〇2016年03月04日 06:56文藝春秋SPECIAL 2016春「世界史のなかの戦国時代~異常気象 小氷河期が戦乱を生んだ~」田家康(日本気象予報士会東京支部長)8世紀平安時代から13世紀鎌倉時代にかけては太陽活動が現在と同様に活発であり、世界史の尺度でいう「中世」に「温暖期」があっただろうとされている。
産業革命(18世紀後半 ~19世紀前半)より前の時代。その後の15世紀から19世紀にかけては、太陽活動は低迷しており、時に大きく下がった時期があったことがみてとれる。このおよそ400年間は、気温が現在よりも低下していたことから小氷期(小氷河期)とよばれている。
〇中世の温暖期八戸藩飢饉一千年小史によると、この資料には過去1300年くらいの災害や飢饉の記録があるが、874年から1229年までの357年間にはなぜか飢饉・凶作の記録がない。同じ平安時代西日本では大旱魃で飢饉が頻発している。さらに屋久島の年輪の記録からも中世の温暖期の痕跡が読み取れる。(注1)
(注1)2008/7/4屋久杉を使って1100年前=西暦908年の太陽活動の復元に成功、発表者宮原 ひろ子(東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻 日本学術振興会特別研究員(PD))横山 祐典(東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻 講師)増田 公明(名古屋大学太陽地球環境研究所 准教授
〇2021.4.9【「CO2自滅」で中国に敗れる愚 キヤノングローバル戦略研究所研究主幹・杉山大志】、
NASA(米航空宇宙局)で地球気温の衛星観測を率いたジョン・クリスティ氏らの超一流の研究者が、毎年議会で証言し、温暖化予測モデルが過去の再現すらできていないこと等を、事実に基づいて明確に説明しているからだ。米国は世界一の産油国・産ガス国であり、世界一の石炭埋蔵量を誇る。化石燃料産業は雇用も多い。中国の第14次5カ年計画の草案が3月に発表されて、CO2については25年までの5年間でGDP(国内総生産)当たりの排出量を18%削減する、としている。経済成長が年率5%とすると、25年の排出量は20年に比べて10%増大する、という意味になる。この増分は12億トンもあり、日本の現在の年間排出量とほぼ同じである。中国は膨大な石炭を使って安価な電力を供給し、鉄鋼やセメントを生産し、道路、ビル、工場などのインフラを建設している。
太陽光発電パネルや電気自動車用のバッテリーも、石炭を大量に利用した結果として安価に製造され、世界中に輸出されている。
人権問題等とともに、CO2も中国の問題として論じ、その異形の台頭を挫(くじ)くべきだ。日本の石炭火力は合計しても約5千万キロワットだが、中国はこれを上回る石炭火力発電所を僅か1年で建設している。粗鋼生産量では中国は日本の10倍以上もあるが、日本の製鉄業は年々空洞化している。コストをかけてまでCO2を減らすのは「自滅」の愚策だ。自由、民主といった普遍的価値を守り、領土を保全するためには、エネルギー・経済力を含めた総合的な国力が必要だ。このためには、安定・安価な石炭火力発電や製造業の基幹である製鉄業は堅持すべきだ。
https://special.sankei.com/f/seiron/article/20210409/0001.html?611036
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