一番大事なスキルは、対応力です。
問題解決能力ともいえますが、
いろいろな困難にあった時に、そのときのベストな選択をして、
行動するスキル。
このブログは、自分よりも若い人を念頭にしているのですが、
若い世代にとっては、このスキルは特に大切です。
これから日本、いや、世界が激変していくことは、多くのデータから確実だと思います。
経済、環境。
ＩＴによるグローバル化。
おそらく、今までの世界の歴史を見ても、
こんなことは一度もなかった。
高校で世界史を勉強したことがある人は、
受験のために、山川の各国史のテキストを知っている
かもしれません。
２０世紀までは、
各国ごとに歴史が積み重ねられていた
わけです。
それが、２１世紀になると、
各国史では、把握できない状態になっています。
これが、グローバル化。
ＩＴにより、情報が一瞬で、世界の裏にまで到達する。
そのため、ロスチャイルド家が、情報をいち早く入手して儲けたというような手法は、もうとれない。
世界を破壊するほどの兵器の誕生。
寒波が異常な地域に到来し、偏西風も変わりつつある。
経済が信用取引により、凶暴化したのと同様、
気象も、凶暴化して、気温の乱高下や、洪水と干ばつが激化している。
今の、人間の知力では、
経済も環境の問題も解決できない。
では、どうしたらよいか。
対応力を身につけて、自分の身を守るくらいしかできないと思います。
ただ、民間では、対応力を身につけて、こんな時代でもうまくやっている企業があります。
こんな時代でも、毎年、収入を上げている人もいます。
めざすは、そこです。
特に若い人は、そういう企業や、そういう人から学んで、知的に成長する必要があります。
ちなみに、
５年前から書いているように、国が何とかしてくれる
などという幻想は、抱かないほうがよいと思います。
５年前は、あまり言われていなかったのですが、
そのころから、国に期待できないと考え、
知的に成長する戦略を立てていた人は、
５年の年月の間に、何か得られているはずです。
次のステップは、身につけたものを進化させたり、スキルを多角化し、
さらに対応力を身につけることだと思います。
増税政策は、
国家が国民の成長をじゃまする
ことになります。
頼りにならないというレベルは、じゃまされないという意味では、
まだまし
だったわけですが、
これからは、
知的に成長した人たちから、得られた利益を奪いに来る
ことになります。
ただ、そういうことに巻き込まれると、腹立たしいので、
自分の成長に専念して、幸せに生きられるような戦略
を考えた方がよいと思います。
そのために、対応力をつける。
消費税が増税されたら、
大きな買い物は増税前にしておき、
消費しなくて済むようなライフプランを考えたり、
ＩＴを利用して、フリーコンテンツを活用する。
年金がもらえなくなったら、
支出を控え、個人年金保険をかけるなど、自分で老後のプランを設計しておく。
不労所得がもらえるようなシステムを築いておく。
稼げる子供を育てて、養ってもらえるようにする。
退職金で、生活費が安い海外で死ぬまで暮らせるようなプランを考える。
ハイパーインフレになったら、
ドル建て資産を少し持っておく。
金などに分散投資しておく。
不動産などにしておく。
現金収入が入ってくるようなシステムを築いておく。
大型地震が来たら、
免震のマンションに住む。
避難用品を用意しておく。
実家に戻る。
なんとか、対応力さえ磨いておけば、生きていけるはずです。
この国を運営している人は、
対応力がない人が多い
ので、
よく分からない動きをします。
例えば、震災直後に、本部を作って、指令系統など戦略本部の組織を固めなければならない首相が
パフォーマンスのためにヘリで現地視察に行く
ような国家です。
これは、アメリカだったら、あり得ないと思います。
ＪＡも、漁協も、マネジメントスキルが乏しい高齢者の集まりとなってしまったので、
生産者や組合員が設けられるような経営システムを築くことができず、
どんどん自滅していっています。
既得権者が自滅することで、漁業権などが今後、整備されるかもしれません。
今、国家は第一次生産業者を、
保護しているようで、成長を阻害している
わけですが、それに気がついていない。
市場原理により、淘汰されていっているので、
淘汰後に新たなシステムができる
ことになると思います。
そこで、対応力を身に付けた若い世代の漁師や農家が、
マネジメントスキルやマーケティングスキルを駆使して、
ＩＴをうまく使いながら、
グローバルな市場で展開し始めたら、
かなり成長する可能性がある
と思います。
役に立たない国家による参入規制と、いずれなくなる補助金によって、
リスクをとって新しいことにチャレンジしたり、
努力してスキルを学ぼうとしなくなった結果が、
成長できず儲からないビジネスモデルになりました。
それにより、
後継者から見放されて、衰退していくことになった
わけです。
農業や漁業は、自然に収穫などが左右されるため、
保険商品の共同開発
や、
消費者や取引先（レストラン）などによるファンドを立ち上げ、
直接金融システム
を整備していくと、
農協など間接金融の利子に苦しめられることがない
という
生産者にとって、リスクの少ないビジネスモデルが出来上がる
わけです。
ワイナリーでは、こういうシステムを作っているところがあります。
一番、安易で簡単な農協からの借り入れは、
実は、儲からないときにも返済しないといけないという意味で、リスクの高い
選択なわけです。
ファンドは、豊作などの利益の多い時に、たくさん配当する（現物支給もあり）というシステムであり、
台風などの凶作時には、配当しなくてもすむ
わけです。
時代への対応力不足により、
知を手に入れられなかった産業は、衰退していっています。
温泉街や商店街の崩壊も同じ。
「商店街の崩壊」「知的成長戦略論」で検索。
そこから、学べることは、
個人であっても、対応力を身につけ、
今の会社からリストラされても生き残れるようにしておくとよい
ということだと思います。
問題解決能力ともいえますが、
いろいろな困難にあった時に、そのときのベストな選択をして、
行動するスキル。
このブログは、自分よりも若い人を念頭にしているのですが、
若い世代にとっては、このスキルは特に大切です。
これから日本、いや、世界が激変していくことは、多くのデータから確実だと思います。
経済、環境。
ＩＴによるグローバル化。
おそらく、今までの世界の歴史を見ても、
こんなことは一度もなかった。
高校で世界史を勉強したことがある人は、
受験のために、山川の各国史のテキストを知っている
かもしれません。
２０世紀までは、
各国ごとに歴史が積み重ねられていた
わけです。
それが、２１世紀になると、
各国史では、把握できない状態になっています。
これが、グローバル化。
ＩＴにより、情報が一瞬で、世界の裏にまで到達する。
そのため、ロスチャイルド家が、情報をいち早く入手して儲けたというような手法は、もうとれない。
世界を破壊するほどの兵器の誕生。
寒波が異常な地域に到来し、偏西風も変わりつつある。
経済が信用取引により、凶暴化したのと同様、
気象も、凶暴化して、気温の乱高下や、洪水と干ばつが激化している。
今の、人間の知力では、
経済も環境の問題も解決できない。
では、どうしたらよいか。
対応力を身につけて、自分の身を守るくらいしかできないと思います。
ただ、民間では、対応力を身につけて、こんな時代でもうまくやっている企業があります。
こんな時代でも、毎年、収入を上げている人もいます。
めざすは、そこです。
特に若い人は、そういう企業や、そういう人から学んで、知的に成長する必要があります。
ちなみに、
５年前から書いているように、国が何とかしてくれる
などという幻想は、抱かないほうがよいと思います。
５年前は、あまり言われていなかったのですが、
そのころから、国に期待できないと考え、
知的に成長する戦略を立てていた人は、
５年の年月の間に、何か得られているはずです。
次のステップは、身につけたものを進化させたり、スキルを多角化し、
さらに対応力を身につけることだと思います。
増税政策は、
国家が国民の成長をじゃまする
ことになります。
頼りにならないというレベルは、じゃまされないという意味では、
まだまし
だったわけですが、
これからは、
知的に成長した人たちから、得られた利益を奪いに来る
ことになります。
ただ、そういうことに巻き込まれると、腹立たしいので、
自分の成長に専念して、幸せに生きられるような戦略
を考えた方がよいと思います。
そのために、対応力をつける。
消費税が増税されたら、
大きな買い物は増税前にしておき、
消費しなくて済むようなライフプランを考えたり、
ＩＴを利用して、フリーコンテンツを活用する。
年金がもらえなくなったら、
支出を控え、個人年金保険をかけるなど、自分で老後のプランを設計しておく。
不労所得がもらえるようなシステムを築いておく。
稼げる子供を育てて、養ってもらえるようにする。
退職金で、生活費が安い海外で死ぬまで暮らせるようなプランを考える。
ハイパーインフレになったら、
ドル建て資産を少し持っておく。
金などに分散投資しておく。
不動産などにしておく。
現金収入が入ってくるようなシステムを築いておく。
大型地震が来たら、
免震のマンションに住む。
避難用品を用意しておく。
実家に戻る。
なんとか、対応力さえ磨いておけば、生きていけるはずです。
この国を運営している人は、
対応力がない人が多い
ので、
よく分からない動きをします。
例えば、震災直後に、本部を作って、指令系統など戦略本部の組織を固めなければならない首相が
パフォーマンスのためにヘリで現地視察に行く
ような国家です。
これは、アメリカだったら、あり得ないと思います。
ＪＡも、漁協も、マネジメントスキルが乏しい高齢者の集まりとなってしまったので、
生産者や組合員が設けられるような経営システムを築くことができず、
どんどん自滅していっています。
既得権者が自滅することで、漁業権などが今後、整備されるかもしれません。
今、国家は第一次生産業者を、
保護しているようで、成長を阻害している
わけですが、それに気がついていない。
市場原理により、淘汰されていっているので、
淘汰後に新たなシステムができる
ことになると思います。
そこで、対応力を身に付けた若い世代の漁師や農家が、
マネジメントスキルやマーケティングスキルを駆使して、
ＩＴをうまく使いながら、
グローバルな市場で展開し始めたら、
かなり成長する可能性がある
と思います。
役に立たない国家による参入規制と、いずれなくなる補助金によって、
リスクをとって新しいことにチャレンジしたり、
努力してスキルを学ぼうとしなくなった結果が、
成長できず儲からないビジネスモデルになりました。
それにより、
後継者から見放されて、衰退していくことになった
わけです。
農業や漁業は、自然に収穫などが左右されるため、
保険商品の共同開発
や、
消費者や取引先（レストラン）などによるファンドを立ち上げ、
直接金融システム
を整備していくと、
農協など間接金融の利子に苦しめられることがない
という
生産者にとって、リスクの少ないビジネスモデルが出来上がる
わけです。
ワイナリーでは、こういうシステムを作っているところがあります。
一番、安易で簡単な農協からの借り入れは、
実は、儲からないときにも返済しないといけないという意味で、リスクの高い
選択なわけです。
ファンドは、豊作などの利益の多い時に、たくさん配当する（現物支給もあり）というシステムであり、
台風などの凶作時には、配当しなくてもすむ
わけです。
時代への対応力不足により、
知を手に入れられなかった産業は、衰退していっています。
温泉街や商店街の崩壊も同じ。
「商店街の崩壊」「知的成長戦略論」で検索。
そこから、学べることは、
個人であっても、対応力を身につけ、
今の会社からリストラされても生き残れるようにしておくとよい
ということだと思います。
