そう難しくは？

時代小説家の山本周五郎氏は言う。「専門家を感心させる小説を書くのは、そう難しくはない。しかし、素人を侮ってはいけない」と。確かに素人は怖い。洞察力はプロの方が在るようには思われるが、意外と麻痺をしており、違いを違和感で捉える素人の方が違いが解る。だからこそプロは、レベルに切磋琢磨するものだ。つまり専門家の場合は、パターンの壺さえ押さえれば感心するが、素人は細部の拘りが割りとある。つまり「プロなら此処までやるだろう」と大して影響もない処まで見られるのだ。素人は怖い。それは自身では何も出来ない評論家にも同じ事が言える。音楽評論家は演奏家でもなく、名手でもないのだ。下手したら譜読みも出来まい。評論家とはそう言うものだ。聴く能力はある。



この前の休みから始めたオーディオ機器のメンテナンスは、まだしているが、常用のAIWAのミニコンのアンプが強音で歪む。接触不良だろうか？仕事が終わり、帰宅をしたらチェックをしてみよう。スピーカーコードの端子も然りだ。レコードプレーヤーも、まだなので、そちらもチェックだ。メンテナンスも、後ちょっとだ。明日は休みなのでサッサと終わらせよう。色々とする事はあるものだ。以前にモニターとして使っていたスピーカーのユニット交換も済ませてまた使いたい。そうしてする事も増えて行くものだ。久々にフルレンジユニットの音でも聴いてみたいものだ。音像の定位も抜群だ。

さて「巷では？」だが、衆議院選挙を見込んで「立憲民主党」がマニフェストを発表した。だが本来、選挙は関係ない筈だ。有権者たる国民が、その政党を判断する尺度となるからだ。政策なしに政党の存在はない。で、今回のソレだが、野田公彦氏が党代表に就任をしたので御披露目の意味合いもあるのだろうが、些か経済音痴ではなかろうか？これではデフレを助長するだけだ。もっとマシな経済感覚だと思っていたので残念だ。早速、「国民民主党」代表の玉木雄一郎氏に、こう指摘をされていた。

物価目標「0％超」には驚きました。現在2％前後の物価上昇率を0％近傍までに抑え込むためには、追加の利上げをはじめ、かなりのタカ派的な金融政策が必要です。一番問題だと思うのは、1997年以前顕著だった「賃金と物価の相関」が2014年以降復活していて、相関係数は0.9を超えています。その中で、物価…

— 玉木雄一郎（国民民主党代表） (@tamakiyuichiro) October 7, 2024

前代表の泉健太氏も混乱している。このマニフェストの作者は誰だろう？それにしてもこの政党、マニフェスト以前に党の信用回復の方が先だろう。国民は、あの失政で「悪夢の民主党政権」がすっかり、頭に刷り込まれているし、然もトラウマにまでなっている。未だにその総括さえしていない。それに政党名の改名を繰り返している間に分裂までした政党だ。分裂した「国民民主党」の玉木雄一郎氏にも言うべき点もあるが、日本共産党との共闘を否定したのは正解だった。ちなみに野党と言うと左派の印象が強いが、新興政党は、そんな政党の不評から、中道保守路線の政党が増えており、それらの少数政党を育てないと、今までの過ちを起こす可能性がある。なのでこれからの選挙は、そんな方向で進めば良いと思う。そこで【自民党】だが、総裁が保守系のうちは安心出来ても、ひとつの政党内に「保守」と「左派」が、二大政党のようになっているうちは、総裁が代わる度、政策にも影響するので、ふたつの政党として、分離をするのが望ましい。なので正直、誰が総裁になっても微妙なのだ。安倍内閣の後も保守系内閣になると思った有権者も居るだろうが、内部事情が、それ故に、現状は難しいのだ。ふたつの政党として、分党をしてほしい。それにしても自民党の質も下がった。買い被っていた面もある。

そうですね。
私も「0%超」表現に驚き、党に問い合わせ、説明を皆様に投稿しましたが、執行部発信の力は大きく、今も混乱が続いています。

立憲民主党は「0%近傍」を目指してないのだから、あくまで「物価上昇を上回る賃上げを目指す」と訴えないと。党には一層の注意を求めます。 https://t.co/qbE4M5qdeh

— 泉健太🌎立憲民主党 (@izmkenta) October 9, 2024

立民、企業献金・政活費を禁止　物価目標「０％超」―衆院選公約https://www.jiji.com/jc/article?k=2024100700936
石破首相、韓国大統領とラオスで会談　シャトル外交継続で一致（毎日新聞）
https://news.yahoo.co.jp/articles/27910881dd2b2282981e1fd79eb0864783e98e40



では、内閣総理大臣の石破茂氏なりの日韓関係だが、毎日新聞に「石破首相、韓国大統領とラオスで会談　シャトル外交継続で一致」なんて見出しがあった。引用すると、「ラオスの首都ビエンチャンを訪問している石破茂首相は10日午後（日本時間同）、韓国の尹錫悦（ユンソンニョル）大統領と約40分間、会談した。両氏は、首脳同士が相互訪問する「シャトル外交」を継続していく方針で一致。2025年に国交正常化60周年を迎えることを踏まえ、人的交流や経済、安全保障など幅広い分野で協力を強化していく方針を確認した」との事。しかしながら尹政権で解決した事は何もなく、前政権で「民間でやってる事」と放置した案件はそのままだ。即ち慰安婦像然り、仏像然りだ。それと政府が絡んだ案件も同様だ。竹島の領有権問題も前政府を継承してるが、日本企業を相手取った徴用工裁判で最高裁が日本企業に賠償を求めた裁判も然りである。あろう事か、韓国政府が肩代わりをしている。つまり日本企業側に非があるとした訳で、これでは解決した事にはならない。ちなみにそれを認めたのが、当時に総理だった岸田文雄氏で、ユネスコの歴史遺産での軍艦島の登録で、朝鮮人徴用工が強制労働をした事にされたので、改めて認めた事になり、日本企業の名誉は踏みつけられた。だが実際は、そんな事もなく、給料も支払われており、徴用は関係なく、朝鮮からの出稼ぎ労働者も居たので、トンだデタラメだ。おまけに、その韓国最高裁での判決は、1965年に終結した【日韓請求権協定】を違反しており、その時に結んだ講和条約に辺る【日韓基本条約】にも違反をする。ちなみに講和条約を蹴る場合は本来、「宣戦布告」を意味する。更には『韓国海軍レーダー照射問題』も解決していない。実はこちらも「宣戦布告」に辺る行為なのだが、簡単に考えているようだ。こちらの棚上げも岸田総理案件なだけに、それを継承する石破茂氏は当然、総理の資格はなく、前内閣に続き、国益を損失してしまった。