The Society of Helical Carbon ヘリカル炭素学会

Helical C (CMC), PAT PCT/FDA JP & TH (Food), SM TH FDA (Med)

自閉症と予防接種にまつわる迷信

2013-07-18 20:56:25 | 統合失調症

2008年6月、ある集会の場で、幼児用の有害な予防接種ワクチンの根絶を呼びかける女優のジェニー・マッカーシーさん。 (Photograph by Jose Luis Magana AP)

 すべての間違いの始まりは、アンドリュー・ウェイクフィールド医師を主要執筆者とする13人の研究者が、1998年に医学雑誌「Lancet」で発表した論文だった。自閉症の原因を、幼児期に受ける一般的な予防接種に求めた研究結果は結局、ねつ造と判明。同氏は2010年にイギリス政府から医師免許を剥奪されている。

 しかしこの誤った論文が発表されてから10年以上、アメリカの多くの親たちは不安を募らせ、子どもの予防接種を拒むようになった。1994年に「Play Boy」誌の年間プレイメイトに選出され、モデルや女優として活躍する傍ら、人気トーク番組「The View」の進行役に今年抜擢される予定のジェニー・マッカーシーさんも、親たちの不安を煽る発言や活動を行っている。自閉症の息子を持つ彼女は、著書『言葉よりずっと大切なもの~自閉症と闘いぬいた母の手記~』の中で、世界中で増加する自閉症は幼児期の予防接種が原因であると指摘した。

「もちろん彼女には自分の考えを口に出す権利がある。だが、根拠のない説を事実であると述べるのは間違っている」と、ロサンゼルスのシダーズ・サイナイ医療センターで臨床革新部門の副部門長を務めるグレン・ブラウンシュタイン(Glenn Braunstein)氏は話す。「火の手が上がっていない映画館で、“火事だ”と叫ぶような行為だ。いたずらに恐怖を煽ることとなんら変わりない」。

 しかし、誤った解釈はその後もますます広がっていった。連邦議会で公聴会が開かれたほか、1988年に設立された全米ワクチン被害補償プログラム(VICP)に対し、5000人以上の親が、予防接種のワクチンで自分たちの子どもが被害を受けたと訴えている(その後の裁判では、ワクチンと自閉症に関連性を認めない判決が下っている)。子どもの予防接種を拒む親が増え始め、延期する場合も含めると、2003年には22%、2008年には40%まで膨れ上がった。その結果は言うまでもなく、はしかやおたふく風邪、百日咳が数十年振りに全米で流行することになる。

◆誤った解釈

 騒動の発端となったアンドリュー医師の研究は、発表の翌年の段階で早々に問題点が指摘されている。イギリス保健省がまとめた2つの研究では、予防接種と自閉症に関連性を示す証拠はないとの結論が下された。2001年には、連邦議会に助言を行っている米国医学研究所(IOM)の専門家チーム15人が、はしか、おたふく風邪、風疹用の三種混合ワクチン(MMRワクチン)と自閉症には因果関係はないと証明。また2004年にも、イギリス保健省が同様の研究結果を発表している。

 収拾に向かう動きはその後の約10年間も見られなかったが、今年4月に「The Journal of Pediatrics」誌に発表された論文が、誤った医学研究に端を発するこの誤解に終止符を打つことになるかもしれない。1000人の幼児を対象に行った調査で、2歳までに受けたワクチンには自閉症の原因となるリスクは存在しない、と結論付けている。

 できれば「The View」の新しい進行役にも、事実に基づいた正確な論調を期待したいところだ。フィラデルフィア小児病院で感染症研究部のチーフを務めるポール・オフィット(Paul Offit)氏も賛同する。「冷静に考えれば、この議論はもう終わっている。考えられる疑問にはすべて答えが出ているし、予防接種の回数や時期も含め、自閉症とワクチンには何の関係もない。医学的にも証明されている」と語る。

 では、昨今の自閉症の増加は何が原因になっているのだろうか。「確かなことはわからないが、特に重要なのは遺伝子データだ」とオフィット氏。脳の発達に不可欠ないくつかの遺伝子が、母親の子宮内にいる段階での幼児の発育異常とリンクしている可能性があるという。また子どもの発症リスクは、父親の年齢に比例するとの研究結果も発表されている。この病気の認知度が高まり、定義が広がったことも、症例の増加要因になっていると考えられる。

 原因究明のためには、今後も調査・研究を重ねる必要がある。しかしワクチンとの関連性は既に調査し尽くされており、今さら議論を蒸し返しても誰のためにもならない。

ダウン症iPS、修正成功=余分な染色体の働き止める―将来は治療応用も・米大学

2013-07-18 14:57:44 | 日記

 ダウン症候群の患者の細胞から人工多能性幹細胞(iPS細胞)を作り、特殊な遺伝子を使って通常より1本多い染色体の働きをほぼ止めることに、米マサチューセッツ大医学部のジャンヌ・ローレンス教授らが成功した。17日付の英科学誌ネイチャー電子版に論文を発表した。
 この遺伝子は女性に2本あるX性染色体のうち、片方の働きを止めている「XIST」遺伝子。
 ダウン症は21番染色体が通常の2本でなく、3本あることが原因で起きる。知的発達の遅れや心臓疾患などの症状や程度はさまざまで、21番染色体にあるどの遺伝子の働きが多いことが原因なのか、詳しい仕組みの解明が進んでいない。
 しかし、この技術を応用すれば、同じ患者の細胞で21番染色体の働きを制御して影響を調べられるため、症状と原因遺伝子の関係の解明が進むと期待される。
 これまで一つの遺伝子の異常が原因で起きる病気には、遺伝子治療が試みられてきた。ローレンス教授は「長期的にはダウン症患者の『染色体治療』ができる可能性がある」と説明している。同教授らは今後、ダウン症のモデルマウスを使って、染色体治療ができるか取り組む方針。

貧困層が海外薬品メーカーの「実験用マウス」に、過去7年で2644人が死亡―インド

2013-07-18 06:49:12 | 日本医師会
貧困層が海外薬品メーカーの「実験用マウス」に、過去7年で2644人が死亡―インド
台湾の中広網は15日、インドで多くの貧困層が海外薬品メーカーの安価な「実験用マウス」となっていると報じた。環球時報が伝えた。

【その他の写真】

インド政府が2005年に新薬開発の実験に対する規制を緩和してから、インド全土で約57万人が新薬の臨床試験に参加している。その多くは貧困層。わずかな報酬を得るために自ら進んで参加している人もいれば、知らない間に「人体実験」の道具にされている人もいる。

海外薬品メーカーはインド人を「実験用マウス」にすることにより、約60%もコストを削減することができる。欧米諸国と比べて規制が緩いため、インドで臨床試験を行う海外メーカーは急増。2011年の臨床研究市場は前年比12.1%増、関連する収益は4億8500万ドル。3年以内に10億ドル規模にまで拡大するとみられている。

統計によると、これにより過去7年で少なくとも2644人が死亡した。世論の強い圧力を受けたインド政府は関連する法律の修正に着手したが、修正案がいつ発表されるのか、いまだに何の音沙汰もない。