学習到達度：中国躍進、日本は停滞

読解力が15位から8位に上がったと喜んでいるようでは、日本の未来はありません。

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日本の読解力８位に改善 上海が３分野で首位独占(共同通信) - goo ニュース

2010年12月7日（火）19:09

　ＯＥＣＤは７日、６５カ国・地域の１５歳約４７万人が０９年参加した「学習到達度調査」の結果を公表。文章やグラフの内容を読み取る読解力で日本の高校１年生は８位となり、前回０６年調査の１５位から上がった。科学的応用力は６位から５位、数学的応用力も１０位から９位となり、実施３分野全てで上昇。学力低下に歯止めがかかり、改善傾向を示した。３分野いずれも初参加の中国・上海が首位を独占した。

学習到達度調査　アジア勢躍進　日本は“後進国”(産経新聞) - goo ニュース

2010年12月8日（水）08:00

　■中国　進む教育改革、競争激化

　７日公表されたＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）では、教育分野でのアジア諸国の好調ぶりが目立った。日本も、すべての分野で上位に食い込んだが、中国・上海などトップレベルには大きく差をつけられた。アジア諸国が経済や軍事、科学技術とさまざまな分野で急速に伸びる中、日本は教育でも水をあけられようとしている。

　ＯＥＣＤ非加盟で、国としてＰＩＳＡに参加していない中国は、都市として初参加の上海が、読解力、数学的応用力、科学的応用力の全てでトップとなった。ＯＥＣＤは「上海の結果が、中国の結果とは考えていない」と説明しているが、中国の大都市圏の教育レベルの高さを国際社会に見せつけた。

　上海は富裕層が多く、子供の教育に資金をつぎ込む親が多い。教育改革も進んでおり、中国国内でも特に教育レベルが高い地域だ。

　中国の義務教育は原則９年。日本と同じだが、専門家によると、競争の激しさが違うという。「中国では、義務教育の段階で激しい競争が行われる。学校内ではもちろん、地域の学校同士でも激しい競い合いがある」。中国の行政システムなどに詳しい政策研究大学院大の角南（すなみ）篤准教授はそう話す。

　同じく今回初参加したシンガポールは、義務教育の初等学校が６～１２歳のわずか６年間。修了時には全国共通試験が行われ、その結果で、その後の中等学校のコースが振り分けられる。読解力が２位、数学的応用力が４位だった韓国もまた、激しい受験戦争で知られる。

　「日本は、国を挙げて子供たちを猛烈に勉強させ、トップレベルになったが、発展を遂げ、そういう時代は去った。いまの中国やシンガポールが、かつての日本と同じ状態だ」。日本の足踏みの原因を、科学技術振興機構の北沢宏一理事長は冷静に分析した上で、こう話した。「最近は、科学への理解も広がっていると感じる。理数教育のための取り組みも進められているが、より論理的な思考を体得させる教育が必要だ」

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英語塾を経営していて痛感するのは、いまの20代の若者の知的能力の低さと向上心の薄さ。子供の時にまともな本を読んできていないし、知らないことに対して好奇心を燃やすことも少ない。すべてをゆとり教育のせいにするつもりはありませんが、あきらかにその悪影響は出ています。

国家の未来を考えるというよりも、若者たちひとりひとりがより幸せになるためには、読解力などは必須スキルのはず。子供たちに勉強の意義を徹底させ、努力を強いることを要求すべきです。

それにしても、中国や韓国、その他のアジア諸国はすごい。日本は何をしてきたのでしょう。民主党政権は、こういう問題についても何も手を打たないし。