当英語塾INDECには、欧米のビジネス・スクールやロー・スクール留学を考える若手の銀行員・商社員・コンサルタントの方が通ってきてくれます。留学後の進路はまちまちですが、悩んでいる方には「映画関係の仕事につこうと思わない?」とよく尋ねます。
答はほとんど“No”で残念な気がするのですが、めげずに「考えてみようよ」と繰り返します。日本の国際的地位向上をめざす時には、単なる経済的・政治的覇権を狙うだけでは効果がなく、文化の面での尊敬を勝ち取ることが重要だと考えるからです。
そんなゴウ先生の持論を後押ししてくれるような社説が今日の読売新聞に掲載されました。
**********
12月4日付・読売社説(1)[日本映画]「国際ブランドとして育てたい」
日本映画が健闘している。
映画関係者が、最近、注目している数字がある。映画の興行収入に占める邦画の比率だ。
2002年にはわずか27%だったが、その後、年々増え続けて、今年上半期には48%に達した。
日本映画の全盛期は、約70%だった。これには遠く及ばないが、欧州諸国では売り上げの8割をアメリカ映画が占めているのに比べれば、異例の高比率だ。
テレビ局が映画製作に積極的に乗り出していることが、一つの要因となっている。人気ドラマの映画化や、ヒットした映画のドラマ化、DVD化によって、相乗効果を上げている。
例えば海上保安官を主人公とした「海猿」シリーズは、テレビドラマとして人気を博し、今年公開された映画の興行収入は、70億円を超えた。
同一施設内で複数の映画を見せるシネマコンプレックス(シネコン)が登場して、無名の邦画の上映機会も増えた。
テレビ局出身者や女性監督ら、新しい世代の監督が育ちつつある。
大ヒットした「ALWAYS 三丁目の夕日」は、セットに経費をかけず、コンピューター・グラフィックスを駆使して、懐かしい昭和の風景を再現した。こうした新技術も、人気の背景にある。
しかし、課題も残されている。
映画の輸出額は年間約70億円で、輸入額の10分の1程度に過ぎない。
ハリウッドの大作映画の平均製作費が20億円程度であるのに対し、邦画の製作費は大作でも10億円程度だ。
最近は、個人投資家向けの映画ファンドが登場するなど、資金集めの仕組みが整備されつつある。
しかし、国内市場だけに頼っている現状では、大幅な収益増は期待できない。投資家にとって魅力は乏しいだろう。
「これからは真剣に海外展開を考えていくべきだ」との指摘もある。
政府の今年の「骨太の方針」は、10年間で約5兆円のコンテンツ市場の拡大を目指すことや、東京国際映画祭などを拡充して国際コンテンツカーニバルを開催することを盛り込んでいる。
経済産業省は、今年度から日本と外国の映画共同製作を支援するプロジェクトを始めた。また、各地の経済産業局には映画ロケ誘致の担当室も設けられた。
小津安二郎や黒沢明らは、独自の作風で、高い国際的評価を得ている。
近年では、日本映画のリメーク版が、アメリカで大ヒットしたこともある。
せっかく好調の日本映画である。その潜在的な可能性を大切にし、「国際ブランド」となるよう育てていきたい。
(2006年12月4日2時7分 読売新聞)
**********
まったく同感です。しかし、世界に日本映画を売るためには、よい作品を作ると同時にそれを売り出す人材が必要なのです。そのために欧米のショー・ビジネスを勉強しにビジネス・スクール留学を考えるというのは理に適った考え方です。
ハリウッドのお膝元のカリフォルニア大学ロス・アンジェルス校(UCLA)や南カリフォルニア大学(USC)はもちろん、もうひとつの映画のメッカ、ニューヨークにあるコロンビア大学やニューヨーク大学(NYU)などのビジネス・スクールでは映画ビジネスを真剣に学べます。
一段と難しくなったTOEFLやGMATですが、ツボを押さえて少し時間をかければいま現在英語を苦手としている方でも、そうした一流のビジネス・スクールに留学する夢が叶うのです。INDECは、いつでもお手伝いいたします。お問い合わせください。
INDECは、夢と希望にあふれた若者を応援しています!
公式サイト: http://indec.jp
答はほとんど“No”で残念な気がするのですが、めげずに「考えてみようよ」と繰り返します。日本の国際的地位向上をめざす時には、単なる経済的・政治的覇権を狙うだけでは効果がなく、文化の面での尊敬を勝ち取ることが重要だと考えるからです。
そんなゴウ先生の持論を後押ししてくれるような社説が今日の読売新聞に掲載されました。
**********
12月4日付・読売社説(1)[日本映画]「国際ブランドとして育てたい」
日本映画が健闘している。
映画関係者が、最近、注目している数字がある。映画の興行収入に占める邦画の比率だ。
2002年にはわずか27%だったが、その後、年々増え続けて、今年上半期には48%に達した。
日本映画の全盛期は、約70%だった。これには遠く及ばないが、欧州諸国では売り上げの8割をアメリカ映画が占めているのに比べれば、異例の高比率だ。
テレビ局が映画製作に積極的に乗り出していることが、一つの要因となっている。人気ドラマの映画化や、ヒットした映画のドラマ化、DVD化によって、相乗効果を上げている。
例えば海上保安官を主人公とした「海猿」シリーズは、テレビドラマとして人気を博し、今年公開された映画の興行収入は、70億円を超えた。
同一施設内で複数の映画を見せるシネマコンプレックス(シネコン)が登場して、無名の邦画の上映機会も増えた。
テレビ局出身者や女性監督ら、新しい世代の監督が育ちつつある。
大ヒットした「ALWAYS 三丁目の夕日」は、セットに経費をかけず、コンピューター・グラフィックスを駆使して、懐かしい昭和の風景を再現した。こうした新技術も、人気の背景にある。
しかし、課題も残されている。
映画の輸出額は年間約70億円で、輸入額の10分の1程度に過ぎない。
ハリウッドの大作映画の平均製作費が20億円程度であるのに対し、邦画の製作費は大作でも10億円程度だ。
最近は、個人投資家向けの映画ファンドが登場するなど、資金集めの仕組みが整備されつつある。
しかし、国内市場だけに頼っている現状では、大幅な収益増は期待できない。投資家にとって魅力は乏しいだろう。
「これからは真剣に海外展開を考えていくべきだ」との指摘もある。
政府の今年の「骨太の方針」は、10年間で約5兆円のコンテンツ市場の拡大を目指すことや、東京国際映画祭などを拡充して国際コンテンツカーニバルを開催することを盛り込んでいる。
経済産業省は、今年度から日本と外国の映画共同製作を支援するプロジェクトを始めた。また、各地の経済産業局には映画ロケ誘致の担当室も設けられた。
小津安二郎や黒沢明らは、独自の作風で、高い国際的評価を得ている。
近年では、日本映画のリメーク版が、アメリカで大ヒットしたこともある。
せっかく好調の日本映画である。その潜在的な可能性を大切にし、「国際ブランド」となるよう育てていきたい。
(2006年12月4日2時7分 読売新聞)
**********
まったく同感です。しかし、世界に日本映画を売るためには、よい作品を作ると同時にそれを売り出す人材が必要なのです。そのために欧米のショー・ビジネスを勉強しにビジネス・スクール留学を考えるというのは理に適った考え方です。
ハリウッドのお膝元のカリフォルニア大学ロス・アンジェルス校(UCLA)や南カリフォルニア大学(USC)はもちろん、もうひとつの映画のメッカ、ニューヨークにあるコロンビア大学やニューヨーク大学(NYU)などのビジネス・スクールでは映画ビジネスを真剣に学べます。
一段と難しくなったTOEFLやGMATですが、ツボを押さえて少し時間をかければいま現在英語を苦手としている方でも、そうした一流のビジネス・スクールに留学する夢が叶うのです。INDECは、いつでもお手伝いいたします。お問い合わせください。
INDECは、夢と希望にあふれた若者を応援しています!
公式サイト: http://indec.jp
※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます