The Society of Helical Carbon ヘリカル炭素学会

Helical C (CMC), PAT PCT/FDA JP & TH (Food), SM TH FDA (Med)

医薬独占による治験制度やりたい放題、政府や大学にチェック機能罰則規定おかまいなし

2013-07-13 12:53:01 | 産官学癒着


「痩せたい人々」への裏切り…「肥満薬」治験データ改竄の“不可思議”
産経新聞 7月13日(土)12時9分配信
 大阪市西成区の商店街の一角、洋食屋や美容院と隣り合わせに並ぶ総合病院「千本病院」。地元住民から信頼も厚いこの病院で実施された肥満症治療の市販薬開発の臨床試験(治験)で、被験者4人の身長が実際より低く記録され、肥満体型の被験者がそろったように見せかけるデータ改竄(かいざん)があった疑いが浮上した。データへの疑義から新薬の承認申請は取り下げられたものの、「痩せたい」と願う人々の思いを裏切りかねなかった事態に、関係者からは怒りの声が上がっている。

■身長10センチ低く

 治験は製薬大手の小林製薬(大阪市)が千本病院に依頼し、平成22年4月~23年3月に実施した。薬の効果と安全性の確認が目的だった。今回は、小林製薬にとって初めて治験が必要な医薬品で、治験施設支援機関大手「サイトサポート・インスティテュート」(SSI・本社東京)から病院の紹介を受けたという。

 治験は、同院の当時の院長と内科部長の医師2人=いずれも退職=が担当。計画では、被験者72人に1日3回4錠ずつ薬を服用させ、4週間ごとに同院で計8回身長や体重、腹囲を測り、血液検査も行われることになっていた。

 その結果を基に、小林製薬は23年11月に薬の製造販売の承認を国に申請。しかし、昨年9月、報道機関からデータに疑義があるとの指摘を受けた。病院やSSIに確認したところ明確な回答が得られず、今年3月に申請を取り下げた。

 その後、6月になり、治験に参加した72人のうち、6人が病院職員だったと判明。うち4人は治験のカルテに記載された身長が、22年6月の健康診断に比べ、4・2~9・7センチ低くされていた。病院の職員が被験者になることは禁じられてはいないが、厚生労働省の省令では、倫理的に十分に配慮することが求められている。

 小林製薬は治験の参加要件として、身長と体重の割合で肥満度をみる体格指数(BMI)が25以上35未満の人を対象に定めており、肥満ぎりぎりの25付近に偏らないよう病院に求めていた。健康診断の結果では、2人がBMIが25を下回っていたが、治験のカルテでは、いずれも要件を満たす数字に収まっていたという。

■医師は改竄否定

 なぜ、カルテに記された身長は実際と異なっていたのか。

 千本病院で治験の責任医師だった元内科部長(43)は産経新聞の取材に「身長の測定はSSIのスタッフに任せ、『先生、今日の分です』といわれて書類をごそっと渡されていた。スタッフを信頼していた」と、当時のやり取りを振り返る。

 医師によると、治験では問診などを担当し、被験者の身長や体重などの測定はSSIのスタッフが行った。身長などについては、「スタッフがカルテに下書きした数字をそのままなぞっていた」といい、意図的な改竄を否定する。

 当時は毎日150~170人の外来患者を診察していた。そこに治験が加わり、多忙を極めた。「それでも治験の責任者として気付かなければいけなかったのでしょう。悔やんでも悔やみきれない」と唇をかんだ。

 この治験で、小林製薬からSSIを通じて病院に2460万円の報酬が支払われた。病院によると、うち2154万円を元内科部長が受け取った。病院側に残されたのは約3万円だった。医師は「金額は覚えていないが、最初からそういう契約だった。治験が成功したからといって、受け取る金額が上乗せされることもない。改竄しても、僕には何もメリットはない」と述べ、数字を操作する必要性がないと訴えた。

 その上で、「SSIのスタッフはよくやってくれていたから、悪くいいたくない。今は自分の患者のために役割をまっとうしたい」と話した。

 一方、SSIは問題の発覚当初こそ「改竄があったという事実は確認できていない」としていたが、その後の社内調査で不正記載の疑いがあると確認。7月5日に専門家による調査委員会を設置すると明らかにした。治験に詳しい医師や弁護士で調査委員会を構成し、適切に対応するとしている。

■大量の治験、データ改竄は氷山の一角?

 しかし、データの偽装に怒りを隠せないのが治験を依頼した小林製薬だ。同社は「千本病院や医師、SSIへの事実確認を続け、法的措置も検討する」としている。

 担当者は「治験で得られた数値が、改竄されている可能性があると消費者に認識されれば、医薬品業界への信頼を揺るがすことになる」と危惧(きぐ)する。

 しかし、日本の医療制度が抱える問題に詳しい泉孝英・京都大名誉教授は「今回の問題は氷山の一角にすぎないのではないか」と指摘する。

 薬事法によると、ドラッグストアなどで販売される市販薬は、国が承認済みの医薬品と同じ成分であれば治験は必要ない。しかし、未承認の新たな成分を含む場合は治験が必要で、今回の肥満治療薬もそのケースにあたる。

 泉名誉教授は「ヨーロッパでは新薬の承認にあたっては現行の薬を上回る効果が求められるが、日本の場合は同程度の効果でも新しい薬として承認される。結果として治験を行う数が多くなる」と説明。このため、多くの治験を引き受けようと、製薬会社の意向に沿ったデータを出そうとする企業などが現れてもおかしくない、との声もあるという。

 その上で「治験については、政府や大学によるチェック機能が全く働いておらず、罰則規定もない。治験は国が主導して、厳しく管理するべきだ」としている。


治験
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B2%BB%E9%A8%93
厚労省治験
http://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/chiken/

大阪市の病院、治験データ改ざんの疑い 小林製薬の肥満薬開発 :日本 ...
www.nikkei.com/article/DGXNASDG3001X_Q3A630C1CC1000/‎
公益社団法人日本医師会 治験促進センター
www.jmacct.med.or.jp/‎
治験(ちけん) - 国立病院機構
www.hosp.go.jp › ホーム › 研究事業‎
独立行政法人 国立国際医療研究センター国府台病院 治験管理室へ ...
www.ncgmkohnodai.go.jp/chiken/‎
ホーム - 厚生連病院治験ネットワーク -治験を通じて日本全国の地域医療 ...
www.koseiren-network.com/‎
医師主導治験等|厚生労働省
www.mhlw.go.jp › ... › 分野別の政策一覧 › 健康・医療 › 医療 › 治験‎
第1章:医師主導治験の進め方 ~医薬品について~
www.hp-mctr.med.osaka-u.ac.jp/info/yakuji2012/yakuji02.pdf‎
医師主導治験を円滑に実施するために~企業主導治験と医師主導治験 ...
www.c-linkage.co.jp/crc12/data/prc/s3.pdf‎
我が国初のアカデミアでの医師主導治験による国内外未承認薬の薬事 ...
www.kyoto-u.ac.jp/ja/news_data/h/h1/news6/2012/130325_1.htm‎
治験情報ネット【医師主導治験】
www.chiken-net.com/ishishudou/04/‎
医師主導治験は
square.umin.ac.jp/massie-tmd/shudoh.html‎

若い痛風患者9割に変異=原因遺伝子、リスク把握で予防-防衛医大や東京薬科大など

2013-07-09 03:52:28 | 日記
 関節が激しく痛む痛風について、防衛医科大と東京薬科大、東京大の研究チームが男性患者約700人を調べたところ、20代以下では9割に主要な原因遺伝子の変異が見つかった。この遺伝子は痛風をもたらす尿酸を腸から排出する役割があり、変異があると働きが低下して関節に尿酸がたまりやすくなる。研究成果は18日付の英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表された。
 この「ABCG2」遺伝子に変異があると、20代以下の痛風発症リスクは変異がない場合に比べて最大22.2倍も高くなる。
 防衛医大の松尾洋孝講師は「痛風は中高年に多いと考えられていたが、最近は若い患者も増えている。若い人でも尿酸値が高くなった場合、遺伝子検査をして発症リスクを把握することで、早めに食生活などの生活習慣を改善して予防できる可能性がある」と話している。

がん治療、老若別に開発…新10か年戦略案

2013-07-08 23:24:58 | がん
 国のがん研究の今後の方向性を示す、新たな10か年戦略案が8日、厚生労働省の有識者会議(座長=堀田知光・国立がん研究センター理事長)でまとまった。

 〈1〉高齢者や小児など各世代の特性を踏まえた治療方法の開発〈2〉基礎研究の成果を新薬開発につなげる実用化研究の強化――などを柱に据えたのが特徴だ。新戦略案は近く、厚労省、文部科学省、経済産業省の3省合同で正式な戦略の形にまとめられる。

 がん研究の10か年戦略は1984年に始まり、来年度から第4次になる。新戦略は、高齢がん患者の増大や、欧米より新薬の承認が遅れる「ドラッグラグ」などの課題を重視した。

 体力が低下した高齢者は、手術や抗がん剤などの治療によるダメージが大きく表れる場合もあり、完治や延命のみを目的にするのでなく、体への負担がより少ない治療や苦痛の緩和などを研究する。抗がん剤の効果や安全性を確かめる臨床研究は現在、大半が70歳以下が対象。これまで不十分だった高齢者に適した使い方の検証も行う。

がん治療、老若別に開発…新10か年戦略案

2013-07-08 23:23:25 | がん
 国のがん研究の今後の方向性を示す、新たな10か年戦略案が8日、厚生労働省の有識者会議(座長=堀田知光・国立がん研究センター理事長)でまとまった。

 〈1〉高齢者や小児など各世代の特性を踏まえた治療方法の開発〈2〉基礎研究の成果を新薬開発につなげる実用化研究の強化――などを柱に据えたのが特徴だ。新戦略案は近く、厚労省、文部科学省、経済産業省の3省合同で正式な戦略の形にまとめられる。

 がん研究の10か年戦略は1984年に始まり、来年度から第4次になる。新戦略は、高齢がん患者の増大や、欧米より新薬の承認が遅れる「ドラッグラグ」などの課題を重視した。

 体力が低下した高齢者は、手術や抗がん剤などの治療によるダメージが大きく表れる場合もあり、完治や延命のみを目的にするのでなく、体への負担がより少ない治療や苦痛の緩和などを研究する。抗がん剤の効果や安全性を確かめる臨床研究は現在、大半が70歳以下が対象。これまで不十分だった高齢者に適した使い方の検証も行う。

原子力発電の割合

2013-07-08 19:21:05 | 放射能

参院選の争点のひとつに原子力発電所の再稼働がありますが、そもそも発電の現状はどうなっているのでしょうか。
 
国内の原子力発電所は17カ所、原子炉は計50基あります。2011年3月の東京電力福島第一原発の事故後、各地の原発が相次いで稼働を停止し、現在稼働しているのは関西電力の大飯原発(福井県)の2基のみ。日本の原子力発電が激減したのです。

 資源エネルギー庁によると、日本の総発電量に占める原子力の比率は、震災前の2010年12月に32%だったのが、2012年12月は2%まで減少。代わりに石油等とLNG(液化天然ガス)の火力発電が、それぞれ4%から19%、33%から47%に増加しています。ほぼ割合の変わらない石炭(24%)を含めると、火力発電全体の比率は6割から9割まで上昇しました。水力発電は6~7%です。

 火力発電は燃料費がかさみます。2010年と2012年の燃料費を比較すると、約3.6兆円から約6.8兆円に増加。電気料金の値上げにつながっています。

原子力発電の割合

2013-07-08 19:18:16 | 放射能
 参院選の争点のひとつに原子力発電所の再稼働がありますが、そもそも発電の現状はどうなっているのでしょうか。
 
国内の原子力発電所は17カ所、原子炉は計50基あります。2011年3月の東京電力福島第一原発の事故後、各地の原発が相次いで稼働を停止し、現在稼働しているのは関西電力の大飯原発(福井県)の2基のみ。日本の原子力発電が激減したのです。

 資源エネルギー庁によると、日本の総発電量に占める原子力の比率は、震災前の2010年12月に32%だったのが、2012年12月は2%まで減少。代わりに石油等とLNG(液化天然ガス)の火力発電が、それぞれ4%から19%、33%から47%に増加しています。ほぼ割合の変わらない石炭(24%)を含めると、火力発電全体の比率は6割から9割まで上昇しました。水力発電は6~7%です。

 火力発電は燃料費がかさみます。2010年と2012年の燃料費を比較すると、約3.6兆円から約6.8兆円に増加。電気料金の値上げにつながっています。

フリーターこそ終身雇用

2013-07-08 17:24:04 | 既得権益
君が未来を描きたければ、人間の顔を踏みつけるブーツを思い浮かべればいい(ジョージ・オーウェル・イギリスの作家)

彼らはいい体つきをしており、見栄えもよく均整がとれている。素晴らしい奴隷になるだろう
(クリストファー・コロンブス・探検家)

改革で格差が広がったということはない
(竹中平蔵・第6代総務大臣)

格差が出ることが悪いとは思わない
(小泉純一郎・総理大臣)

同じ嘘を何千回、何万回と繰り返せばそれは真実となる
(アドルフ・ヒトラー・ナチス総統)

フリーターこそ終身雇用だ
(南部靖之・人材派遣会社パソナ社長)

汝らは人類であるが、世界のほかの国民は人類にあらずして獣類である
(タルムード)

国家はあらゆる立派な職業から弾き出されたクズによって統治されている
(ジョルジュ・デュアメル・フランスの作家)

失業率は8%を目指すべきだ。
(福井俊彦・元日銀総裁)

我々は世界人口の4%を占めているにすぎないが、世界の富の22%を必要としている
(ビル・クリントン・アメリカ大統領)

郵政民営化法案は廃案となったが、時期が伸びたに過ぎない。少し待つだけで、我々は3兆ドルを手中に収めることができる
(ウォールストリートジャーナル)

日本を脅したいなら穀物の輸出を止めればいい
(アール・バッツ・元アメリカ農務長官)

新聞購読者の知的レベルに合わせて、低劣なコンテンツを作れ
(広告代理店社長)

                       略奪者のロジックより

日本のベンゾジアゼピン消費量は世界一位

2013-07-08 17:05:23 | 薬効

この表は有名なベンゾジアゼピンの売上表です。ベンゾジアゼピンとは睡眠薬や安定剤に含まれている成分です。左が日本で真ん中のへんに中国やインドがあるので、比較しやすいと思います。日本の上には数字が書いてありますが、これは振りきれているということです。

結局この表がなにを意味するかというと、日本は中国の45倍ベンゾジアゼピンを使用している薬漬け大国だということです。日本のベンゾジアゼピン消費量は世界一位であり、二位を大きく引き離しております。二位じゃダメなんですね♪。

代替医療弾圧、「がんに効く」で無許可医薬品販売で逮捕

2013-07-08 13:53:36 | がん
「アメリカでは、通常のガン治療(抗ガン剤、放射線、手術)以外の治療をやったら、すぐに逮揃された」。一九七〇~八〇年代、戦慄の事実だ。NPO法人、痛コントロール協会の森山文仁氏の証言は続く。「さらに病院は閉鎖。日本の厚生省(当時)もそうだが向うのFDA(食品医薬品局)はもっと酷い。医師会が凄い。政治家を抱えていますから。何人かの先生が〝不自然な死″を遂げたという話も……。医師会にとって〝邪魔者〟ですから。怖いです。上院マクガバン報告に登場した学者が〝謎の死〟を遂げたり……。警察だって黙認する」。

マクガバン報告は「アメリカ人を苦しめる疾病の大半は、誤った食事内容にある」……と結論づけた五〇〇〇ページ余の画期的な研究リポート。それは、まさに医学・栄養学の真理。そこで正直に証言した医師たちが闇に〝消されている″としたら……それは身の震える恐怖だ。しかし、十二分にありうる話だ。抗ガン剤、放射線、手術……ガン三大療法は〝かれら″にとっては、目のくらむ「利権」だからだ。

しかし、日本のガン治療の現状は、まさに旧態依然……。
 
ほぼ一〇〇%、国家(厚労省)主導のガン・マフィアたちが医療現場を制圧している。いまだに、あなたがガンで病院にいけば、まちがいなく、この〝殺人療法″を施される。アウシュビッツのガス室に送り込まれたようなものだ。そして、その利権システムに背く代替療法を〝魔女狩り″で血祭りに上げているのだ。その弾圧の一貫が、健康食品の摘発である。つまり「ガンに効く」といって健康食晶を売っただけで、このクニの警察権力は逮捕して身柄を拘束するのだ。その理由は「無許可医薬品販売」。

まったく医猟産業が徹底的にまで人を殺しているのに、こんなことで逮捕されるのだから始末に負えない。私だってがん治療のすべては否定しない。テキトー生活のグーミンがガンになって、それも放置したままがんが巨大化すれば、さすがにイレウスなどになるだろう。その場合はにっちもさっちもいかずに死ぬので、手術はやむをえなかったりする。これは代替療法医でさえ認める人が多い。しかしそれ以外はほとんど無駄だろう。抗がん剤だけでなく、分子標的剤も放射線治療も、もちろん私は一切お勧めしない。

内海聡
https://www.facebook.com/TokyoDdClinic

米国癌学会「抗がん剤はガンを何倍にも増やす増ガン剤だ」と断定

2013-07-08 13:40:55 | がん
ボクは癌の記事はあまり書かないと言ってきたが、その一番の理由はもはや癌ごとき周知の事実だからだ。これは前も書いたが、もう一つの理由は、はっきりいって癌で痛い思いして死ぬ人間は「アホ」であり「情弱」だからだ。

実際、このような強い言葉を吐いているのはボクだけじゃない。たとえばあるおっさんは、ボクとの動画の中で医療にかかるニンゲンを「サル以下」とまで呼んでいる♪。イヤ、それアホよりやばいんじゃない・・・というソフトなツッコミが行われているのを、ほとんどのニンゲンたちは知らない♪。

米国癌学会で抗ガン剤治療を受けた多数の患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定。これは今や医薬界では常識だが、知られては困る医薬マフィアによって一般には周知されていない。

ガン問題調査委員会「OTA」(Office of Technology Assessment)レポートによると、現在の癌の抗癌剤による通常療法は
「抗ガン剤・多剤投与グループほど”命に関わる副作用”は7~10倍」
「腫瘍が縮んでも5~8ヶ月で再増殖」
「多剤投与グループは腫瘍は縮んでも生存期間が短い」
「腫瘍を治療しないほうが長生きする」・・・・と現代の治療”常識”を覆す治験結果が記されており、さらには「抗ガン剤では患者は救えない」「投与でガンは悪性化する」
と結論している。

癌になるのは生活や食習慣が悪いからこそだが、それを反省できれば末期がんでも立ち直る可能性は大いにある。
 
ハーバード大学医学部のアイゼンバーグ博士の1990年度調査によると、アメリカではプライマリケアの医者に行く訪問回数推計では、一般の医者に行った回数は、年間3.88億回に対し、代替医療の訪問回数は、4.25億回と、代替医療に行く人の数が多くなっている。代替医療への自費出費額(1.03百億ドル)は病院への自費出費額(1.28百億ドル)に、ほぼ追いつき、全米医師への自費出費(2.35百億ドル)の半分に迫っている。これは代替療法が完璧なわけでもなんでもないが、そちらの方がよほどましな成績であるというのが周知されているということだ。そもそもそんな医学体系に「代替医学」なんて言葉を使う方がおかしい。「真医学」とか「新医学」と読んだ方がいい。

どっちを選ぶかはあなた次第♪。

内海聡
https://www.facebook.com/TokyoDdClinic


ja.wikipedia.org/wiki/代替医療‎
ガン治療の闇・米国OTAレポート - 副島隆彦
www.snsi.jp/bbs/page/1/view/1212‎

ついにネズミ肉まで!中国の食品偽装は底なし沼、外国メディアも驚きと怒りの報道―中国

2013-07-07 17:56:24 | 日記
2013年5月5日、中国でこのほどネズミ肉を羊肉と偽って販売していたグループが逮捕されたが、海外メディアはこの事件を大きな関心を持って報道している。参考消息(電子版)が伝えた。

4日付のニューヨーク・タイムズは「中国東部でキツネやミンク、ネズミなどの肉を混ぜて作った肉製品を羊肉と偽り、大量に売りさばいていたグループが逮捕された。内モンゴル自治区では基準値をはるかに超える化学調味料や細菌を含んだ偽ビーフジャーキーや未加工肉を押収。貴州市では違法な添加物を含んだニワトリの足が見つかっている。さらに、死んだニワトリや豚肉を販売するケースや、豚肉に水を注入して重さをごまかすケースもあった」と報じた。

3日付の英紙・ガーディアンは「中国の『食の安全』が最も脅かされた時代はすでに過ぎたと思っていた。それが今度はネズミ肉とは!巧妙かつ恐怖を感じる」と伝えている。

ロサンゼルス・タイムズは「検疫を受けていないキツネやミンク、ネズミなどの肉に色素や化学薬品などを加えたものを羊肉と偽り、江蘇省や上海市などで販売していた」と報じ、「鳥インフルエンザで鳥肉は処分され、大量のブタの死骸が川に浮く。その肉が食卓に出るのではと中国人は心配している。中国では何の肉を食べてよいのか分からない」と指摘。「食事は楽しみでもあるが、命をかけた危険なギャンブルでもある」と述べている。

ロシア新聞は「ロシア連邦消費者権利保護・福利監督局は、中国の偽装肉が販売される可能性のある場所の検査を命じると同時に、ロシア国民に対して旅行時に中国の航空会社で提供される機内食の肉を食べないよう呼びかけている」と伝えた。

地震の前兆現象 発生直前に地盤の電気抵抗低下

2013-07-07 04:03:52 | 日記

 トルコ北西部で1999年に起きた地震で、発生直前に震源域の地盤の電気抵抗値が急激に低下し、電気が通りやすくなっていたことが分かったと、東京工大火山流体研究センターの本蔵義守特任教授(地震電磁気学)らが発表した。

 岩石間に含まれる水の状態が変化したためとみられ、本蔵氏は「地震の前兆現象に関係している可能性があり、他の地震でも同様な現象があるか観測データを集めたい」と話している。

 地震は、マグニチュード(M)7.4で、1万7000人以上が死亡した。

 研究チームは、トルコの北アナトリア断層付近で、電気の通しやすさを示す電気抵抗値の変化などを測定中、地震に遭遇した。

 今回、地震発生4日前から2日後まで、震源付近の4カ所で測定したデータを解析。その結果、発生約20分前から、深さ3~6キロ付近で電気抵抗値が最大で約50%低くなっていたことが分かった。値は1カ月後に元に戻った。

 地震発生直前に、地盤内の圧力が変化したことで、岩石周辺が水分で満たされ、電気が通りやすくなったと同時に、断層が滑りやすくなった可能性があるという。

地震
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%9C%B0%E9%9C%87


富士通、低カリウム野菜を栽培する国内最大規模の植物工場を運用開始……クリーンルームを転用

2013-07-06 09:53:52 | 糖尿病

RBB TODAY 7月6日(土)9時0分配信

低カリウム植物工場の様子

 富士通グループは5日、福島県会津若松市において、「食・農クラウドAkisai(アキサイ)」を活用した大規模植物工場の実証事業を行うことを発表した。

他の写真を見る

 この植物工場は、半導体工場のクリーンルームを転用したもので、2,000平方メートルの実装面積を持ち、低カリウム野菜を栽培する植物工場としては国内最大級のものとなる(生産規模3,500株/日)。生産物は、人工透析患者、慢性腎臓病患者など、医師からカリウムの摂取制限を受けている人々に、野菜を提供できる手段として期待される。

 本実証事業は、富士通ホーム&オフィスサービスの提案が、復興庁・経済産業省「2013年度 先端農業産業化システム実証事業」として採択されたことを受け、富士通グループ、会津富士加工、福島県立医科大学などで構成するコンソーシアムが、協調・連携して実施する。カリウム含有率の低いリーフレタスを2013年10月から試作し、2014年1月から量産出荷する。

 富士通セミコンダクターが半導体製造工場のクリーンルームで培った、最適製造条件の割り出しや雑菌管理のノウハウ、富士通ファシリティーズ・エンジニアリングが持つ、半導体製造工場へのインフラ供給や省エネルギー管理のノウハウを活かし、最適な育成環境を実現する。また「Akisai」を活用し、栽培データを継続的に解析し、生産性の高い栽培、効率的な植物工場経営を行うとのこと。期間は2014年3月末まで。

慢性腎臓病の原因細胞を特定…東北大グループ

2013-07-06 07:42:04 | 糖尿病

毎日新聞 7月6日(土)6時0分配信
 東北大の研究グループは5日、慢性腎臓病の原因細胞を特定したと発表した。日本で1300万人以上の患者がいるとされる慢性腎臓病の治療方法開発につながる可能性がある、としている。米腎臓病学会誌(電子版)に掲載される。

 相馬友和研究員と山本雅之教授らのグループによると、高血圧や糖尿病で腎臓の機能が落ちると、腎臓内にコラーゲンを作る細胞が出現する。この細胞は腎臓を硬くして、赤血球を生み出すホルモン「エリスロポエチン」を作る機能を低下させる。赤血球が減って腎性貧血を起こし、さらに機能が低下するという悪循環に陥る。

 研究グループは今回、腎臓内にコラーゲンを作り腎臓を硬くする細胞について、エリスロポエチンを作る細胞が炎症により変化したものであることを突き止めた。炎症を抑えると、再び同ホルモンを作る正常な細胞に戻ることも確認した。相馬研究員は「細胞の炎症を制御できれば、腎臓病の予防や治療に応用できる」と話している。



腎臓
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E8%85%8E%E8%87%93
www.kidneydirections.ne.jp/‎

電子タバコ、医薬品扱いに –英、EU

2013-07-05 14:42:23 | 日記
2016年以降、医薬品と同レベルの規制

欧州連合(EU)は、2016年から電子タバコの製造販売を規正することを検討しており、英国もこの動きを支持し、同年より医薬品と同等の認可制導入の開始を目指すこととなった。英国医薬品庁(MHRA: The Medicines and Healthcare Products Regulatory Agency)が先月12日に発表した。


(MiniCiggy社製の電子タバコ。A: LEDライト・カバー、B: バッテリー(回路内臓部)、 C: アトマイザ(発熱体)、D: カートリッジ(マウス・ピース)。Wikiメディアより引用)

ニコチン置換療法での活用を鑑み、禁止はせず

節煙や禁煙の普及にともない、電子タバコの需要は伸び続けている。新法では電子タバコ以外にも、ガムやパッチ、スプレーなどを含めたニコチン含有製品(NCPs: nicotine containing products)全てが、規制の対象となる。調査によると、英国では130万人がタバコ代替品の使用へとシフトしている(12日付BBCより引用)。

MHRAのジェレミー・ミーン氏(Jeremy Mean、医薬品リスク管理・監視グループマネジャー)は、「現在市場に出回っている電子タバコやその他のニコチン含有製品は、安全性・品質・効能の基準に満たないものが多い。」しかし、「今回の決定は、製造販売を禁止するものではなく、品質不良品による健康被害を防ぎ、安全で効能の確かなニコチン代替品による節煙および禁煙を促すことが目的である」と述べている。

分かれる各国の対応

英国では認可制導入後も継続して、電子タバコの店頭での購入が可能との見通しであるが、ニュージーランドなどでは医薬品と全く同様に医師の処方箋が必要とされ、ブラジルやノルウェー、シンガポールでは製造販売が完全に禁止されている。 (本田 基)

▼外部リンク

英国医薬品庁(MHRA: The Medicines and Healthcare Products Regulatory Agency) プレスリリース
http://www.mhra.gov.uk/NewsCentre/Pressreleases/
電子タバコ
ja.wikipedia.org/wiki/電子タバコ‎