疲労・癒しビジネス

先んずれば人を制す！予防医療と抗疲労癒しビジネス

２４のジャックジャックは大統領から「結果を出せ！」と言われ続け、物語では
その都度結果を出してきました。
当方も４年越しでかかわってきた「疲労プロジェクト」
今年こそは結果を出してもらいたいものでつ。

疲労・癒しビジネスは2020年に市場規模12兆円に達すると予想されている。これまで疲れは漠然とした概念であり、定量化は難しかったが、平成16年度から今年までの5年間、文部科学省21世紀ＣＯＥプログラム「疲労克服研究教育拠点の形成」として、疲労の分子メカニズムや定量化、臨床ガイドラインなど、成果が出てきている。疲労に作用するのは酸化ストレスが大きな要因であり、老化のメカニズムにも共通するという。

　健康食品分野では、産官学連携抗疲労食薬開発プロジェクトで研究費15億円を投じ、アスコルビン酸、コエンザイムＱ10、ＢＣＡＡなど23種類の抗疲労候補物質を検証し、それぞれ抗疲労作用が異なる機能が判明してきている。そのなかでイミダゾールジペプチド（カルノシン・アンセリン）が優れた疲労軽減作用が認められたことを受け、原料を取り扱う日本ハムと総合医科学研究所が共同で日本予防医薬の機能性ドリンク「サイエンスワン」を開発し、昨年3月に厚生労働省にトクホ申請を行った。現在、厚労省からの指摘事項に対応するため追加試験が行われていて、近日補足データを提出するという。

　イミダゾールジペプチドは、何千キロ飛びつづける渡り鳥の翼の付け根の胸肉に豊富に含まれている物質である。試験では、4時間のエルゴメーター運動におけるパフォーマンスの低下をプラセボに比較して有意に抑制し、疲労感を軽減させていた。この新商品は大阪と東京の内科医会の協力のもと、大阪・東京両地区の528の臨床現場で期間限定の取り扱いを開始する。機能性食品を医師が活用する画期的な試みであり、2000例を目標にデータを収集するという。産官学連携抗疲労食薬開発プロジェクトの進行責任者である大阪市立大学大学院医学研究科ＣＯＥ生体情報解析学の梶本修身教授は「抗疲労研究は日本が世界で最も進んでいる分野、世界に通用するエビデンスを発信し、日本を元気にしたい」と語っている。

　大阪産業創造館健康・予防医療プロジェクトでは4月28日に「抗疲労・癒しビジネス開発セミナー～疲労予防・軽減・回復ビジネスに商機あり！～」と題し、最新マーケット情報と企業の参入事例を紹介する。大阪市立大学大学院医学研究科渡辺恭良教授（理化学研究所・分子イメージング科学研究センター　センター長）や新産業文化創出研究所の廣常啓一代表取締役らの講演が予定されている。また、5月28日、29日、6月16日、17日には「抗疲労・癒しビジネススタートアップ研究会」として同プロジェクトが、疲労研究の基本知識とビジネスへのアドバイスを行う。食品・機器・サービスなどの健康産業のほか、施設家具、衣類など様々な参入が予想される。厚労省研究班が実施した疲労の実態調査で3015名のうち59・1％が疲労を自覚していて、35.8％が半年以上続く慢性疲労が認められることが明らかになっている。大阪の駅前に、プロジェクトに連動した抗疲労・癒しの場を作る計画もあり、新産業として期待が高まっている。


　　　　　　　　　　　　　　　健康食品新聞
　　　　　　　　　　　　　　　2009年3月11日号