昨日で２学期の期末テストが終わり、いよいよ明日からバスケ練習再開です。年明けすぐに冬季リーグが開催されるので、そこで力が十分に発揮できるように頑張って欲しいと思います。練習期間＆練習時間は短いですが、内容の濃い練習で補いましょう
FIBA東京2020オリンピック予選大会（女子） 組み合わせ決定
日本バスケットボール協会2019年11月28日
11月27日(水)、スイス・ミースにおいて、2020年2月6日(木)〜9日(日)の期間に、セルビア・ベオグラード、フランス・ブールジュ、中国・佛山、ベルギー・オステンド、にて開催される「FIBA東京2020オリンピック予選大会（女子）」の組み合わせ抽選会が行われ、本大会の組み合わせが決定しました。
東京2020オリンピックの出場権は獲得しているものの本大会に出場となる「AKATSUKI FIVE」バスケットボール女子日本代表チーム(FIBAランキング10位)は、カナダ、ベルギー、スウェーデンとともに、ベルギー・オステンドで行われるグループに入りました。
■FIBA東京2020オリンピック予選大会（女子） 大会概要
【開催地】
セルビア・ベオグラード、フランス・ブールジュ、中国・佛山、ベルギー・オステンド
【開催期間】
2020年2月6日(木)〜9日(日)
【参加国・組み合わせ】
※カッコ内：【開催都市】/ 国名(2019年11月8日現在のFIBAランキング)
全16か国
【セルビア・ベオグラード】：ナイジェリア(17)、アメリカ(1)、セルビア(7)、モザンビーク(43)
【フランス・ブールジュ】：フランス(5)、プエルトリコ(23)、ブラジル(15)、オーストラリア(2)
【中国・佛山】：韓国(19)、中国(8)、イギリス(18)、スペイン(3)
【ベルギー・オステンド】：カナダ(4)、日本(10)、ベルギー(9)、スウェーデン(22)
【スケジュール】
2020年2月6日（木）日本vsスウェーデン
2020年2月8日（土）ベルギーvs日本
2020年2月9日（日）カナダvs日本
【競技方式】
FIBA女子ワールドカップ2018優勝チームのアメリカ、東京2020オリンピック開催国の日本を含む、各グループ上位3か国の合計12か国が東京2020オリンピックに出場。
日本バスケットボール協会2019年11月28日
11月27日(水)、スイス・ミースにおいて、2020年2月6日(木)〜9日(日)の期間に、セルビア・ベオグラード、フランス・ブールジュ、中国・佛山、ベルギー・オステンド、にて開催される「FIBA東京2020オリンピック予選大会（女子）」の組み合わせ抽選会が行われ、本大会の組み合わせが決定しました。東京2020オリンピックの出場権は獲得しているものの本大会に出場となる「AKATSUKI FIVE」バスケットボール女子日本代表チーム(FIBAランキング10位)は、カナダ、ベルギー、スウェーデンとともに、ベルギー・オステンドで行われるグループに入りました。
■FIBA東京2020オリンピック予選大会（女子） 大会概要
【開催地】
セルビア・ベオグラード、フランス・ブールジュ、中国・佛山、ベルギー・オステンド
【開催期間】
2020年2月6日(木)〜9日(日)
【参加国・組み合わせ】
※カッコ内：【開催都市】/ 国名(2019年11月8日現在のFIBAランキング)
全16か国
【セルビア・ベオグラード】：ナイジェリア(17)、アメリカ(1)、セルビア(7)、モザンビーク(43)
【フランス・ブールジュ】：フランス(5)、プエルトリコ(23)、ブラジル(15)、オーストラリア(2)
【中国・佛山】：韓国(19)、中国(8)、イギリス(18)、スペイン(3)
【ベルギー・オステンド】：カナダ(4)、日本(10)、ベルギー(9)、スウェーデン(22)
【スケジュール】
2020年2月6日（木）日本vsスウェーデン
2020年2月8日（土）ベルギーvs日本
2020年2月9日（日）カナダvs日本
【競技方式】
FIBA女子ワールドカップ2018優勝チームのアメリカ、東京2020オリンピック開催国の日本を含む、各グループ上位3か国の合計12か国が東京2020オリンピックに出場。
「ゲーム依存」初の全国調査 長時間ほど仕事や健康に悪影響
2019年11月27日 17時40分医療・NHK
ゲームへの依存に関する全国規模の調査が初めて行われ、ゲームに費やす時間が長いほど仕事や健康に悪影響を及ぼしている実態が明らかになりました。
生活に支障が出るほどゲームに熱中する依存症は、ＷＨＯ＝世界保健機関がことし５月、「ゲーム障害」という病気として認定し世界的に対策が求められています。
全国調査は、無作為に抽出した10歳から29歳までのうち過去１年間にゲームをしたと回答した4400人余りを対象に行われました。
それによりますと、ゲームに費やす時間は平日で１日当たり、
▽１時間未満が40.1％ともっとも多かった一方、
▽１時間以上、２時間未満が27.1％、
▽２時間以上、３時間未満が14.6％などとなっていて、
▽６時間以上と回答した人も2.8％いました。
また、ゲームをする時間が長いほど生活への影響が大きくなっていて、「ゲームをやめなければいけないときにやめられなかった」と回答した人は、１日のゲームの時間が１時間未満の人では21.9％だったのに対し、６時間以上の人では45.5％でした。
このほか「学業に悪影響がでたり、仕事を失ったりしてもゲームを続けた」という人は、１時間未満で1.7％でしたが、６時間以上では24.8％。
「睡眠障害や憂うつなど心の問題が起きてもゲームを続けた」人は、１時間未満で2.4％、６時間以上で37.2％でした。
「社会全体で対策に取り組むことが重要」
調査を行った国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は「ゲーム障害や依存症を治療するためのガイドラインはほとんどなく、今後、調査結果を治療に生かしていきたい」と話しています。
また樋口院長は「ゲーム依存で治療に来る人の数は急増していて問題は深刻化していると感じる。中には小学２年生がゲーム依存になって昼夜逆転した生活になり学校に行けなくなったケースもあった」と話しています。
そのうえで「睡眠不足や食事が不規則になることに加え体を動かさないから体力も低下する。骨密度も正常よりも低く体のあちこちに痛みがくる」と健康へのさまざまな影響についても指摘しています。
さらに、海外では長時間、同じ姿勢でゲームをし続けることで血管の中に血液の塊ができる「エコノミークラス症候群」になったケースもあるとして、深刻な場合は死亡することもあると警鐘を鳴らしています。
樋口院長は「ゲーム関連の事業者も含めて社会全体で依存対策に取り組むことが重要だ」と話しています。
健康損なっても続けてしまう「ゲーム障害」
ＷＨＯ＝世界保健機関は、ことし５月、ゲームに依存している状態を「ゲーム障害」として治療が必要なけがや病気を分類するガイドライン＝「国際疾病分類」に新たに加えました。
ＷＨＯの定義する「ゲーム障害」は、テレビやパソコンなどでゲームをしたい欲求を抑えられない状態を指し、具体的には、ゲームをする頻度や長さ、やめるタイミングなどを自分でコントロールすることができず、健康を損なうなどの影響が出ているにもかかわらずゲームを続けてしまう状態が少なくとも１年以上続いて、家族関係や社会的な生活に影響を及ぼしている状態としています。
ゲームへ依存する状態が病気としてガイドラインに加えられたことで世界的に調査や研究が進むことが期待されるとともに、対策が求められています。
ゲーム業界は注意呼びかけ 調査進める方針
ソニー・インタラクティブエンタテインメントや任天堂、日本マイクロソフトなど190以上のゲームを手がける企業や団体が加盟するＣＥＳＡ＝コンピュータエンターテインメント協会は、子どもがゲームを安全に楽しめるよう、イベントでチラシを配るなどして注意を呼びかけています。
例えば保護者に対し、ゲームをする時間や有料コンテンツの利用について子どもと話し合い、家庭でルールを決めておくよう勧めています。
またゲーム機やスマートフォンなどの機能や使い方を制限する「ペアレンタルコントロール」を紹介し、保護者が事前に利用できる時間の長さや時間帯を設定しておくことで、子どもの利用時間を制限することができると説明しています。
このほかＣＥＳＡを含むゲームに関する４つの団体は、ことし５月にＷＨＯ＝世界保健機関がゲーム障害を病気として認定したことを受けて、大学の研究者や医師ら外部の有識者７人で作る研究会を設けました。
研究会は、来年度にも大人と子どもに分けて全国規模でゲームの利用に関する実態調査を進める方針で、今後の対策に生かす方針です。
スマホ依存問題 ＩＴ企業の対策は
子どもや若者がスマートフォンを長時間使いすぎる、スマホ依存の問題が指摘されていることを踏まえ、ＩＴ企業側も一定の対策を取っています。
アメリカのアップルは、去年から、ｉＰｈｏｎｅの基本ソフトに使いすぎを防ぐための機能を盛り込みました。
具体的には、利用者がスマホを手に取って使った回数や、どのアプリをどのくらいの時間使ったかが日ごとに分かるようになっていて、ゲームやＳＮＳといったアプリごとに使用時間に制限を設けることができます。
保護者が子どものスマホの使用時間などのデータを受け取ってアプリの使用時間を制限することもできます。
またグーグルも、スマホの基本ソフト、「アンドロイド」にスマホの使用時間などを確認できる機能を設け、アプリごとに使用時間を制限できるようにしています。
このほかスマホのアプリの中には、スマホを使わないことによって動物や植物が育っていくなど、楽しみながら使いすぎを防ごうというアプリも開発されています。
ゲーム依存の男性「早く元の生活に」
神奈川県内に住む滝沢拳一さん（28）は、深刻なゲーム依存になり、現在、専門の医療機関でカウンセリングなどの治療を受けています。
ゲームにのめり込むようになったきっかけは、職場での人間関係に悩んだことだったといいます。
滝沢さんは「現実は嫌だなと思うようになってゲームをするようになり、仕事をやめてからさらにのめり込んでしまった」と話しています。次第にゲームをする時間が増え、数日間寝ずに食事をとることもせずゲームをし続けることもあったということです。
その時の状態について「寝ているか起きているのか分からない感じで、ひどい時には幻覚や幻聴があった」と話しています。
その後、体調は日に日に悪化し、いらいらして家の中の物を壊すこともあったということで、家族に連れて行かれて治療を受けるようになりました。今、少しずつゲームをする時間を減らし、再び、就職することを目指しています。
滝沢さんは「まだ完全には治っていなくて、自分をコントロールできない時もあるが、早く元の生活に戻れるようにしたい」と話しています。
2019年11月27日 17時40分医療・NHK
ゲームへの依存に関する全国規模の調査が初めて行われ、ゲームに費やす時間が長いほど仕事や健康に悪影響を及ぼしている実態が明らかになりました。
生活に支障が出るほどゲームに熱中する依存症は、ＷＨＯ＝世界保健機関がことし５月、「ゲーム障害」という病気として認定し世界的に対策が求められています。
全国調査は、無作為に抽出した10歳から29歳までのうち過去１年間にゲームをしたと回答した4400人余りを対象に行われました。
それによりますと、ゲームに費やす時間は平日で１日当たり、
▽１時間未満が40.1％ともっとも多かった一方、
▽１時間以上、２時間未満が27.1％、
▽２時間以上、３時間未満が14.6％などとなっていて、
▽６時間以上と回答した人も2.8％いました。
また、ゲームをする時間が長いほど生活への影響が大きくなっていて、「ゲームをやめなければいけないときにやめられなかった」と回答した人は、１日のゲームの時間が１時間未満の人では21.9％だったのに対し、６時間以上の人では45.5％でした。
このほか「学業に悪影響がでたり、仕事を失ったりしてもゲームを続けた」という人は、１時間未満で1.7％でしたが、６時間以上では24.8％。
「睡眠障害や憂うつなど心の問題が起きてもゲームを続けた」人は、１時間未満で2.4％、６時間以上で37.2％でした。
「社会全体で対策に取り組むことが重要」
調査を行った国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は「ゲーム障害や依存症を治療するためのガイドラインはほとんどなく、今後、調査結果を治療に生かしていきたい」と話しています。
また樋口院長は「ゲーム依存で治療に来る人の数は急増していて問題は深刻化していると感じる。中には小学２年生がゲーム依存になって昼夜逆転した生活になり学校に行けなくなったケースもあった」と話しています。
そのうえで「睡眠不足や食事が不規則になることに加え体を動かさないから体力も低下する。骨密度も正常よりも低く体のあちこちに痛みがくる」と健康へのさまざまな影響についても指摘しています。
さらに、海外では長時間、同じ姿勢でゲームをし続けることで血管の中に血液の塊ができる「エコノミークラス症候群」になったケースもあるとして、深刻な場合は死亡することもあると警鐘を鳴らしています。
樋口院長は「ゲーム関連の事業者も含めて社会全体で依存対策に取り組むことが重要だ」と話しています。
健康損なっても続けてしまう「ゲーム障害」
ＷＨＯ＝世界保健機関は、ことし５月、ゲームに依存している状態を「ゲーム障害」として治療が必要なけがや病気を分類するガイドライン＝「国際疾病分類」に新たに加えました。
ＷＨＯの定義する「ゲーム障害」は、テレビやパソコンなどでゲームをしたい欲求を抑えられない状態を指し、具体的には、ゲームをする頻度や長さ、やめるタイミングなどを自分でコントロールすることができず、健康を損なうなどの影響が出ているにもかかわらずゲームを続けてしまう状態が少なくとも１年以上続いて、家族関係や社会的な生活に影響を及ぼしている状態としています。
ゲームへ依存する状態が病気としてガイドラインに加えられたことで世界的に調査や研究が進むことが期待されるとともに、対策が求められています。
ゲーム業界は注意呼びかけ 調査進める方針
ソニー・インタラクティブエンタテインメントや任天堂、日本マイクロソフトなど190以上のゲームを手がける企業や団体が加盟するＣＥＳＡ＝コンピュータエンターテインメント協会は、子どもがゲームを安全に楽しめるよう、イベントでチラシを配るなどして注意を呼びかけています。
例えば保護者に対し、ゲームをする時間や有料コンテンツの利用について子どもと話し合い、家庭でルールを決めておくよう勧めています。
またゲーム機やスマートフォンなどの機能や使い方を制限する「ペアレンタルコントロール」を紹介し、保護者が事前に利用できる時間の長さや時間帯を設定しておくことで、子どもの利用時間を制限することができると説明しています。
このほかＣＥＳＡを含むゲームに関する４つの団体は、ことし５月にＷＨＯ＝世界保健機関がゲーム障害を病気として認定したことを受けて、大学の研究者や医師ら外部の有識者７人で作る研究会を設けました。
研究会は、来年度にも大人と子どもに分けて全国規模でゲームの利用に関する実態調査を進める方針で、今後の対策に生かす方針です。
スマホ依存問題 ＩＴ企業の対策は
子どもや若者がスマートフォンを長時間使いすぎる、スマホ依存の問題が指摘されていることを踏まえ、ＩＴ企業側も一定の対策を取っています。
アメリカのアップルは、去年から、ｉＰｈｏｎｅの基本ソフトに使いすぎを防ぐための機能を盛り込みました。
具体的には、利用者がスマホを手に取って使った回数や、どのアプリをどのくらいの時間使ったかが日ごとに分かるようになっていて、ゲームやＳＮＳといったアプリごとに使用時間に制限を設けることができます。
保護者が子どものスマホの使用時間などのデータを受け取ってアプリの使用時間を制限することもできます。
またグーグルも、スマホの基本ソフト、「アンドロイド」にスマホの使用時間などを確認できる機能を設け、アプリごとに使用時間を制限できるようにしています。
このほかスマホのアプリの中には、スマホを使わないことによって動物や植物が育っていくなど、楽しみながら使いすぎを防ごうというアプリも開発されています。
ゲーム依存の男性「早く元の生活に」
神奈川県内に住む滝沢拳一さん（28）は、深刻なゲーム依存になり、現在、専門の医療機関でカウンセリングなどの治療を受けています。
ゲームにのめり込むようになったきっかけは、職場での人間関係に悩んだことだったといいます。
滝沢さんは「現実は嫌だなと思うようになってゲームをするようになり、仕事をやめてからさらにのめり込んでしまった」と話しています。次第にゲームをする時間が増え、数日間寝ずに食事をとることもせずゲームをし続けることもあったということです。
その時の状態について「寝ているか起きているのか分からない感じで、ひどい時には幻覚や幻聴があった」と話しています。
その後、体調は日に日に悪化し、いらいらして家の中の物を壊すこともあったということで、家族に連れて行かれて治療を受けるようになりました。今、少しずつゲームをする時間を減らし、再び、就職することを目指しています。
滝沢さんは「まだ完全には治っていなくて、自分をコントロールできない時もあるが、早く元の生活に戻れるようにしたい」と話しています。
年明けに県小学生チームNO.1を目指して熱き大会が開催されます。令和初のチャンピオンがどのチームに輝くのか
楽しみですね。
バスケ Bリーグがサッカーに次いでtoto(スポーツ振興くじ)の対象に
11/26(火) 18:41配信 ・月刊バスケットボール
Bリーグ くじ導入へ一歩前進した
スポーツ振興の財源増加として期待されるBリーグ
超党派の有志国会議員により2015年12月に発足した『バスケットボール議員連盟』の第4回総会が2019年11月21日に開催された。この総会で、日本バスケットボール協会・三屋裕子会長、Bリーグ・大河正明チェアマン、Wリーグ・斎藤聖美会長がそれぞれ現在のバスケットボール界、リーグの現状、将来像についてプレゼンテーションを行った。
また、同議連会長代理の遠藤利明衆議院議員（自民党）は、スポーツ振興くじ（toto・BIG）について触れ、Bリーグをくじの対象にすることについて、来年の国会に法案提出をする見通しを語った。
スポーツ振興くじは、その収益を財源として、スポーツの国際競技力の向上、地域のスポーツ環境整備・充実などの助成を行なってきた。2001年からサッカーJリーグを対象として発売を開始、2006年のBIGの導入以来、売上を伸ばしたが1000億円を超えたあたりで頭打ちとなり、近年は減少傾向も見えていた。来年に控えた東京オリンピック・パラリンピックのレガシーとして、スポーツ事業の持続的な発展を目指すための財源として、スポーツ振興くじの収益の拡大が求められ、Bリーグが対象に加わる見通しになった。スポーツ振興くじの登場以来初の競技追加となり、注目を集めることになるだろう。
totoの対象として恥ずかしくないリーグ運営が必要
Bリーグの大河正明チェアマンは「よりBリーグ、バスケットボールを知ってもらい、身近に感じてもらうきっかけになると思います。もちろん、くじの対象になるので、リーグの運営もしっかりとしていかなければならない部分はあります。八百長やドーピングなどと結び付きやすいわけですから、選手やリーグ関係者のインテグリティ教育もこれまで以上にしっかりしなければなりませんし、会場の警備、暴排（暴力団排除）といったことも意識を強めなければなりません。レフェリーについても、よりプロフェッショナルになっていく必要はあるでしょう」と、運営面での留意点を挙げつつ「くじの設計、作りこみの部分もより興味を持ってもらうためには重要です。勝ち負けを予想するだけではなく、例えばクォーターごとの勝ち負けを予想してもらうなども一案かと思います」とアイディアを披露した。また、「（助成金を地方公共団体などが利用することで）アリーナや練習施設の整備につながれば」と期待も語った。
11/26(火) 18:41配信 ・月刊バスケットボール
Bリーグ くじ導入へ一歩前進した
スポーツ振興の財源増加として期待されるBリーグ
超党派の有志国会議員により2015年12月に発足した『バスケットボール議員連盟』の第4回総会が2019年11月21日に開催された。この総会で、日本バスケットボール協会・三屋裕子会長、Bリーグ・大河正明チェアマン、Wリーグ・斎藤聖美会長がそれぞれ現在のバスケットボール界、リーグの現状、将来像についてプレゼンテーションを行った。
また、同議連会長代理の遠藤利明衆議院議員（自民党）は、スポーツ振興くじ（toto・BIG）について触れ、Bリーグをくじの対象にすることについて、来年の国会に法案提出をする見通しを語った。
スポーツ振興くじは、その収益を財源として、スポーツの国際競技力の向上、地域のスポーツ環境整備・充実などの助成を行なってきた。2001年からサッカーJリーグを対象として発売を開始、2006年のBIGの導入以来、売上を伸ばしたが1000億円を超えたあたりで頭打ちとなり、近年は減少傾向も見えていた。来年に控えた東京オリンピック・パラリンピックのレガシーとして、スポーツ事業の持続的な発展を目指すための財源として、スポーツ振興くじの収益の拡大が求められ、Bリーグが対象に加わる見通しになった。スポーツ振興くじの登場以来初の競技追加となり、注目を集めることになるだろう。
totoの対象として恥ずかしくないリーグ運営が必要
Bリーグの大河正明チェアマンは「よりBリーグ、バスケットボールを知ってもらい、身近に感じてもらうきっかけになると思います。もちろん、くじの対象になるので、リーグの運営もしっかりとしていかなければならない部分はあります。八百長やドーピングなどと結び付きやすいわけですから、選手やリーグ関係者のインテグリティ教育もこれまで以上にしっかりしなければなりませんし、会場の警備、暴排（暴力団排除）といったことも意識を強めなければなりません。レフェリーについても、よりプロフェッショナルになっていく必要はあるでしょう」と、運営面での留意点を挙げつつ「くじの設計、作りこみの部分もより興味を持ってもらうためには重要です。勝ち負けを予想するだけではなく、例えばクォーターごとの勝ち負けを予想してもらうなども一案かと思います」とアイディアを披露した。また、「（助成金を地方公共団体などが利用することで）アリーナや練習施設の整備につながれば」と期待も語った。