孫崎享氏の「戦後史の正体」（386ｐ）、いろいろ衝撃的でした。想像以上にアメリカが日本の内政に干渉していることが克明に記されています。ザックリまとめると、アメリカに都合のよくない政権は短命になるということ。その為に活躍したのがGHQであり、CIAであり、親米派の官僚やマスメディアでした。きっと現在もそうです。
踏んではならないアメリカの「虎の尾」とは：①米国抜きの日本の独自外交、特に日中関係の強化や、②日米軍の削減・または撤退、③冷戦後は日本の経済的繁栄（これを崩すためのプラザ合意、米国債買い、TPP）です。
政権を倒すパターンは孫崎氏によると以下の通り。
- 占領軍の指示により公職追放：鳩山一郎、石橋湛山
- 検察が起訴し、マスコミが大々的に報道し、政治生命を絶つ（検察、中でも特捜部の前身はGHQ指揮下の「隠匿退蔵物資事件捜査部」で、設立当初からアメリカと密接な関係）：芦田均、田中角栄、小沢一郎、（竹下登のリクルート事件もこのカテゴリーに入る可能性あり）
- 政権内の重要人物を切ることを求め、結果的に内閣を崩壊させる：片山哲、細川護熙
- 米国が支持していないことを強調し、党内の反対勢力の勢いを強める：鳩山由紀夫、福田康夫
- 選挙で敗北：宮沢喜一
- 大衆を動員し、政権を崩壊させる：岸信介（６０年安保にはCIAが日本の財界を通して資金提供）。
６のパターンはイランのパーレビ国王打倒・イラン革命、エジプトやチュニジアの『アラブの春』等でお馴染ですが、岸信介の場合、自身がCIAのエージェントだったという噂もある人なので、意外でした。どうも彼の「駐留米軍の最大限の撤退（有事駐留のみにする）」と「日中貿易拡大」路線がアメリカの逆鱗に触れたようです。
これに比べれば鳩山由紀夫の「最低でも県外」という要求など可愛いものですが、あっさり葬られましたね。
「米国からの圧力」を軸に戦後７０年を読み解く、という本ですが、実際そういう視点で戦後史を見ていると色々と辻褄が合ってきて、納得できることが激増します。今後も様々な政治家のスキャンダルがマスコミで騒がれることがあるでしょうが、その渦中の人物がどのような政治姿勢を持っていたか、米国の「虎の尾」を踏んでないかどうかを考えてみれば、でっち上げかそうでないかが見えてくるかもしれません。