2019.1.16 12:52
女優、米倉涼子（４３）が２月３日放送のテレビ朝日系主演スペシャルドラマ「疑惑」（後９・０）で、初共演の黒木華（２８）とキスシーンに挑戦していることが１５日、分かった。
松本清張の名作サスペンスが原作。米倉扮する敏腕弁護士・卓子が、保険金殺人の疑惑がかかる悪女・球磨子（黒木）に振り回されながらも真相を追求していく物語。
泣きじゃくる球磨子が路上で突然卓子の唇を奪う“疑惑のキスシーン”に挑んだ米倉は「キス以上のことをすると言われたら戸惑っただろうけど、楽しみだなって思いました。しらふで女性とキスしたのは初めて！」と大興奮。リハーサルから本気でキスされ、「『あ、もうするんだ！』と思って、私も吹っ切れました。意外にも黒木さん、私より度胸があるかも。ドキッとしました」と笑みがはじけた。
リハを含め３度も米倉の唇を奪った黒木は「緊張しましたが、おきれいな方なので光栄でした」と心を奪われていた。
Nov 16 2018
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イギリスの消費者協会発行の機関誌「Which?」が、旅先として人気の世界20ヶ国の安全度を発表した。犯罪、健康、自然災害、テロの4つのカテゴリー別にランク付けされており、人気の旅先にも意外な危険があることが示されている。
◆殺人年間平均2件 最も安全なのはあの小国
ランキングは、Which?の旅行部門が世界経済フォーラム、世界リスク報告書、英国民健康サービス、外務・英連邦省の統計資料から収集したデータをもとにしている。イギリスの調査なので、今回対象になった国は、イギリス人の間で人気の旅先と理解してよいだろう。
犯罪面で最も安全と評価されたのはアイスランドだ。2000年以降殺人事件は36件しか起きておらず、年間にすれば平均2件という少なさだ。ちなみに英日刊タブロイド紙サンによれば、2017年のイギリスで起きた殺人は709件だった。アイスランドは人口30万人程度の小国だが、軍隊がないため戦争のリスクも低く、警官も日常は銃を持たず丸腰ということだ。アイスランドに続いて安全とされたのは、アラブ首相国連邦、シンガポール、スペインで、日本は7位だった。
反対に最も危険とされたのは南アフリカだ。旅行情報サイト『The Travel』によれば、美しい海岸線が魅力だが、個人でガードマンを雇うことも珍しくないほど犯罪が蔓延している国ということだ。ワースト2位以下は、トルコ、タイ、インド、メキシコとなった。日本人にも人気のタイだが、タイ南部には一種の戒厳令のようなものが敷かれているところもあり、夜間の外出は危険すぎるとTheTravelは指摘している。
◆インバウンドに暗雲 日本の自然災害に注目
健康面で安全とされたのは、主に欧州の国々とアラブ首長国連邦、日本、アメリカだった。安全そうに感じるシンガポールとオーストラリアは、デング熱の可能性でハイリスクとされた。さらにインド、南アフリカ、タイでは一部地域でマラリアの可能性があることから、下位に位置づけられている。
自然災害の危険が最も低いとされたのはカリブ海の小国、バルバドスだった。2位以下はアイスランド、アラブ首長国連邦、シンガポール、フランスとなった。2位のアイスランドは活火山も多く地震も頻繁に観測されている国だが、人口が少ないせいなのか、旅行者にとっての自然災害の危険は少ないとされている。
◆テロはどこでも起きる これまで少なかった国も要注意
最後にテロに関してだが、安全な国はないと結論付けられた。日本やアイスランドのような国でさえ、可能性は排除できないとされている。ただ、非常に可能性の高い国を上げるなら、オーストラリア、ヨルダン、フランス、アメリカ、インド、タイ、トルコだということだ。
2019.1.29 16:49
東亜日報は「悪化した韓日関係を改善する意志がまだないことがうかがえる」とする一方で、安倍首相はこれまでの施政方針演説で韓国の重要性に言及してきたが、「年ごとに表現は弱まった。今年は最初から、韓国から顔を背けるということだ」と伝えた。
また、中央日報は「安倍、施政演説から韓国の部分をまるごと省いた」との見出しで「これまで韓国関連は安倍首相の演説で外交分野に欠かさず登場していたが、今回は近隣外交の対象として具体的に韓国には触れなかった」と報じた。
過去の演説での「最も重要な隣国」「未来志向の協力関係」などとの表現が消えたことよりも、韓国各紙は安倍首相による韓国への言及自体がなくなったことに動揺を隠せない様子だ。
2019.1.22 11:06
日韓合意をほごにした慰安婦問題や、国交の基礎である日韓請求権協定を顧みない「徴用工」訴訟への韓国の対応を見れば、近代的な条約体制を踏みにじって恥じない国になっていることが分かる。
韓国はもはや経済的に小さな国ではないし、日韓の防衛費は肩を並べるようになっている。にもかかわらず、韓国はまっとうな近代国家ではない姿をあらわにしている。
韓国は国防白書から「北朝鮮は敵」という文言を削除した。米韓同盟が結ばれているのも、日本が国連軍地位協定によって「朝鮮国連軍」による日本国内の指定基地などの使用を約束しているのも、北朝鮮から韓国を守る狙いがある。北朝鮮に極めて甘くなった韓国は、安保の基礎構造の前提を掘り崩している。
文在寅（ムン・ジェイン）大統領は北朝鮮の核・ミサイルを温存させたままの制裁緩和を各国に働きかけて顰蹙（ひんしゅく）を買っている。また、貿易依存度が高いこともあって、韓国の対中姿勢は文政権以前から過度に融和的だ。
日米などを主軸とする、価値観を共有する国々の陣営（西側陣営）から韓国は離脱しようとしている。
ことが深刻なのは、韓国の前近代化、脱西側化が民選大統領の政権下で進んできたことだ。韓国の国民が許容している動きなのである。
日韓関係や朝鮮半島をめぐる安全保障の基礎構造を毀損（きそん）する動きを韓国がやめない以上、日本は、転ばぬ先の杖（つえ）として、米韓同盟の空洞化または終焉（しゅうえん）を想定した対応策を用意しておくべきだろう。（論説副委員長 榊原智）
2/2(土) 16:56配信
いわゆる「元徴用工」をめぐる異常判決や、韓国駆逐艦による火器管制用レーダー照射問題などの「反日暴走」を繰り返しながら、誠意ある対応をしない韓国への対抗措置として、日本政府は「戦略的制裁」に乗り出す。日韓防衛当局間の交流縮小に加え、経済官庁も「特例」を順次取り消していくという。まさに、「真綿で首を絞める」作戦といえそうだ。
「このまま韓国が日本を敵視するなら、秋の観艦式には招かない！」
防衛省幹部は１月３１日、夕刊フジの直撃にこう明かした。
韓国海軍の艦船は、２０１５年から観艦式に参加していた。だが、レーダー照射問題に加え、「海上自衛隊の哨戒機が低空威嚇飛行した」などと、事実無根の言いがかりを付けてきた隣国への不信感は頂点に達している。
そこで、防衛交流を縮小させ、韓国とは冷却期間を置くことにした。
具体的には、今春計画していた海自最大のヘリコプター搭載護衛艦「いずも」の韓国派遣を見送る方向だ。日韓防衛当局間で軍事情報を共有しあう協定「軍事情報包括保護協定」（ＧＳＯＭＩＡ＝ジーソミア）も、１年ごとの更新をしない可能性が出ている。
朝日新聞も１日朝刊で、韓国の軍事関係筋の話として「今年前半に予定される日韓将官級の交流がすべて延期され、日程が白紙になった」と報じた。
背景には、日米防衛当局に共通する韓国への不信感もありそうだ。
日米情報当局関係者は「トランプ政権は、文在寅（ムン・ジェイン）政権を『親中政権』『北朝鮮の代理人』とみている。米軍の中には『韓国に情報を流せば、２４時間以内に中国や北朝鮮に漏れる』という者もいる。もはや、日米韓３カ国の防衛協力はなくなった」と語る。
経済面でも、韓国を締め付ける。
官邸周辺は「一連の対応は、文政権が『日韓離反でいい』と決断した表れだろう。もはや、何もしないという選択肢はあり得ない。マルチの経済協力から排除していく。『特例』は順次なくなる。経産省や国交省などの動きを見ていればいい」と語っている。
