Justice! 社会正義の実現!所得充実政策!ワクチンより検査を積極的に推奨! / 薬剤師・元参議院議員・消防団
ひらがな5文字の「はたともこ」ブログ
ジェンダーギャップ指数 5月17日
北九州の産業医科大学の研修医が、プロボクサーとしてもデビューする。研修医として勉強し、月6回の当直勤務もこなしながらの挑戦だ。すごい!そのバイタリティに頭が下がる。でも、医者って仕事は、医療の知識と技術が優れてさえいれば良い、というものでは決してない。生身の人間である患者とのコミュニケーションを上手にとることができて初めて、信頼に足り得る医師と判断される。猛勉強して偏差値だけ高くても、人とのコミュニケーション能力が乏しければ、患者の訴えを汲み取ることができず、正しい診断を下すことができないおそれがあるからだ。
医療の世界からはほど遠いプロボクシングという分野に挑戦する医師の姿は、人間的にも魅力にあふれとても素敵だ。偏狭な価値観にとらわれず、社会性の豊かな広い視野を持って病気の要因を考えてもらえそうで、私ならこういう医師にかかりたいと思う。日進月歩の医療において、その道を極めるということはとても大切なことだけれど、相手が生身の人間である以上、質の高い医療を達成するためには、医師にも高い人間力が求められる。
この医師の生きざまに、大注目!他人事ながら、ワクワクするような話だなあ。
欧州の民間企業の経営者を母体として設立され、政治・経済・地域紛争など、時の様々な課題を議論する「世界経済フォーラム」が、世界各国の男女差別の度合いを指標化した「ジェンダーギャップ指数」なるものを発表した。言い換えれば「男女平等指数」。男女格差が小さければ小さいほど指数は高く、上位には、スウェーデン・ノルウェー・アイスランド・デンマーク・フィンランドと北欧諸国が名を連ねる。
7位カナダ・8位イギリス・9位ドイツ・10位オーストラリア・13位フランス・17位アメリカ・31位ロシア・33位中国・38位日本・45位イタリア・54位韓国と続く。明らかに日本は、出遅れている。女性が女性ならではの能力を十分に発揮しながら生きていく環境が、日本では、まだまだ整備されていないということだ。少子化もそのメルクマールの一つだ。
仕事の能力に、男女の性差はない。男性が得意な分野もあれば女性が得意な分野もあるのだから、互いが互いを認め合えば期待以上のシナジー効果が生まれるというものだ。しかし、ただ一点だけ、男女には大きな相違がある。胎児を宿し10ヶ月間体内で育て、出産後母乳を与えることができるのは、女性だけだということだ。男性も同じようにできるのなら、社会にジェンダーギャップなんて生まれない。
子育てのために仕事を休んでも給料が保証されることは、少子化対策の必須条件だ。その上で、更に、保育所の数を増やし、どうしても働きたいと考える親のニーズに応える必要がある。子育ては、人間の人格を形成するという意味において、最大級の価値ある仕事だ。だから、何か重い荷物でもしょってしまったかのように、母親と父親が子育てを押し付け合うような感覚は、明らかに間違っている。社会の中でのアイデンティティは、たとえ仕事をしなくても、本来、子育てという重大な責任を背負いそれをまっとうすることで、十分に保つことができるはずなのだ。
育児休暇が今ひとつ市民権を得ないのは、子育ての重要性に対する社会の認識が非常に甘いからだ。人間という最高の社会資本を作り出す仕事が、子育てだ。夫婦が仕事にしがみつき、子育てを負担に思う現代社会の概念そのものを変えていくことが、少子化対策の入口だ。
ジェンダーギャップ指数が高いということは、子育ての重要性への理解が深いということだ。日本人は、子育ての重要性に対する理解が、まだまだ浅く不十分だということを認識し、あらためてその分野の再教育を検討していかなければならない。おしべとめしべは教えても、子育てそのものの奥義を教えなければ不十分なのだ。
「女性が社会進出しにくい」という概念は、いかにも仕事を持つことこそが、崇高で価値ある行為だと言わんばかりだ。子育てに集中する専業主婦を、あたかも蔑む概念だ。しかし、事実は、さにあらず。子育てこそが、この世で最も価値ある仕事なのだ。少子化対策の決め手は、子育てに対して、ふさわしい対価を保証することだ。子ども一人あたり5万円の児童手当を保証し、更に、育てた子どもの数が多い人には、将来、基礎年金に上乗せするとか、ある種のインセンティブを付けてはどうか。
医療の世界からはほど遠いプロボクシングという分野に挑戦する医師の姿は、人間的にも魅力にあふれとても素敵だ。偏狭な価値観にとらわれず、社会性の豊かな広い視野を持って病気の要因を考えてもらえそうで、私ならこういう医師にかかりたいと思う。日進月歩の医療において、その道を極めるということはとても大切なことだけれど、相手が生身の人間である以上、質の高い医療を達成するためには、医師にも高い人間力が求められる。
この医師の生きざまに、大注目!他人事ながら、ワクワクするような話だなあ。
欧州の民間企業の経営者を母体として設立され、政治・経済・地域紛争など、時の様々な課題を議論する「世界経済フォーラム」が、世界各国の男女差別の度合いを指標化した「ジェンダーギャップ指数」なるものを発表した。言い換えれば「男女平等指数」。男女格差が小さければ小さいほど指数は高く、上位には、スウェーデン・ノルウェー・アイスランド・デンマーク・フィンランドと北欧諸国が名を連ねる。
7位カナダ・8位イギリス・9位ドイツ・10位オーストラリア・13位フランス・17位アメリカ・31位ロシア・33位中国・38位日本・45位イタリア・54位韓国と続く。明らかに日本は、出遅れている。女性が女性ならではの能力を十分に発揮しながら生きていく環境が、日本では、まだまだ整備されていないということだ。少子化もそのメルクマールの一つだ。
仕事の能力に、男女の性差はない。男性が得意な分野もあれば女性が得意な分野もあるのだから、互いが互いを認め合えば期待以上のシナジー効果が生まれるというものだ。しかし、ただ一点だけ、男女には大きな相違がある。胎児を宿し10ヶ月間体内で育て、出産後母乳を与えることができるのは、女性だけだということだ。男性も同じようにできるのなら、社会にジェンダーギャップなんて生まれない。
子育てのために仕事を休んでも給料が保証されることは、少子化対策の必須条件だ。その上で、更に、保育所の数を増やし、どうしても働きたいと考える親のニーズに応える必要がある。子育ては、人間の人格を形成するという意味において、最大級の価値ある仕事だ。だから、何か重い荷物でもしょってしまったかのように、母親と父親が子育てを押し付け合うような感覚は、明らかに間違っている。社会の中でのアイデンティティは、たとえ仕事をしなくても、本来、子育てという重大な責任を背負いそれをまっとうすることで、十分に保つことができるはずなのだ。
育児休暇が今ひとつ市民権を得ないのは、子育ての重要性に対する社会の認識が非常に甘いからだ。人間という最高の社会資本を作り出す仕事が、子育てだ。夫婦が仕事にしがみつき、子育てを負担に思う現代社会の概念そのものを変えていくことが、少子化対策の入口だ。
ジェンダーギャップ指数が高いということは、子育ての重要性への理解が深いということだ。日本人は、子育ての重要性に対する理解が、まだまだ浅く不十分だということを認識し、あらためてその分野の再教育を検討していかなければならない。おしべとめしべは教えても、子育てそのものの奥義を教えなければ不十分なのだ。
「女性が社会進出しにくい」という概念は、いかにも仕事を持つことこそが、崇高で価値ある行為だと言わんばかりだ。子育てに集中する専業主婦を、あたかも蔑む概念だ。しかし、事実は、さにあらず。子育てこそが、この世で最も価値ある仕事なのだ。少子化対策の決め手は、子育てに対して、ふさわしい対価を保証することだ。子ども一人あたり5万円の児童手当を保証し、更に、育てた子どもの数が多い人には、将来、基礎年金に上乗せするとか、ある種のインセンティブを付けてはどうか。
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