ならおうは穏やかに語る

Fly Fishingを中心に難しい話からヨタ話まで支離滅裂な雑文。
(09/08/23カウンターを付けました。)

今夏は冷夏だったのかも

2012-09-08 20:06:04 | Weblog
もしかして、今年は冷夏だったのかもと思う事やその他発電に関して。

今年が冷夏?と思ったのは以下の事象から。
・7月の過ごし易さが発端。あまり暑くなかった。
・なごみの湖では盆明けでも釣れている。普段は盆休み以後釣りにならないのだが。
・関西電力が計画停電を実施しなかった。

さて、計画停電が無かったことは良い事だったが、これに対して原発再稼動が不要だったという意見がある。
ちょっと待て。マージンを削るとどうなるか判っているのか?
計画停電ではなく、いきなり停電になっていたかもしれないのだ。
冷夏だったから計画停電が不要だったのだろう。暑そうな盆の初っ端も雨で思ったより涼しかったが。

さて、原発を停止して撤去したとする。電気エネルギー源の一つが無くなる。火力に頼るしか無い。
火力以外の代替エネルギーがすぐに安定稼動するのなら教えて欲しい。
なお、水力では賄いきれない。小水力発電は効率が悪い事が知られている。

当然世界中の原油は高くなる。足元を見られて高く買わされる。電気料金は今以上に高くなる。
つまり数年間から数十年間は日本の電気代がバカ高くなる。
単にお金が原油産出国へ流れる無駄金・死に金になるだけ。

このシナリオはあほらしい。

だが、原発を稼動して安定な電気料金を確保し、火力重視では原油産出国へ流れる無駄金・死に金の一部を、代替エネルギーの開発に向けるべきだろう。
そうすると今迄以上に代替エネルギーの開発に力を注ぐことができ、雇用も作れる。

上記の原発停止/撤去では原油産出国に金を渡して向こうの雇用を作ることになる。
さらに電力界社も体力が無くなるから当然電気代値上げだ。

はっきり言ってあほの選択だ。

だが、原発を稼動しながら、ちょっと金がかかるが代替エネルギー開発に資金を投入。
こちらは雇用促進にもなるし、原油に左右されないエネルギー源を得られる。
私はこういう金の使い方をすべきだと思う。






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4 コメント

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燃料 (きゃま)
2012-09-09 08:14:38
火力の燃料は、電力会社の息のかかった企業が中間マージンで思いっきり儲けて、電力会社に言い値で買わせて、それをまるまる電気代に上乗せしてるという話もあるから。
そういうのも、原子力を安く見せるための手なんやろねぇ。
火力より原子力の方がいろいろ税金で負担してもらえるから、電力会社の利益が大きくなるという制度が問題。
自治体とかの補助金や処分施設など全部電力会社が負担するようにしたら、それでも電力会社は原子力を選ぶんかな?
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Unknown (ならおう)
2012-09-09 09:37:33
きゃまさん。

中間マージンを搾取する陰謀論はおもしろいですね。
それを電気代に上乗せする。そして原子力を火力よりも安く見せる。なるほどありえます。電力会社の関連会社がぼろ儲け出来る仕組みですね。その手で関連会社がぼろ儲けしようがしまいが、火力の燃料は海外から購入するしかありません。

核燃料は既に購入済みなので、発電所の維持費のみがかかります。前述の様に火力の燃料はこれから購入していかなければなりません。原油価格変動の有無に関わらず資金が産油国・資源国へ流出していきます。

本稿は海外へ流出する資金を国内で代替エネルギー開発へ向け、めどが立った時点で原子力から脱却する様にすべきだという考えです。永遠に原子力を維持すべきだという考えではありません。

現状、ご存知の様に代替エネルギー開発資金は潤沢ではありません。
 ・代替エネルギーの開発資金を電力会社が担う。電気代の値上げが必須です。
 ・国が開発機関を設けたり資金を担う。税金が高くなります。
  (当然廃炉処理の方法も含めて開発する必要があります。)
いずれの選択も原子力を停止して実施する事は宝の持ち腐れでしょう。
これらの開発資金を、火力で流出するであろう資金の一部で担う事を提案しています。
(この提案が何処かに届くかどうかは別ですが、誰かが気づくかもしれません。)

>火力より原子力の方が税負担が小さい。補助金制度で電力会社の利益が大きくなる。

 税金⇒国(自治体)⇒電力会社⇒利益上昇⇒電気代低下⇒産業活性化⇒税収増大

というループですね。確かに電力会社は利益を吸い取っていまのでそれを許せない気持ちはわかります。しかし、このループは資金が国内循環しているところがポイントです。
最後の経済成長に伴う税収増大がなされれば、少々ループ内で無駄(利益の部分搾取)があっても全体が成長する。これはマクロ経済成長そのものかと思います。

しかし、火力はお金が一方向に産油国へ流れていき、国内へ還元しません。

 税金⇒国(自治体)⇒電力会社⇒燃料業者⇒海外産油国
   または及び
 電気代⇒電力会社⇒燃料業者⇒海外産油国

自治体からの補助金は税金なので、補助金が一定なら電力会社は電気代を値上げするでしょう。経済へのフィードバック機構は作用しません。海外産油国へ流れていった資金が巡り巡って日本経済に貢献する事を期待するには拡散しすぎて効果が見えないでしょう。

 日本⇒産油国⇒消費材・サービス(世界中)

消費材とサービスは世界中から調達できます。産油国がフェラーリを買うと日本ではなくイタリアが潤います(笑)。そしてフェラーリの従業員が日本製の電気製品を買えば少しだけ還元されますが、産油国に流れた資金の効果は薄くなってしまいます。
(世界経済にはいい事でしょうが、ボランティア活動で過労死する様なもんです)

※代替エネルギー開発は風力・地熱・太陽光・小水力等だけではなく、メタンハイドレートやバイオ油田(藻類等)、異様に成長力の高い(光合成効率の高い)植物の開発(燃料ですが)、高温タービン材料開発等も含みます。

我が国の原発は地震のリスクを抱えています。福島(人災)の失敗を活かして、それ以上の天災でも耐えられる様にする施策を実施すれば、あの人災は防げることは女川で証明されていると思います。
直下型地震への危惧はありますが、それはきちんと評価すべき事柄で、本稿は直下型の危機を無視してでも再開せよ!と述べておりません。
直下型断層が発電所の直下でずれた時、これが最大のリスクでしょう。
これ(ら)への対策をきちんと考えて報告して欲しいと思っていますが、本稿の趣旨とは異なります。


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地熱とフリーエネルギー (熊虫になれれば)
2013-08-03 00:34:41
東電OL殺人事件を調べると、殺されたOLは原発に代わるエネルギーとして日本の地熱エネルギーを推進する論文を世の中に公表しようとしていたようです。 殺しの犯人とされるネパール人は冤罪で15年も投獄されていましたが、被害者のOLに付着していた体液のDNAが犯人とされていた人と違い、後から無罪とされました。後に当時OLの上司だった男は東電の会長まで出世する。メディアは売春をしていた東電のOLがトラブルに巻き込まれた事件として報道し、とうぜんそんなバカな人間の論文も間違っていたに違いないという印象がつけられ、真犯人も地熱エネルギー理論も闇に消えていきました。他の地熱エネルギーを調べると多くの問題点で溢れ、使えないエネルギーという印象が強くなります。
今こそ殺されたOLの論文を表に出していただきたい。つくられた常識を壊してくれるかもしれません。フリーエネルギーの研究者が殺されたり、研究所が放火されたりしている闇の歴史にも目を向けましょう。石油もウランもいらない世界が近くにあるのかもしれません。その世界に近づく者は危険なめにあいそうですが…
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熊虫になれればさんへ。 (管理者)
2013-08-04 01:01:49
面白いご意見なのでコメント欄に掲載します。しかし、このご意見に関してのコメントは差し控えさせていただきます。
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