IEA 自身が発表した数字を見ると、ポスト化石燃料の未来では、生産するエネルギー量に比べ、莫大な量の資本、労働力、土地を必要としており、これは再エネの劣勢を証明していることになる。参考写真(Mario Tama/Getty Images)
ニュース分析
2年前、国際エネルギー機関（IEA）は「2050年までにネットゼロを目指すためのグローバルエネルギーセクターのロードマップ（Net Zero by 2050: A Roadmap for the Global Energy Sector）」を発表した。その頃、気候活動家やESG投資家たちは、欧米企業による石油・ガス生産への投資を阻止する活動を展開しており、IEAに匹敵する権威からお墨付きを得ていた。
その結果、2050年までにカーボン排出・ネットゼロ（NZE）を達成しようという試みが、ESGの「E」（Environment：環境）の中心となり、IEAのネットゼロ（NZ）ロードマップが、エネルギー企業のNZEの基準を与えることになった。
そこで、リアルクリア財団は、新規油田・ガス田への投資を停止した場合の経済的な影響を評価するために、エネルギー政策研究財団（EPRINC）に依頼して、IEAのNZEに関する主要報告書の科学的分析を行った。EPRINCの分析によれば、IEAの仮定は非現実的であり、内部矛盾しており、しばしば炭化水素燃料の増産につながることが示された。
実際、IEA のNZロードマップは、エネルギーコストを劇的に増加させ、欧米経済を壊滅させ、人々に多大な苦痛を与えるもので、グリーン・ミラージュ（未熟な幻想）である。 そのため......
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国際エネルギー機関のネットゼロ・ロードマップは「未熟な幻想」だ！
ニュース分析2年前、国際エネルギー機関（IEA）は「2050年までにネットゼロを目指すためのグローバルエネルギ […]
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