心中の賊？

「日々なすべき正しい事は、弓を引いて「心中の賊」を射落とす事。今の世は仏と魔物が混ざり合っている」。こちらは臨済宗大徳寺派の僧である一休宗純の名言だ。その名言については、無駄なコメントは要るまい。全くその通りだと思う。どんな上手く行っている時にも「魔」は潜み、苦境のドン底にあっても「仏」は潜んでいるものだ。なので油断はならん。さて話は変わるが、昨日から電磁ソレノイドの動作が逆になっているカセットデッキ、TRIO「KX-7000」の原因解明を始めた。まだ解明は出来てはいないが、発想の転換が必要か？その症状は検出スイッチがONなのに電磁ソレノイドが作動せず、再生レバーを押すと停止になる。なので早送りも巻き返しレバーを押しても停止になる。そこで単純に考えれば、回路を逆にすれば良いのだが、その考えも短絡的だ。と言うのも、設定は誤動作が起きる前とは何も変わらないからだ。となればスイッチの何処かがズレたとしか考えられず、とにかく観察しかない。課題は、そのカセットデッキの「正常動作の定義」を知る事だ。早く解決をしたいものだ。久々にスイッチには接続せずに再生してみたが、音は良かった。



さて日韓関係だが、またもや対日路線の【共に民主党】が政権復帰をしそうだ。となれば曾ての文大統領の時代に逆戻りだ。そこから予想出来る事は、また日韓関係が悪化するのは必然的な事だ。そんな時に日本側からゴールドポストを動かした岸田外交の甘さに苦しめられる事になる。つまりその譲歩は、韓国の新政権には思う壺なのだ。動かしたのは（今回は）日本政府なのだ。なのでこの先は、面倒な事になるだろう。そこで韓国最高裁による、日本企業への元徴用工の賠償判決に於いて、韓国政府が肩代わりをした事を外交材料にされる事は、覚悟せねばなるまい。その先、憂鬱な日韓関係である。そんな時の日本経済は、共同通信によると「実質賃金マイナス過去最長　23カ月連続、2月1.3％減 」との事。実はこれ、「リーマン・ショックなどで景気が低迷した2007年9月～09年7月と並び、最長を記録」しているのだ。原因はこれからの増税が影響しているとしか言いようがないが、それでなくとも余計な政策ばかりを通した結果、国民には政治不信が募り、只々不安でしかない。困ったものである。しかしながら東証株価指数は高く、バブル景気以来なのが不思議でならん。何の実感も沸かない。

「親日派」尹錫悦大統領はどこで間違えた、韓国与党が想定以上の惨敗（JBpress）
https://news.yahoo.co.jp/articles/aa6ba3c031337256fd66bbd9396c53bbabc83df0
実質賃金マイナス過去最長　23カ月連続、2月1.3％減 (共同通信)
https://nordot.app/1149849410744501194
日本の芸能界も標的か　ＴＢＳ『オールスター感謝祭』が中国ＥＣ「Ｔｅｍｕ」とコラボで物議
https://news.livedoor.com/article/detail/26188227/
「政治権力に忖度や迎合しない報道を」　田中優子氏、前川喜平氏ら市民グループがテレ朝HDに株主提案
https://www.tokyo-np.co.jp/article/320051



東京新聞にこんな記事があった。「「政治権力に忖度や迎合しない報道を」　田中優子氏、前川喜平氏ら市民グループがテレ朝HDに株主提案」と。その内容だが、「政治権力のテレビ報道への介入に対抗する市民グループ「テレビ輝け！市民ネットワーク」は8日、テレビ朝日ホールディングス（HD）に、権力に忖度（そんたく）や迎合をしないことなどを求める株主提案を行った」と。とは言うものの、民放に関して言えば、「勝手にやりたい放題してるのは、どっちだ？」と。「ネットでの視聴者の意見を読んだ事はあるのか？」とも言いたい。何故、報道もありのワイドショーの視聴率が下がっているのだろう？スポンサー離れも目立つ。それは別の国に忖度しているのではないか？「もりかけ」で、散々やらかしといて佳く言ったものである。呆れたものだ。その【忖度】だが、サイキのTBSの番組で問題になった事がある。Livedoor Newsで取り上げられた記事だが、既に元記事は削除されており、これぞ【忖度】と言えはしないか？従って要約しかないのだが、引用すると「「オールスター感謝祭’24春」が物議を醸していると東スポが報じた」「一部で問題視されている中国のECアプリ「Temu」とコラボしたCMが放送された」「TV局関係者はTemuをいわくつきとし、「ビックリした」と言って目を丸くする」の以上である。しかしながら日本政府は何故か中国のアプリには寛大で、あのバイデン政権の米国ですら（情報漏洩を懸念し）禁止をしてるのに正気の沙汰ではない。思えば、この前に河野太郎氏による中国由来の再エネの案件で問題になっており、改めて事の恐ろしさを知る。