弧状列島，共助，捨てられる花を救え 産地直送をかなえたオンライン

＜「全開・散在・遠隔」システム：花木栽培：者の利益最大化ビジネスが、日本社会が直面する「少子高齢多死人口減社会」・「過疎・過密社会」問題解消の新興社会ビジネスモデルとなるか＞

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2020/6/21 2:00 (2020/6/22 2:00更新)

「もう一度やる」。コロナ危機が井上さんを突き動かした。自らオンラインショップの担当者や仕入れの担当者などを集め「産地直送」プロジェクトチームを結成したのは、緊急事態宣言が出た3日後の4月10日だった。

生産者ファーストにこだわった。7年前の根本的な失敗理由は、産地にあらゆる作業を押しつけたことだった。毎日市場に卸すために何百箱分も花を切り出し、パッケージングする作業がある生産者に、追加で「産地直送用」に特別な作業を依頼することは売り上げが増える以上の負担を強いることになる。いつも市場に卸すのと同じ梱包で、花も個人向けを意識せずに30本や50本まとめて送ってしまえば、作業は楽になる。

4月20日、井上さんの産地直送リベンジが始まった。今回の急造「産地直送」に対応できる設備をもつ3つの生産地の協力をえて、合計で160点分をオンラインショップで売り出した。

通常の店頭で花を買うより安く、競りなどを通す必要がないため、消費者の手元に花が届く日数も3日ほど短縮できる。

すぐに売り切れた。井上さんは慌てて生産者に連絡し、追加で200点を用意したが、売り切れの表示がなぜか続く。「さっき追加したのにまだ反映されてないぞ」。システム担当者に電話をかけると、「社長、追加分も一瞬で売り切れたんです」と取り乱したような声で社員から返答があった。

「自分たちは不要なものを育てているのでは」。3月、静岡県牧之原市でガーベラなどを育てているアドアーフローカの山本ゆかりさんも悩んでいた。コロナ禍に市場に出しても思ったような値がつかない花を見て心を痛めていた。

日本列島に多くの被害を及ぼした2019年の台風19号の影響を受け、「今年の春先こそは」と意気込んでいたが、コロナ危機は経済的にも精神的にも大きなダメージを与えた。その中で井上さんから産地直送プロジェクトの声がかかった。「心の支えになった」と振り返る。

アドアーフローカでは産直サービスの花にSNS（交流サイト）上で花の写真の投稿を促すためのハッシュタグなどをつける。「お客さんの感想を見られるのは新鮮」という。市場に卸した花が売れないリスクを回避するためにも、産直サービスのようなオンラインを組み合わせる形式をこれからも続ける。

井上さんもオンラインならではの仕掛けを続ける。動画で花の開く様子を掲載することで消費者が飾る姿をイメージできるするなど、オンラインならではの仕掛けを続ける計画だ。オンラインに特化したプロジェクトチームのメンバーを集めており、「花は生き物で、変化を楽しむもの。その魅力を伝えるためのオンラインの活用はまだまだこれからだ」（井上さん）。

リアルとオンラインの二刀流で危機を乗り越える。