議を唱えませんでした。

「ロシアと日本が和平交渉を進める過程で、イギリスは日英同盟を更新した。

こうした経緯を見るかぎり、なぜ一九四三年カイロで、
大英帝国のチャーチル首相とアメリカのルーズベルト大統領が
「日本は韓国を奴隷化した」と宣言したのか理解できない、とミアーズは言う。

「もし、日本が韓国を奴隷にしたのなら、イギリスは共犯であり、アメリカは少なくとも従犯である。」
「日本の韓国での行動はすべて、イギリスの同盟国として合法的に行われた。」

一八九四年七月二十九日、韓国駐在のシル米代表は次のように書いている。

日本は思いやりの態度で韓国に接していると思う。
今度こそ、韓国を中国の束縛から解放しようとしているようだ。
韓国国民に平和と繁栄と文明開化をもたらすことによって、
力の弱い隣国を安定した独立国にしようとしている。
こうした日本の動機は韓国の知識層である官僚の多くが歓迎している。
アメリカにも異論はないと思われる。

日本の韓国併合は、国際関係の原則にのっとり、当時の最善の行動基準に従って行われたことである。
しかも、その原則は日本がつくったものではない。
欧米列強、主にイギリスがつくった原則なのだ。

日本は韓国の「独立」という実にもっともな動機から、中国、そしてロシアと戦った。

第二次世界大戦後の日本は、自分たちは何のために戦ったか忘れてしまったかもしれないが、
日本はとにかく当時の国際慣行を律儀に守り、それにうながされて行動したのだ。

植村隆元記者が敗訴「捏造と報じられ名誉を傷つけられた」と損害賠償請求も棄却。

植村隆元記者が敗訴。「捏造と報じられ名誉を傷つけられた」と損害賠償請求も棄却。札幌地裁。

慰安婦記事訴訟、元朝日記者の請求棄却。札幌地裁。

元朝日新聞記者の植村隆氏（６０）が、
従軍慰安婦報道の記事を「捏造（ねつぞう）」と報じられ名誉を傷つけられたとして、
ジャーナリストの桜井よしこ氏や出版３社に損害賠償などを求めた訴訟で、
札幌地裁（岡山忠広裁判長）は９日、植村氏の請求を棄却した。

植村氏は朝日新聞社の記者だった１９９１年に書いた従軍慰安婦に関する新聞記事について、
桜井氏が雑誌やインターネット上で「捏造」「意図的な虚偽報道」などと繰り返し断定し、
社会的評価を失墜させられたと主張。

桜井氏は「記事への論評は名誉毀損に該当しない」としたうえで
「事実と異なることを書き、記事が誤りだと判明しても意図的に訂正しなかったのならば捏造に当たる」
と反論していた。

岡山裁判長は
「植村氏が事実と異なることを執筆したと桜井氏が信じる相当の理由があり、
桜井氏が記事を書いた目的には公益性があった」との判断を示した。

日本が韓国に報復？フッ化水素の輸出ストップ。韓国の半導体業界に緊張走る。

日本が韓国に報復？フッ化水素の輸出ストップ。韓国の半導体業界に緊張走る。

2018年11月8日、韓国・電子新聞は
「日本政府が韓国に輸出される半導体製造用フッ化水素の一部を承認しないという事態が発生した」とし、
「韓国の半導体業界に緊張が走っている」と伝えた。

フッ化水素は最近、原料の供給が減り需給が厳しくなる「供給難」に直面していた。
そのため韓国の半導体業界では、日本政府が承認を拒否した背景に注目が集まっているという。

日本で最近、ある企業のフッ化水素輸出申請が承認されない事態が発生した。
同企業のフッ化水素は、サムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体製造企業に供給される予定だった。

フッ化水素は戦略物質に分類されるため、輸出・輸入するには当局の事前承認が必要となる。
日本政府が輸出承認を拒否した理由は確認されていないという。

これに業界は敏感に反応しているというが、その理由はフッ化水素の需給状況が不安定なため。
昨年も厳しい状態が続いていたが今年に入り状況はさらに悪化し、フッ化水素の価格は50％近くも上昇した。

フッ化水素の不足は半導体製造に大きな影響を及ぼすため、業界は「超緊張状態」に陥っているという。
サムスン電子とSKハイニックスの購買チームはすでに韓国内の他のフッ化水素輸入企業に在庫を確認するなど、
在庫確保に向け動いているという。

半導体用のフッ化水素は高い純度が必要とされるため、
森田化学工業やステラケミファなどの日本企業が独占生産している。

日本企業が供給を中止すれば、
韓国の半導体工場は稼働できなくなる可能性もあるという。

恩を仇で返す韓国人。

恩を仇で返す韓国人

1970年代
ポスコ(旧浦項総合製鉄)の建設着工。

世界銀行やアメリカが時期尚早として資金供与を撤回。
計画破綻危機に見舞われるが、日韓基本条約に伴う対日請求権資金を投入し建設を続行。

この時、新日鉄は惜しみない技術援助をし、
新日鉄が日本国内に持つ最先端工場と同レベル工場をポスコに与えた。

ライバルを自分と同じレベルにまで育てる極めて異例な行為であった。
しかし工場完成後、韓国側からは一言の礼も無く、新日鉄に衝撃を与えた。

1990年代
新日鉄の虎の子技術である方向性電磁鋼板製造技術をポスコが盗み、
新日鉄の経営に深刻な打撃を与えた。

新日鉄はポスコに技術を盗まれたことに気づいたが証拠不十分で打つ手無し。

その後、方向性電磁鋼板製造技術を中国企業に転売したポスコ社員がポスコに起訴され、
その裁判時に被告のポスコ社員が
「ポスコの方向性電磁鋼板製造技術は新日鉄から盗んだものであるから転売しても問題ない」
と主張し、ポスコが新日鉄から技術を盗んだことが明るみに出た。

最終的にポスコは盗みを認め、新日鉄に300億円の賠償金を支払って和解した。

韓国大法院（最高裁）は日韓基本条約を無視し、
新日鉄住金に元徴用工への賠償を命じた。