第一次世界大戦から１００周年の２０１４年

『１００年前の世界、普仏戦争の敗戦国フランスと欧州一の工業国ドイツ』

１００年前の１９１４年６月２８日、サラエボで響いた一発の銃声が引き金となって、人類は未曾有の世界大戦に突入するが、欧米列強がお互いに潰し合う全面戦争をした原因が分かっているようで良く分かっていない。
開戦当時、人々は全員が『戦争は数ヶ月以内で終わる』と信じていたのである。（通信や交通、武器の発達の結果、当時の戦争は数ヶ月の短期で終結していた）
第一次世界大戦後にハイパーインフレで経済が崩壊したドイツなど敗戦国だけでなく、勝った側の英仏なども被害が酷すぎた。戦争の後遺症に苦しんだのは戦勝国も同じだったのである。
戦勝国でも『得たもの』よりも『失ったもの』があまりにも多くて大きかった。
欧州諸国では例外なく、誰にとっても『起こすべきではなかった悪い戦争』だったのである。
ところが欧州諸国とは逆に、第一次世界大戦で大きく得をしたのは、戦場から遠かった日本とアメリカだった。
ＷＷⅠで欧州諸国が疲弊したお蔭で、日本は世界五大国の一つになり、アメリカはイギリスに替る覇権国になる。
ＷＷⅠはヨーロッパ全土を荒廃させ、戦争終結から２１年後に起きた人類史上最も多くの人々が死んだ第二次世界大戦（ｗｗⅡ）の誘引（本当の原因）でもあり、外交官や政治家たちの起こした不必要な戦争であったと言われている。

『世界大戦の前半部分としての第一次世界大戦（ＷＷⅠ）』

ＷＷⅠ（１９１４年～１９１８年）とＷＷⅡ（１９３９年～１９４５年）は２１年間の中休みがあったが、二つの大戦は一繋がりであり密接に関連している。
第一次、第二次との現在の名称では無く、前期、後期と呼ぶほうが本当は正しい。
『第一次世界大戦』ではなくて『前期・世界大戦』、あるいは『世界大戦・前期』と考えると、今よりも多くの真実が見えてくる。
第一次世界大戦は‎、欧州ではフランスが大敗した普仏戦争（1870年7月～1871年5月10日）から半世紀近く（四十三年間も）平和が続いていて、『戦争の悲惨さ』を人々が忘れられたことが原因だとも言われている。　
新興ドイツは１９世紀末に急成長して、長らく覇権国家（世界帝国）であるイギリスに次ぐ世界№２国家だったフランスを凌ぐ国力をつけていた。
ドイツの勃興で、欧州大陸では国家間の力のバランスに大きな変化が起きていたのである。
軍事力でプロイセン（ドイツ）に負けたフランスは雪辱を期していたが経済発展でも負けて№２国家から３番手に後退していた。
普仏戦争の敗戦国だった当時のフランスの政治家や外交官は戦争回避に動かなかった。彼等は密かに戦争（失地回復）を欲していたのである。（フランスは石炭や鉄鉱の産地であるアルザス・ロレーヌ地域を失う）
１００年前の危険な欧州と、現在の極東アジアが『地域バランスの変化』と言う意味ではよく似ている。
日本は敗戦後の復興で、長い間アメリカに次ぐ世界第二位の経済大国だった。ところが今では新興中国に抜かれて第三位になり、日中両国間の力のバランスが大きく変化する。

『安倍晋三の靖国神社公式参拝の意味とは』

アメリカで『私を右翼の軍国主義者と呼びたければ、どうぞ、そう呼んで下さい』と開き直った極楽トンボ、低脳右翼の安倍晋三は、小泉純一郎以来７年ぶりに日本国首相として靖国神社の参拝を強行する。
『近隣諸国との友好や平和を祈願する』との理由（日本政府の公式発表）での参拝なら靖国ほど不都合な場所は無い。
イギリスのＢＢＣは靖国神社のことを露骨に、『第二次世界大戦神社』と呼んで世界に報道しているのである。
日本人では誰一人も『日本軍の敗北』で終わった第二次世界大戦の『結果』を覆そうなどとは考えていない。
ところが世界では逆に、今の日本が『１００年前のフランスのように』、密かに以前の敗戦で失ったものを取り返す気になっている（戦争を準備している）と不安になっているのである。
安倍晋三のように、東京裁判で有罪となったＡ級戦犯を軍神として祭る靖国参拝で『国の為に命を捧げた英霊』に尊崇の念を捧げると言えば、普通の世界の常識では、『東京裁判の否定』と判断されるのです。
もちろん、安倍晋三の本当の狙いも実は『同じ』だった。
第二次世界大戦の日本の戦没者慰霊施設である千鳥ケ淵戦没者墓苑ではなくて、わざわざ中国韓国の猛烈な反発を承知の上で、靖国神社に行く理由とは『ただ一つ』。
何とかして『日本が悪かった』のと、『東京裁判』（過去の歴史）を否定したいである。

『２０１４年のＷＷⅢ（日米開戦）』

靖国参拝の意味とは、『東京裁判』（過去の歴史）否定であり、この部分では中国韓国など世界の見方と、安倍晋三など日本の右翼の目論みは完全に一致している。
ただし、安倍晋三などの頭が空っぽで歴史の意味を知らない日本の右翼は、東京裁判否定なら、絶対にもう一度欧米や中国など連合国と一から戦争をやり直す必要があるとの『世界の常識』を、まったく知らない。（安倍晋三とかタモ神などは右翼軍国主義ではなくて、単なる阿呆の軍事オタク程度）
骨の髄まで対米従属命であり、サンフランシスコ講和条約（戦後秩序）の破棄など、アメリカに逆らう気がないのである。
今更日本としては、戦争を起こして『アメリカと黒白をつける』気が全くない。
安倍晋三の『戦後レジームからの脱却』なら、普通の大人の知性とか世界標準の常識なら、アメリカなど連合国との講和条約（戦後体制）から脱却するとの『意味』以外には、他に解釈が無いのである。
ところが、逆に去年２０１３年４月２８日の講和条約６１周年の記念日には今上天皇まで使ってお祝いの宴会を開いている。
孫崎　享が指摘するようにサンフランシスコ講和条約では、『日本国は、極東国際軍事裁判所の裁判を受諾する』と明記してあるので完全に矛盾する。
安倍首相はサンフランシスコ講和条約は祝うが、講和条約の中身の東京裁判は否定したいのですから、論理として無茶苦茶なのである。
安倍晋三としては単に、『日本（日本軍）が悪くなかった』程度の話を言いたいだけなのです。
ところが『悪い日本』と『正義のアメリカ』は二つで一つのセットになっており、一つの否定は自動的にもう一方も否定する。
中国韓国以外に、今回初めてアメリカのオバマ大統領やＥＵや連合国（ＵＮ　国連）が猛反発するのは当然だった。

『2014年、中日の国運を左右する宿命の年に？』（中国網日本語版）

2014年は大戦の開戦年となるだろうか？
新年のお祝いムードの中、この話題は依然として多くの西側メディアに重視されている。仏・独などの指導者は新年の祝辞の中で、第一次世界大戦の開戦から100年目について触れた。
中国は『2014年開戦説』の主役の一人だ。
『2014年の中日関係は、1914年の英独関係のように微妙で息苦しくなる』と予想する声もある。
しかし米世論調査会社のギャラップが65カ国のアンケート調査を実施したところ、多くの人は米国こそが世界平和の最大の脅威と回答した。
中国人にとって、2014年の干支は『甲午』（きのえうま）で、甲午戦争（日本名・日清戦争）が勃発した1894年と同じだ。
日本は中国を踏み台として、その台頭を開始した。香港誌『亜州週刊』は、『甲午の2014年は、中日の国運の衰退・繁栄に関する宿命の年になるだろうか？』と伝えた。
日本社会の識者は、日中間の利益を巡る激しい対立と勝負の結果が、日本の未来の運命を左右すると指摘した。
しかし日本からの挑戦は、中国の2014年を悲観的にするほどではないという分析もある。
米オピニオン誌『The Atlantic』は、「中日の対抗は、中国が直面する最大の挑戦で、経済・社会・環境などでも危機が迫っている。しかし忘れてはならないのは、2014年の中国の経済成長率が低く見積もっても7％に達することだ。ゆえに多くの中国人にとって、2014年は希望とチャンスに満ちた年になる」と指摘した。ウォール・ストリート・ジャーナル紙も、「中国は良い年を迎えるだろう」と予想した。
チャイナネット（2014年1月2日）

『チャイナネット（中国網日本語版）の本気度』

中国網日本語版では、去年２０１３年末に寝耳に水、突然沸き起こった『2014年開戦説』（ＷＷⅢ？）の主役の一人が中国だった事実を正直に認めている。
ただ、日中対立騒動のもう一方の主役は間違いなくアメリカなのである。
日米同盟を頭から信じている日本は完全に『つんぼ桟敷』で何一つ知らなかった。
そもそも今の中国の驚異的な経済発展（そのコインの裏側としての軍事力の強化）は、アメリカのグローバリズム（新自由主義）であることは間違いない事実なのである。
冷戦崩壊後、２５年間も穏やかに死につつある日本も、『アメリカのグローバリズム』（悪魔の碾き臼である新自由主義）と言う同じ『一つの原因』であった。
冷戦崩壊後の同時期に起きた中国の発展と日本の停滞が同じ一つの原因（新自由主義）で起きているのですが、それなら日中両国の深刻な対立の狂言回しは、実は第三者を気取るアメリカだったと言う話になる。

『アイルランドの苦悩』

１００年前の第一次世界大戦直前のイギリスが抱える最大の懸案は、ヨーロッパ大陸一の軍事大国（仮想敵国）ドイツではなくて、実は当時は英国領内にあったアイルランドの独立問題であった。
カトリックのアイルランド共和国の独立運動による自治権付与は目前に迫っていたが北アイルランド（アルスター地方）のプロテスタントが強硬に反対し双方の義勇軍も設立されて内戦一歩手前、『７月危機』の危険な状態だった。
ところが１９１４年８月の第一次世界大戦の勃発で全ての政治情勢が根本から一変する。
歴史上の『変わらぬ真実』は恐ろしい。
国内対立（国内戦争などの内政問題）を克服する最大のものは『外国との戦争』だったのである。
世界大戦中の対イギリス軍に対する武装蜂起である１９１６年８月の『イースター蜂起』や、大戦後の１９１９年から１９２１年のアイルランド独立戦争の後に独立を果たしたアイルランドは第二次世界大戦時には連合国として参戦せず中立を保った。
しかし第一次世界大戦では協商国側に立って（イギリス軍兵士として）アイルランド人が従軍するのである。

『世界帝国イギリスの衰退』

数百年以上の過酷なイギリスの統治に苦しんでいたアイルランド人が何故イギリス軍人として２０万人も戦ったのか。
熱烈な愛国者として露骨な帝国主義のボーア戦争に自ら従軍して、戦地でのイギリス軍の残虐行為はマスコミのデッチ上げだと『南アでの戦争：原因と行為』で擁護してサーの称号を得たコナン・ドイルがイギリスの戦争参加を煽ったのは当然としても、平和主義を強烈に志向していたはずのH. G. ウェルズまで１９１４年、『イギリスはなぜ参戦したのか？』『戦争をなくすための戦争』を発表する。
『プロイセン帝国主義』を打倒し、狂気を祓い浄めるために、第一次世界大戦という『平和のための戦争』を熱烈に支持したのである。
１００年前、ウェルズの『最後の戦争』とか『戦争をなくすための戦争』といった、愛国的文化人達の美しいが嘘八百の戦争プロパガンダが大成功して反戦世論は沈黙し、イギリスは第一次世界大戦にのめり込み、国家衰退の道をまっしぐらに突き進んでいった。
第一次世界大戦はドイツ軍捕虜が始めた大晦日恒例のベートーベンの第九の演奏程度で、我が日本では印象が極めて薄い。教科書でも小さくしか扱わない。
ところが、世界帝国だったイギリスやフランスにとっては大違いなのです。
第一次世界大戦の意味とは、歴史的に第二次世界大戦よりも戦死者の数が多く、英仏それぞれの国家にとって克服できない甚大な被害を与えた大戦争であったのである。

『火事場泥棒の日本とアメリカ』

日露戦争が終結した１９０５年（明治38年）から９年目の日本はイギリスが止めるのも聞かず、１９１４年日英同盟を根拠に自らドイツに宣戦布告して第一次世界大戦にのめり込む。
ドイツが中国に保有していた利権目的で山東省の青島のドイツ軍を攻略するが、まさに火事場泥棒そのものである。（ドイツ本国から遠い極東は直ぐに反撃出来ないので安全圏だった）
戦勝でおごり高ぶる日本から中華民国に対して『対華21カ条要求』が出されたのは１９１５年であった。
露骨に帝国主義だった日本より、もっと巧妙だったのはアメリカである。
第一次世界大戦では独仏英露など欧州列強諸国がお互いに国力を潰しあって泥沼の膠着状態に陥った戦争終盤の時期に、大西洋を隔てた『向こう側』の安全圏から１９１４年の開戦時のウェルズの嘘八百の戦争プロパガンダ『最後の戦争』『戦争をなくすための戦争』『平和のための戦争』と主張して戦争とは無関係だったアメリカが突如参戦する。
アメリカの参戦が無ければ若干ドイツ有利程度で、戦争は勝敗無しの『引き分け』で終わっていたので、１９３９年の第二次世界大戦は起きなかった可能性が高い。
アメリカの参戦で戦勝出来たイギリスやフランスに恩を売ることが出来たが、『最後の戦争』『戦争をなくすための戦争』『平和のための戦争』では少しも無かった。
第一次世界大戦の終息は本当の『終り』の意味ではなく、もっと大規模でもっと恐ろしい第二次世界大戦を準備しただけだったことが、その後の歴史が証明するのである。