The Society of Alternative Medicine from 1987/代替医療学会

Structured Micronutrient:US PAT/TH FDA(Med), JP FDA(Food)

鎮痛薬の過剰摂取、米国で低年齢層の入院件数倍増

2016-11-03 13:12:35 | がん

オピオイド系鎮痛薬の過剰摂取による入院件数が、1997~2012年の期間に、米国の子どもと若者の間で倍増したとする最新の調査結果が10月31日、発表された。

 米国医師会(AMA)が発行する医学誌「JAMA小児科学(JAMA Pediatrics)」に発表された報告書によると、鎮痛薬中毒の増加の主な原因として、自殺未遂や誤飲が挙げられるという。

 研究チームは、医師が処方したオピオイド鎮痛薬の過剰摂取で入院した1歳から19歳までの子どもと若者の患者1万3000人以上を特定、うち176人が死亡したことを確認した。

 入院件数の増加率は、1歳~4歳の子どもで205%、15歳~19歳の若者で161%に達した。

 論文の共同執筆者で、米エール大学医学大学院(Yale University School of Medicine)の疫学者のジュリー・ガイザー(Julie Gaither)氏によると、低年齢の子どもでは、鎮痛薬の誤飲が主な入院理由である一方、15歳以上の若者の間では、自殺未遂や自傷行為が、過剰摂取の理由の大半を占めているという。

 その他の10代若者の過剰摂取は、気分を高揚させる試みに起因すると考えられる。

 低年齢の子どもの間で、鎮痛薬の過剰摂取の件数が急増したのは、家庭内の両親や他の大人が、子どもの手の届くところに薬を置いていることが原因だと執筆者らは指摘。全体では、処方薬に起因する中毒症が、米国での傷害による死亡原因の第1位になっていると強調した。

 鎮痛薬の使用が近年、急増していることを受け、当局はその過剰摂取と依存症の大幅な増加に対して警鐘を鳴らしている。2012年に医師が書いたオピオイド系鎮痛薬の処方箋は、2億5900万件に上った。

 鎮痛薬を過剰に摂取した子どもと若者の圧倒的多数が白人で、全体の73.5%を占めた。また、そのほぼ半数が民間医療保険の適用を受けたことも、今回の研究で判明している。

 論文によると、米国の低所得者向け公的医療保険メディケイド(Medicaid)を受けている家庭の子どもと若者が鎮痛薬の過剰摂取で治療を受けた件数をめぐっては、その割合が1997年の24%から、2012年の44%に増加したという。

 

http://www.afpbb.com/articles/-/3106372

 


世界の平均寿命に大幅な伸び

2016-11-03 13:07:56 | 健康

世界の平均寿命は、1980年以降に10年増となる急速な伸びを示していることが、6日に発表された国際保健の包括的な概観報告書で明らかになった。 2015年の平均寿命は男性で69歳、女性で75歳近くになったという。

 英医学専門誌ランセット(Lancet)に発表された報告書「世界の疾病負担研究(Global Burden of Disease Study)2015」によると、寿命年数の増加分の大半は、特に過去10年間での、感染症による死者数の急激な減少と共にもたらされたという。

 人口が増加するなか、どちらも主要な死因であるAIDS(エイズ、後天性免疫不全症候群)/HIV(ヒト免疫不全ウイルス)と結核 (TB) を合わせた死者数は、2005年の310万人から2015年には230万人となり、その減少率は25%を上回った。

 同じ期間においては、下痢性疾患による年間死者数が20%減少しており、また2005年には120万人だったマラリアの死者数も、2015年には73万人となり、約3割の減少となった。

 この10年間で、195のうち188の国と地域で、平均寿命が上昇した。

 一方で、がん、心臓病、脳卒中といった非伝染性疾病については、2005年の3500万人から2015年には3900万人となり、その死者数が増加している。

 子ども支援の国際NGO「セーブ・ザ・チルドレン(Save the Children)」英国支部のケビン・ワトキンス(Kevin Watkins)支部長は、ランセット誌に同時掲載された解説記事で「寿命が伸びるにつれて、非伝染性疾病の負担が、治療の付随コストとともに増大している」と指摘する。

 がん、冠動脈疾患、肝硬変、アルツハイマー病など、増加傾向にある非伝染性疾病の多くは、加齢に関連するものだ。

 皮肉なことに、寿命が伸びても、それに伴って体の不調を訴える不健康な状態での時間が増えていることを、100ページに及ぶ今回の報告書は明らかにした。

http://www.afpbb.com/articles/-/3103613?utm_source=yahoo&utm_medium=news


飲酒によるがん死者、2012年に36万人

2016-11-03 12:56:55 | がん

仏パリ(Paris)で開催の「世界がん会議(World Cancer Congress)」で2日、2012年に飲酒が原因で発生した新規がん患者は70万人以上で、がん関連の死者も約36万6000人に上るとする調査データが発表された。これらの発生件数は主に富裕国でのものだという。

 研究チームは、飲酒をする人としない人のがん発症リスクを比較し、がんの年間新規症例数の約5%、年間死者数の4.5%に、アルコールが関与しているとの結果を算出した。

 公式発表を控えた今回の予備報告書の共同執筆者で、国連(UN)の国際がん研究機関(IARC)のケビン・シールド(Kevin Shield)氏は、AFPの取材に「アルコールによってがんが引き起こされる恐れがあることに、多くの人が気付いていない」と語った。

 アルコールと最も強い関連性が認められたのは乳がんの新規診断例で、アルコールに起因する全がん症例の4分の1以上を占めていた。次いで関連が強かったのは大腸がんで、全体の23%だった。このことについてシールド氏は、特に乳がんでは「発症リスクが(アルコールの)摂取量とともに増加する」ことは明らかだと述べた。

 アルコールとがんによる死亡との関連について評価した結果では、食道がんで最も関連性が強く、次いで大腸がんが続いた。

 世界保健機関(WHO)の専門組織であるIARCは、アルコール飲料を「グループ1の発がん性物質」に分類している。これは、アルコールががんを引き起こすと考えられていることを意味するが、シールド氏によると、その発症機構については「正確には分からない」という。

 世界全体でみると、疾病負担が最も大きい地域は北米、豪州、欧州(特に東欧)などだが、発展途上国での飲酒量増加とともに、この傾向には緩やかな変化がみられると、研究チームは指摘している。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161103-00000017-jij_afp-int


代替医療学会URL

2016-11-03 12:14:20 | がん

代替医療学会

https://socbhe.amebaownd.com/?frm_id=v.mypage-ownd--mysite--ownd

 

ヘリカル炭素学会

https://helical-carbon.amebaownd.com/?frm_id=v.mypage-ownd--mysite--ownd

 

構造化微量要素研究会

https://str-mn.amebaownd.com/?frm_id=v.mypage-ownd--mysite--ownd

 

 

 


アメリカをがんが治療できる国にしよう(オバマ大統領)/日本はがんの治療できない

2016-11-02 10:00:34 | がん

米がん研究費6152億円、日本408億円(2010年)

オバマ大統領は1月12日夜、任期中最後となる一般教書演説で、ジョー・バイデン副大統領をがん治療の国家プロジェクトの統括者にする方針を示した。また、米国国立がん研究所(NCI)が2016会計年度に52億1000万ドル(約6152億円)の予算を獲得したことも発表された。予算額の増加幅は2003年以来最大となった。

米国がん学会(AACR)の上級政策主任ジョン・レツラフは「予算がカットされコストが上昇していた時代から一転し、さまざまなプログラムの資金が賄える」と喜びを語った。

昨年5月に息子のボーを脳腫瘍で失ったバイデン副大統領は、がん撲滅を目指す資金獲得を支援してきた。アメリカ国立衛生研究所(NIH)に所属するNCIが獲得した予算は、前年を2億6230万ドル(約309億円)上回った。

オバマは演説で、「40年に渡って多くの課題に取り組み、全力を尽くして来たジョーにこのミッションをゆだねる。私たちが亡くした愛する人のために、そしてまだ救うことができる家族のために、アメリカをがんが治療できる国にしよう」と呼びかけた。

バイデンは昨年10月、2016年の大統領選には出馬せず、残りの任期でがん研究の予算獲得に取り組むと宣言していた。NIHは今年、フェデラルファンディングで前年より20億ドル以上多い320億ドル(約3兆7789億円)強を獲得する。予算の増額は12月18日に議会を通過した1兆1000億ドル(約130兆円)の包括的歳出法案に盛り込まれた。

ACS CANのクリス・ハンセン代表は、今年は米国人170万人ががんと診断され、59万人ががんで死亡するとの見通しを示し、「死者の半数については、私たちは防ぐ手立てを知っているが、残りの半分は今から研究しなければならない。遺伝性のものは遺伝子を読み解くことで治療できるはずだ」と語った。

 

 

http://www.msn.com/ja-jp/money/news/%e7%b1%b3%e6%94%bf%e5%ba%9c-%e3%81%8c%e3%82%93%e6%b2%bb%e7%99%82%e3%83%97%e3%83%ad%e3%82%b8%e3%82%a7%e3%82%af%e3%83%88%e3%81%ab%e7%b4%846000%e5%84%84%e5%86%86%e3%82%92%e6%8b%a0%e5%87%ba/ar-BBovcEB?ocid=spartandhp#page=2


日本人にはあまり知られていない不可解な事実がある。先進国の中で日本だけ、がんの死亡数が増加し続けているという。わが国の医療は世界トップレベル—だからといって、安心してはいられない。

「じつは、がんの死亡数が増え続けているのは、先進国では日本だけなのです」

東京大学医学部附属病院放射線科准教授の中川恵一氏はこう断言する。

日本人の平均寿命は女性が86・61歳で世界一、男性は80・21歳で第4位。その数字だけが独り歩きし、日本人は健康なのだと思いがちだが、そう考えているのは我々日本人だけのようだ。

米国で1年間にがんで死ぬ人は、約57・5万人。日本人は約36・5万人だが、人口10万人当たりで換算すると、日本人の死亡数は米国の約1・6倍にもなっている。意外なことだが、日本は先進国であるにもかかわらず、がんが原因で亡くなる人が増え続ける唯一の国。日本が「がん大国」である「本当の理由」はここにある。

いまや日本ではがん患者が増え続け、2人に1人ががんになり、3人に1人ががんで死ぬ—そんな時代になった。がん研究振興財団が昨年発表したデータでは、1年間で新たにがんと診断された人は74万9767人。がんは、日本人の死因のトップとなっている。

脳卒中を抜き、がんが死因の1位になったのは1981年。その後、がんの罹患数、死亡数ともに年々増え続けている。死亡数は、30年で2倍以上にも膨れ上がった。

もちろん、世界的に見ても、がんは患者数も死亡数も増えている。だが、国際がん研究機関(IARC)の発表によると、世界中で、がんで死ぬ人の65%は発展途上国の国民。先進国では、がんが原因で死ぬ人は減り続けているという。中川医師が続ける。

「欧米では、だいたい毎年5%ずつがん死亡数が減っています。それに比べ、日本では増加が止まりません。1995年の時点では、日本も米国も同程度でしたが、それ以降、差はどんどん開いていっています」

がんの患者数が増えれば、がんで死ぬ人が増えるのは当然のことのように思えるが、そうではない。

先進国の場合、高度な検査設備があることで、従来ならば見つからなかったレベルの早期のがんが発見され、患者数が増加しているという側面もある。だが、その場合、見つかったとしても高い治療技術があれば、がんを治すことができるはずだ。医療設備が整った先進国では、がんによる死亡数が減少していって当然である。

ましてや、先進国の中でも、日本の医療はトップクラス。「とくに手術の技術は、世界一」(前出・中川医師)とも言われる。そんな日本でなぜ、がん死が増え続けているのだろうか。

http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40436?page=1


[PDF]がん研究の現状と今後のあり方について - ライフサイエンスの広場

www.lifescience.mext.go.jp/files/pdf/n683_00.pdf
 

 


アメリカで大麻合法化、日本の法律に医学的エビデンスは無用

2016-11-02 09:48:10 | 既得権益

25日、元女優の高樹沙耶容疑者が大麻取締法違反の疑いで逮捕された。

日本では大麻が禁止されているが、近年アメリカでは合法化への動きが進んでいる。

25州とコロンビア特別区で医療用大麻が合法とされ、コロラド州などでは2014年からマリファナも解禁されている。カリフォルニア州の世論調査では、過半数の有権者がマリファナ解禁に賛成を示しているという。日本人にとっては驚くべき結果だろう。さらにコロラド州ではマリファナ関連の税収が年間7千万ドルにものぼり、アルコール関連の税収を大きく超えるという。

カリフォルニア在住の映画評論家の町山智浩氏は、「近所はマリファナの店だらけ」と語る。また医療用大麻を手に入れるには医者からのライセンスが必要だが、そのライセンスでさえ簡単に取得できるという。アメリカでは、大麻の医学的な問題に関しては決着がついているそうだ。また町山氏によると、日本政府はカリフォルニアでマリファナが完全解禁になるのを恐れているという。日本人観光客が買うのではないかという心配があるようだ。

昨年ニューヨークで若者にインタビューした経験があるという博報堂ブランドデザイン若者研究所の原田曜平氏は、「若者の中ではマリファナより、タバコの方が悪いという共通認識になっている」と当時を振り返る。
また今後について、「大体こういうものには色々な業界の駆け引きが存在する。日本もそこら辺を冷静に見る」ことが必要だと原田氏は語る。

「日本はまず脱法ハーブなどに目を向ける必要がある」そう語るのは8bitNewsを主宰する堀潤氏。「大麻など現在の法律に照らし合わせるとダメなものはダメ。ただ、その一方で脱法ハーブなどの広がりがいたちごっこになっている」と日本社会の現状について言及した。さらに「アメリカでも何回も何回も住民投票をやっている」とした上で、「大事なのは合意形成のプロセス」であると堀氏は語る。

来月の大統領選と同時に行われる各州の住民投票ではカリフォルニア州などでマリファナ合法化が問われる予定だ。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20161101-00010000-abemav-n_ame


「がんに効く食事療法」の著者は殆どが専門外医師/ホリエモン「がん患者は殆ど洗脳されている」

2016-11-02 09:46:40 | がん

卵巣がんで腹膜に転移、再発した50代のNさんが私の外来を受診しました。

Nさんは、卵巣がんと診断され、手術を受けたものの、手術後の抗がん剤を拒否して、自然療法や、免疫療法などをやっていたそうです。

抗がん剤を拒否したのは、インターネットや近藤誠先生の書籍で、「抗がん剤は毒であり、全く効果なし」という話を信じてしまったためでした。

がんと診断され、子宮や卵巣を取る大きな手術を受けたことだけでも、Nさんには、大変なショックでした。その上、手術後に
「すぐに抗がん剤をはじめた方が良い」
と主治医から言われ、すぐには受け入れられなかったというのです。

そのような際に、『抗がん剤は受けなくても良い』というささやきは、
Nさんにとっては、救いの声だったのではないでしょうか。

Nさんは、抗がん剤治療を拒否した後、自分で何とかしようと、自然療法をはじめました。

そこは、有名人も通う有名な施行院でした。

施行院のひげの先生から、
「がんになったのは、あなたの心と食事が悪かったせいだ。病院の薬を一切 止() めて、自然療法をするように。そうすれば、必ずがんは治る」
と言われ、ひげの先生の自然療法に取り組むことにしました。

最初の3か月間は、肉類、糖分、炭水化物を一切やめる食事療法に取り組み、コーヒーを使ったコーヒー 浣腸

(かんちょう)もやりました。

その後も、肉を 摂() らず、野菜中心の食生活を行い、勧められた特別なサプリメントを毎日飲みました。

自然療法の驚きの治療費

Nさんが行った自然療法の治療費は、どうだったのかというと、
1回の治療費は、1万2000円で、月12回前後通いました。

サプリメントは、乳酸菌系・きのこ系・活性酸素除去らしいサプリメント・漢方薬など月20万円位。
体に良いらしい腹巻き3万円・タオルケット5万円・食事が良くなるランチョンマット1万2000円などなども、勧められるままに買ってしまいました。

加えて、大量ビタミンC療法を毎月行い、計240万円。

Nさんが、自然療法、免疫療法に費やした総額は700万円にもなりました。

このような自然療法を続けていくのは、かなり大変なことだと思いますが、
Nさんは、自分のがんを治すためと思い、必死にがんばったそうです。

このような療法で本当に効果があってくれればよいのですが、
Nさんのがんは、半年後に再発してしまいます。

再発後も、Nさんは、自然療法を続けました。

ひげの先生は、
「効果がないのは、あなたの反省が足りないからだ」と言い、
毎回、反省文を書かせたそうです。
その反省文も、
「できが悪い」
と、毎回書き直しだったそうです。

Nさんは、とうとう胸に、胸水がたまってきて、息ができなくなり、病院に緊急入院し、ドレーン(排液するための管)で胸水を抜きました。

Nさんは、このような状況になり、やっと抗がん剤をやる気になったそうです。

がん情報の間違った洗脳?が解ける

私の外来を受診した時には、まだ、Nさんの洗脳?ともいうべき思い込みがかなり強かったのですが、丁寧にお話をしていくと、次第にNさんの誤解が解けていきました。

「がんとうまく共存していくこと」
「抗がん剤は通院でできること」
「副作用は何らかの対処が必ずあり、対応可能であること。がまんせず、言ってほしいこと」
「抗がん剤治療をやりながらも、自分の楽しみができること」
「食事には特に制限はなく、おいしいものを楽しく食べることが一番良いこと」
「家にじっとしている必要はなく、いつでも出かけてよいこと」
「生活の質を大切にしていくことは、がんの治療の一つと考えて良いこと」
などなど

Nさんにとっては、どれも初めて聞く内容で、驚かれたようでしたが
実際に、抗がん剤を始めて、副作用にもうまく対処でき、改めて、私の話を信じてくれるようになりました。

抗がん剤もよく効き、胸水がなくなり、Nさんは、今ではすっかり元気になりました。
大好きなフラダンスもできるようになり、毎日、楽しく過ごしています。

最初の外来のときは、泣いてばかりいましたが、
今では、「毎回の外来が楽しみ」と笑顔で通ってくれています。

Nさんの例は、極端な例かもしれませんが、
がんになった方は、誰でも一度は、自分の食事内容を反省し、改善しようなどと試みる人が多いのではないでしょうか。

前回お話ししたように、
がんの予防に関して、また、がん体験者であったとしても、特定の偏った食事療法をするようなことで、がんの予防ができることはありません。

では、現在、がんに 罹(かか) っていて、目に見えるがんが体にある状況で、抗がん剤などの治療をやっている場合、抗がん剤と併用して、食事療法を行うことに効果はあるのでしょうか? また、がんに対して、直接、食事療法が治療効果はあるのでしょうか?

残念ながら、このような場合、食事療法の効果として、科学的・医学的に実証されたものは一つもありません。

がん細胞というのはとても強力な細胞です。正常細胞が、何百という遺伝子異常を起こして、がん細胞になります。いったん遺伝子異常を起こした細胞は、ちょっとやそっとではビクともしません。
強烈な副作用のある抗がん剤を使って、やっと少し、細胞を死滅させ、縮小させることができるのです。しかも、その効果を持続させることがかなり難しいのです。

このようながん細胞に対して、特定の食事療法やサプリメントなどが、一度出来てしまったがん細胞には、微々たる影響も与えないといったところでしょうか。

楽しく食事をすることも治療効果につながる!

がんに対して、早期に緩和ケアを導入し、生活の質を高めることが、がんの治療効果にもつながるのではないかというエビデンス(科学的根拠)が報告されたことを以前にお話ししました(注1)。

食事療法で、生活の質が上がればよいのですが、玄米・菜食など、つらい思いまでしてやるような食事療法でしたら、生活の質を上げるどころか、生活の質を下げてしまいます。

おいしい食事を楽しくいただくことのほうが明らかに生活の質を上げることができると思います。

ちまたには、「食事でがんを治す」「がんに効く食事」などの決して、科学的とは言えない本が多く出回っています。

このような著書を医師が執筆している場合も多いのですが、たいていは、きちんとした専門医でないことが多いので注意が必要と思います。

食事療法やサプリメントなどの情報は、患者さんにとっては、聞こえがよく、自分でできる方法として、すぐに飛びついてしまわれるかもしれませんが、無理な食事療法は、科学的でないことに加えて、生活の質を低下させ、がんに効くどころか、命まで短くさせかねないことになりますので、注意していただきたいと思います。

参考

  1. Temel JS, Greer JA, Muzikansky A, Gallagher ER, Admane S, Jackson VA, et al. Early palliative care for patients with metastatic non-small-cell lung cancer. N Engl J Med. 2010;363(8):733-42.

https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20160527-OYTET50036/1/


抗酸化剤が癌を促進

2016-11-02 09:31:26 | がん

健康促進と老化の抑制に効果があるとされる抗酸化サプリメントだが、14日に発表された研究論文で、皮膚がんの中で最も死亡率が高い悪性黒色腫(メラノーマ)の転移を助ける恐れがあることが指摘された。

血液検査で乳がん再発予測、実験的技術を開発 研究

 今回の研究結果は、市販のビタミン剤や抗酸化作用のある薬剤が、腫瘍の数を増やし、その影響力を高めている可能性があるとする最近の複数の研究論文を裏付ける形となった。論文は、米テキサス大学サウスウエスタンメディカルセンター(University of Texas Southwestern Medical center)のショーン・モリソン( Sean Morrison)氏らが共同で執筆した。

 英科学誌ネイチャー(Nature)に発表された今回の論文によると、マウスを使った実験は、抗酸化作用のあるN-アセチルシステイン(NAC)を注射したマウスの一部に、悪性黒色腫細胞の転移が、注射していないマウスに比べて2か月ほど早い個体が確認されたという。

 研究チームによると、抗酸化物質には、転移するがん細胞を抑制する働きのある体内分子を攻撃する作用があり、これが結果的にがん細胞の転移を助けていると考えられるという。

 今回の研究をめぐっては、まだ臨床研究の段階にはないが、研究チームは、がん患者は日々の栄養を抗酸化作用のあるサプリで補うべきではないとしている。

 これまでに発表された論文の中には、ビタミンEを含む抗酸化作用物質に、がん性腫瘍の数を約3倍に増加させ、実験で用いたマウスが短期間で死んだとするスウェーデンの研究論文がある他、乳がんや前立腺がんでも同様の結果がみられたことを指摘するものが複数ある。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151015-00000030-jij_afp-int

 

医学的エビデンスのない水素水/日本の医療には、医学的エビデンスはない

2016-11-02 09:29:02 | がん

「水素水」などの健康水ビジネスが盛んだが、エビデンス(科学的根拠)が確認されていないものがほとんどだ。最近でこそ、その信ぴょう性の疑義がただされているが、一見、論理的でないものを信じることはなさそうな、いわゆる高学歴の人でも、根拠が薄い中でもありがたがっている。健康に不安があるとつい心が動いてしまうのだろうか。

■「健康水」の多くは効果効能が不明

2016年3月、「水素水」を取り扱っていた販売会社ナチュラリープラスが、特定商取引法違反(不実告知、勧誘目的等不明示など)で、新規勧誘等を9カ月間停止する行政処分を受けた。同社はいわゆるネットワークビジネスを展開している会社だ。15年2月時点の会員数は17万7709人だという。

この件で問題となったのは、効果効能が実際に認められていないにもかかわらず、「どんな病気でも良くなる」などと宣伝していたことだ。冷静に聞けば「眉唾」と切り捨てるところ、自身や家族が難しい病を患っていると、ついそのような宣伝を信じたくなってしまう。特に「水」は毎日それなりの量を摂るものだけに、「少しでもいいものを」という思いから、科学的根拠の希薄なものであっても手を出してしまいがちのようだ。

しかし、いわゆる健康水の多くはその効果効能がしっかりとは確認されていない。この種の水は高額であることが多く、消費者の医療リテラシーの欠如につけこんだ商法が横行している現状もある。健康水を利用するときにはこのことをまず受け止めるべきだろう。

■「水素水が身体にいい」は科学的根拠あり? なし?

話題の「水素水」を通じて健康水なるものの科学的根拠や商法としての問題点を考えてみよう。

水素水とは分子状水素(H2)が溶けた水のこと。日本医大教授・太田成男らの研究から、水素ガスをラットに吸入させると活性酸素による脳の傷害を緩和することが分かり、水素ガスを水に溶かしこんだ水素水により同様の効果を得ようとするものだ。

水素水については、人による試験でLDLコレステロールや耐糖能の改善、筋疲労の改善、抗酸化ストレスの低減、パーキンソン病の症状改善、悪性肝腫瘍で放射線治療を受けている患者のQOLの改善といった効果が見出されたという。

しかし、いずれも参加者の少ない試験であり、科学者の間では十分なエビデンスとはいえないという意見がみられる。

日本における水素水研究の第一人者ともいえる太田成男教授も、自身のWebサイトで「まだまだ研究の余地は残されている」と書いており、一部の業者がうたうような万能薬のごとき効能は決して主張していない。また「『水素水』と称したペットボトルの水は、分子状水素、水素ガス、水素水とは別物で 私の研究成果とは全く無関係です。消費者の方は、インチキ商品に注意しましょう」と注意を喚起している。

■「きちんとした論文」かどうか知るには?

水素水に十分なエビデンスがあるとはいえないようだが、太田教授のように確立を試みる学者が国内外にいるのも事実であり、太田教授の協力する水素水関連商品も存在する。水素水商法を仕掛ける業者の多くは、こういった真面目な取り組みを根拠にしながら、太田教授のいう水素水とは別物を売っているということになる。

たとえば、水素水商品の中には「H6O」という化学式が記されたものもある。水素を含む水ということで「H2O」の水素原子(H)の数を増やしたということなのだろうが、これはもはや水ではない、何かまったく新しい物質である。これが明らかにおかしいと思える程度の知識がないとさまざまな健康水の是非を見極めるのは難しい。

水素水に限らず、こういった健康水の是非を検討するには、まずきちんとした論文が出ているかどうかを調べるべきだ。“きちんとした論文”かどうかを知る1つの方法はアメリカの医学論文の検索サイトPubMedなどで論文を検索することだが、そもそも、そこで英語の論文を検索して読みこなせる人は、怪しげな商法に引っかかることはないだろう。

もちろんこうした英語の論文があれば問題ないと言い切れるとは限らない。また「科学的根拠がなくても実際に効果が出ていて、本人が効いていると思い込んでいるならいいではないか」とプラセボ効果を指摘する意見もあって難しい。

■「健康水」とどう付き合うか

今後、いくつかの健康水でその効果効能が証明されることがあるかもしれない。とはいえ現時点では万能薬のような水は存在しない。そのような効果効能をうたう健康水商品があるなら、疑ってかかるべきだろう。

また値段も重要で、科学的根拠もないのに高額な商品は社会的に問題だが、安価であればそう目くじらを立てなくもいいと考える人もいる。

たとえば一部のマイナスイオン水や水素水などは、スーパーやコンビニなどで一般のミネラルウォーターとさほど変わらない金額で売られている。それらの商品は今のところ普通の水と違った効果効能があるとは証明されていないが、水分として普通の水の代わりになるのは確かであり、「健康にいいのでは」という思いから適切な水分補給につながるのであれば、メリットがなくもない。

一方、高額な健康水商品について、家族や親しい人がその被害に遭いそうなら、消費生活センターなどで同種商品の情報収集を図り、根拠の面で問題があれば、その内容を示しながら注意喚起するといいだろう。

健康水商品で健康被害が出ることはまれだと思われるが、経済的被害はありうる。“単なる水”を高額で買うことのないよう、医療リテラシーを身につけておきたい。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160606-00000016-zuuonline-bus_all


和田秀樹氏「日本の医学界は宗教団体のよう」 薬は押し売り状態、だから医者は飲まない

 『だから医者は薬を飲まない』を書いた精神科医で、国際医療福祉大学大学院の和田秀樹教授によると、「薬漬け医療」の裏には、臨床・研究・教育をつかさどる医学界の“宿痾”があるという。その実像について聞いた。

 ──医学界は宗教団体なのですか。

 日本の医学界はいわば宗教団体なのだ。たとえば「血圧を下げればいい教」「血糖値を下げればいい教」「がんは切ったほうがいい教」という宗教が跋扈(ばっこ)している。宗教だから必ずしも間違っていることを言っているわけではない。問題は、私にはそれぞれエビデンス(科学的根拠)がほとんどないとしか思えないことだ。普通にいわれる根拠はほぼ二つ。一つは海外のデータ、もう一つは動物実験の結果だ。

 ──エビデンスがない?

 薬を飲んだときに血圧が下がる、血糖値も下がる、あるいはコレステロール値が下がる。これは化学反応だから、ある程度、薬理を知っていればその種の薬はできる。エビデンスとなるには、その薬により死亡率を下げた、あるいは脳卒中を減らしたといったエンドポイント(治療行為の評価項目)5年後や10年後にきちんと実現しないとならない。日本ではその評価がなされず、外国のデータを流用していることが多い。

 外国人と日本人は体質も違えば食生活も違う。そもそも外国のデータが全部流用できるのであれば、日本で治験の必要はない。5年、10年せっせと薬を飲んでもいい根拠を外国のデータで説得する。同時に動物実験のデータも人間に使えると信じさせる。たとえば分子生物学的に見て、アディポネクチンという動脈硬化や糖尿病を防止する善玉ホルモンが出るようになるのだから、これは体にいいとされる。その薬を飲んで健康になったかどうかは本来ロングスパンで結果を見ないとわからない。

 ──高血圧治療薬のディオバン事件がありました。

 ディオバンという薬を日本で使ったら5年後、10年後に脳梗塞や心筋梗塞が減るというロングタームのエビデンスを作ろうとした。製薬会社のノバルティス ファーマには勝算があったのだろう。だけど、日本人は体質や食生活が違った。エビデンスが出なかった。データを改ざんした医者のモラルの問題に帰するところが大きいが、問題の本質は海外でいいといわれる薬でも日本人には当てはまらないこともあることだ。

 もともと人間の体の中で何が起こっているかわからないことは多い。脳梗塞や心筋梗塞は動脈硬化によって血液の通路が狭くなり起こるのだとしたら、血圧の低いほうが詰まりやすいかもしれない。それでも薬で血圧を下げたほうが動脈の壁が厚くなりにくいからいいとするかどうか。この種のことも実験してみないとわからない。長期の実験をしなければ、従来の説を宗教のように後生大事に信じてしまうことになる。

 ──ほとんど長期の調査には基づいていないのですか。

 長期の疫学調査によっていくつか有用なデータは出ている。たとえば小金井市総合健康調査は15年間高齢者を追いかけ、コレステロールは高めのほうがいいとの結果が出た。また仙台の郊外では太めの人が長生きしていたといった調査結果もある。ただし、その結果に対して医学の世界は積極的に応えようとしない。

 ──なぜ?

 自分たちのドグマを守ることのほうが大事なのだ。そして宗教と同じで異端の説を出した人を追放にかかる。新たな説を証明し、これまでの定説をひっくり返すことが科学の歴史のはずだが、医学界ではそうならない。守旧派の学会ボスに逆らったら大学医学部の教授にもなれないからだ。ただし、学会ボスが定年退職すると、しばしば新しい説が使われるようになる。

 ──新しい有力な説はまず「隠れキリシタン」になるのですか。

 日本は「正常値」主義に振り回されている。たとえばコレステロールがそう。まだ15年は今の教授たちのメンツを潰すからそうはできないが、彼らが引退したら、コレステロールも血糖値もむしろ高めでコントロールしたほうがいいとなるだろう。このことは世界的な医学雑誌『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』や『ランセット』にも出ていることだが、これについては学会ボスがインチキ視している。

 ──そうなると、自分の処方箋が大いに気になりますね。

 結局、医者は自分が正しいと思っているものを処方する。そこでは、専門分化が進みすぎているから、たとえば心臓にはいいかもしれないが、体全体ではいいとは保証できないものもあるかもしれない。

 日本では今、血圧の下がることが絶対善だと思われがちだが、脳卒中を減らす、血圧の幅についての日本人のエビデンスはあまりない。秋田県で減塩運動をして血圧を下げ、脳卒中は確かに少し減った。この結果も血圧を下げたから脳卒中が減ったのか、タンパク質を取ったから脳卒中が減ったのか、因果ははっきりしない。タンパク質を取る量が少ないと血管の壁は破れやすい。だから昔は血圧160ミリメートルエイチジーあたりで脳卒中になっていた。今は200ミリメートルエイチジーを超えても血管は破れないケースが多い。

 ──「正常値」主義ではダメなわけですね。

 誰もが薬を飲めば長生きできる、健康になれると信じて動いているが、これが正しいかはわからない。大学医学部教授と称する人たちが確かな実験をやってくれないからだ。この薬を飲むと何%の人に肝臓障害が出る、胃炎が起こる、あるいは下痢が起こるという副作用は調べられている。だが、はっきりした薬効のエビデンスは実質ほとんどない。

 ──効く証拠がない?

 一般論から言って、低血圧の人は朝起きづらい、頭がふらふらする。だから、血圧や血糖値は下げれば頭がぼんやりするといえる。

 たとえば今55歳の人が血圧の薬であと30年生きられる、飲まなければ25年しか生きられないと仮に証明されたとしよう。その薬を飲み血圧を下げたため30年頭がぼんやりして生きるのでいいのか、飲まずに25年頭がしゃきっとしているのがいいのか、選ぶとしたら。現実問題として、薬はそういう選択で飲むしかない。

 ──薬に関してもインフォームドコンセントが必要なのですね。

 手術だったら十分な説明がなされる。そのうえで同意書にサインしないかぎりは手術できない。ところが薬の場合は、異物を体内に入れるにもかかわらず、同意書もなしにどんどん押し売りされる。インフォームドコンセントが十分なされない。制度があれば、エビデンスデータがないのはなぜと聞くこともでき、データもそろうようになるのでないか。

http://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/%e5%92%8c%e7%94%b0%e7%a7%80%e6%a8%b9%e6%b0%8f%ef%bd%a2%e6%97%a5%e6%9c%ac%e3%81%ae%e5%8c%bb%e5%ad%a6%e7%95%8c%e3%81%af%e5%ae%97%e6%95%99%e5%9b%a3%e4%bd%93%e3%81%ae%e3%82%88%e3%81%86%ef%bd%a3-%e8%96%ac%e3%81%af%e6%8a%bc%e3%81%97%e5%a3%b2%e3%82%8a%e7%8a%b6%e6%85%8b%ef%bd%a4%e3%81%a0%e3%81%8b%e3%82%89%e5%8c%bb%e8%80%85%e3%81%af%e9%a3%b2%e3%81%be%e3%81%aa%e3%81%84/ar-BBo8Ynl?ocid=spartanntp#page=2


早死にの原因

2016-11-02 09:26:59 | 薬効

2016年は働き盛りの著名人の急死が相次いでいる。タレントの前田健さん、元AV女優の紅音ほたるさん、最近では“ミスターラグビー”こと平尾誠二さんの死は社会に衝撃を与えた。1/1発売の週刊SPA!に掲載されている特集『早死にする人の意外な特徴』では、病気や事故で早死にした200人の遺族や関係者を徹底取材。何気ない日常生活に潜む意外な特徴について特集している。ここでは、「早死にした人の意外な生活習慣」について紹介しよう。

◆日常の何気ない習慣に潜む早死にの予兆

【早死にした人の意外な生活習慣】

1位 風呂が好き…51人

2位 8時間以上睡眠をとっている…49人

3位 食べたらすぐ歯磨きをする…35人

4位 赤ら顔…31人

5位 毎朝のジョギングが日課…28人

6位 趣味がゴルフ…24人

7位 不倫している…15人

8位 平熱が低い(36.0℃以下)…13人

9位 SEXレス…11人

10位 独身…7人

※早死にした30~50代の人の遺族や関係者200人へのアンケート結果をもとにランキング化(複数回答アリ)

 多忙な仕事での睡眠不足やストレスによる深酒など、あしき生活習慣に陥りがちなのがサラリーマンの宿命。医師の森田豊氏は「ずさんな生活を続けていると何気ない生活習慣が心筋梗塞や脳梗塞などを引き起こす」と警鐘を鳴らす。

「間違った生活習慣は気づかないうちに血管を傷め、動脈硬化を進めます。そして、ある日急激な血圧上昇が起きると、病気の引き金に。ランキングのトップにきている風呂好きがまさにいい例で、寒い日は血圧が上がりやすく、風呂好きほど高い温度を好む傾向があり、脳卒中のリスク大です」

 ランキング5位のジョギング、6位のゴルフも注意が必要だ。

「適度な運動はもちろん健康にプラスです。しかし脳梗塞、心筋梗塞がいちばん多い時間は、朝6時~8時といわれています。早朝の運動にはいつも以上に念入りな水分補給とストレッチなどのウォーミングアップを行うようにしてください」(森田氏)

 亭主関白や不倫など男の身勝手も交感神経を高ぶらせるという。

「亭主関白の人は周囲と争う傾向が強くストレスを感じやすい。また、不倫は妻への罪悪感に加え浮気相手を喜ばせるためにSEXを頑張りすぎてしまう。さらに勃起薬を使用するともなれば、死に急ぐようなもの。とはいえ、極端に性欲がないのも危険。男性ホルモンが減少していることが原因の可能性もあり、その場合、心臓病や糖尿病のリスクが上昇。また、離婚をして独り身になると生活の乱れから体調を崩す危険も」

 また赤ら顔も、石原結實医師によると早死にのサインだという。

「漢方の世界で血行の滞りなどを意味する瘀血(おけつ)の可能性があります。血液中に老廃物などが増え疾病の原因に。脳卒中や心筋梗塞で倒れた人の多くは赤ら顔でした」

 赤ら顔同様、血行不良が原因とされる低体温も危険だ。

「体温が1度下がるだけで代謝は約12%もダウンします。肥満のリスクに加え、免疫力が低下するためあらゆる病気に感染するリスクも高まる」(石原氏)

 ランキングで最も意外だったのは2位の睡眠をとりすぎるだろう。

「短い睡眠よりも死亡率は高いという統計があり、何らかの病気が潜伏しているために睡眠が長い可能性が。また、食後の歯磨きも危険。食後30分以内の歯磨きで、歯の腐食が進みます」

 

http://www.msn.com/ja-jp/news/opinion/%E6%97%A9%E6%AD%BB%E3%81%AB%E3%81%97%E3%81%9F%E4%BA%BA%E3%81%AB%E5%85%B1%E9%80%9A%E3%81%99%E3%82%8B%E7%94%9F%E6%B4%BB%E7%BF%92%E6%85%A3%E3%83%AF%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%83%8810%E2%80%A6%E9%A2%A8%E5%91%82%E5%A5%BD%E3%81%8D%E3%80%81%E5%AF%9D%E3%81%99%E3%81%8E%E3%80%81%E9%A3%9F%E3%81%B9%E3%81%9F%E3%82%89%E3%81%99%E3%81%90%E6%AD%AF%E7%A3%A8%E3%81%8D/ar-AAjFnbu?li=AA54vs&ocid=spartanntp#page=2