離煙のすすめ、何度でも

タバコと縁を切った人間からすると、まだどうしてこんなに多くの人がタバコを吸っているのか、理解に苦しみます。喫煙は、ニコチン依存症という病気なのに、どうして治療をしないのでしょう。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

メタボよりまず禁煙　たばこ原因死、年１１万人以上
FujiSankei Business i. 2008/6/19

　■ＷＨＯ「予防できる最大　単一の病気」

　「たばこの害から若者を守ろう」

　今年の禁煙週間（５月３１日～６月６日）で世界保健機関（ＷＨＯ）が掲げたテーマだ。日本も未成年者と大人の喫煙率が最近ともに急減しており、変化し始めた。

　たばこの健康被害はよく知られている。がんだけでなく、呼吸器疾患や心臓病など多様な病気の危険を高める。ＷＨＯは「予防できる最大の単一の病気」にたばこを挙げる。

　世界で５４０万人、日本で１１万人以上が毎年、たばこが原因で亡くなっていると推定されている。この死者数は今後も増える勢いだ。根拠があいまいな“メタボ健診”よりも、禁煙指導の強化こそ重要だ。

　公共施設の受動喫煙防止に努力義務を課した健康増進法が施行されて５年、ＷＨＯのたばこ規制枠組み条約が発効して３年が経過、効果が出始めた。増えていた中高校生の喫煙率は２０００年をピークに減少に転じた。

　大人の男性の喫煙率は１９６０年代に８０％を超えていたが、徐々に下がり、日本たばこ産業（ＪＴ）の調査で０２年に５０％を切り、０７年には４０％まで下がった。

　航空機、鉄道の禁煙化に続いて、禁煙タクシーは昨年から急増し、全国のタクシーの６０％に迫っている。学校の敷地内全面禁煙が子供の禁煙を後押ししたように、公共の場で禁煙が増えた社会環境の変化が効いた。

　日本のたばこ対策は欧米より立ち遅れている。大島明・前大阪府立成人病センター調査部長がたばこ規制の進展度を「たばこ対策尺度」で採点したところ、英国が０５年の７３点から０７年には９３点に上がったのに対し、日本は２１点から２７点になっただけ。欧州３０カ国のどの国より低い点数で、差が開くばかりだ。

　たばこ税が低く、たばこの箱に印刷される健康被害警告が目立たないなど問題が多すぎる。

　ただ、禁煙治療に０６年から保険が適用されるようになったのは評価できる。この５月に、禁煙を手助けする薬はニコチンガムに加え、皮膚にはるパッチが薬局で買えるようになり、医師が処方する新しい飲み薬も発売されるなど、禁煙を試みる選択肢が一気に増えた。

　７月からは全国で自動販売機からたばこを買うには、成人識別カード「タスポ」が必要になる。未成年者の購入を防止するのが狙いだが、写真付きの申し込みが面倒で、戸惑っている喫煙者が多いのも事実だろう。

　日本学術会議は３月に「脱タバコ社会の実現に向けて」という政府への要望書で、たばこ税の大幅引き上げによる消費削減など７項目の対策を求めた。神奈川県は国に先駆けて全国初の罰則付きの公共的施設禁煙条例を制定しようとしている。たばこ対策の強化は大きな課題である。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

タバコと離煙しましょう。タバコのない生活は最高です。