幽霊怖い JAPAN'S CHOICE

ダブル・ジョパディー（Double Jeopardy）二重処罰かと思ったらダブルリミテッド（誤った幼児教育で、母語も外国語も両方未熟な知的障碍者）だった日本の不幸

国辱的な半世紀以上延々と続く日本国の極悪ジャニーズ（学芸会レベルの低級ジャリタレ）のベドフェリア同時多発ホモ強姦（英ＢＢＣ放送）の次は、もっと国辱的な幽霊に怯える「お子様」岸田文雄首相の無残（米タイムス誌）

実にくだらん番組だった！
岸田首相がゲスト出演した『世界一受けたい授業』
番組全編を通して政府･自民党ＰＲのオンパレード！
ここまで露骨なプロパガンダも珍しく「政治的公平性」を大きく逸脱している！
日本テレビはどのようにして野党とのバランスを取るつもりなのか？ けだし見物である！

 

男女共用トイレが二つで男性専用トイレ一つのＬＧＢＴ法案を先取りして新しく作られた東京都のトイレが危ない

 

迷惑極まる意味不明のＬＧＢＴ法案を日本に強引に押し付けるエマニュエル駐日アメリカ大使

パイプ爆弾の方は爆発するまで放置する間抜けな和歌山県雑賀崎漁港でショボい不真面目ヤラセテロの現場

米タイム誌 岸田首相の「日本を軍事大国に変える」記述を変更

2023年5月12日 11時00分　ＮＨＫ

アメリカの雑誌「タイム」は、岸田総理大臣にインタビューした特集記事を9日、ウェブサイトで公開しましたが「日本を軍事大国に変える」とする記述をその後、変更しました。
タイム誌は「さまざまな理由でウェブ版のタイトルや記事は更新することがある」と説明しています。

日本国内のマスコミ各社や有識者は政府自民党がアメリカのタイム誌に圧力をかけた「見出し」を替えさせたと大騒ぎしている。ところが肝心かなめの、タイム誌の中身の記述については沈黙する不思議。

 

米タイム誌 岸田首相の「日本を軍事大国に変える」記述を変更 | NHK

 

堂本かおる

記事中に表紙の写真も含まれている。記事自体は、日本にそれほど関心のないアメリカ人読者の注意を引くための出だしが、日本の人にはちょっとモヤるかも。総理の暗殺、何回あってん？と。The official residence of Japan’s Prime Minister is a spooky place

と言うか、記事の邦訳版は出てないよね？　表紙だけが語られて記事は読まれていない現象。

 

岸田首相が子供の時期、ニューヨーク市クイーンズの公立小学校に通っていたのは知らなかった。文中にあるように世界中の移民が集う街で、それが岸田氏に影響を与えている。

父親は通産省の官僚だったはず。
なのに小学１年生の我が子を地元の公立校に入れた理由を聞いてみたいな。

 

一般的なアメリカ人読者に日本の歴史と現状の概要を伝える記事なのでここまでの網羅はしておらず、興味を掻き立てるであろう文章でした。戦前は政治暗殺横行だったので未遂・首相経験者を含めると結構あります。

暗殺もしくは暗殺の怪我で死去
・原敬
・濱口雄幸
・犬養毅(5.15) 未遂
・岡田啓介(2.26)
・鈴木貫太郎
首相経験者
・伊藤博文
・高橋是清(2.26)
・斉藤実(2.26)
・平沼騏一郎（未遂） twitter.com/nybct/status/1…（★注、憲法で市民に武装権があるアメリカより、個人の武装を厳禁する日本の方が余程危ない）

一般的なアメリカ人読者に日本の歴史と現状の概要を伝える記事なのでここまでの網羅はしておらず、けれど先のツイートに書いたように興味を掻き立てるであろう文章でした。 

歴史より日本の現状と総理の人物像、彼の目指しているものを描いた記事で、暗殺の歴史はそのツカミとして使われている。その構成力から優れたライターだと思う。

 

「日本を軍事大国に変える」米タイム誌表紙書き換え事件の顛末

 

今回の破廉恥な政府自民党の圧力による米タイム誌「日本を軍事大国に変える」「表紙書き換え」事件の顛末については日本国内のマスコミや有識者が多数、異口同音に民主主義のイロハにイ（報道の自由の侵害だ）と厳しく指摘している。ところが、米ニューヨーク市ハーレム在住で、世界に例を見ない過激で残酷な黒人差別などアメリカの特殊な文化に詳しい堂本かおるTwitterが普通の日本人では気が付きにくい不思議で奇妙。辛辣で的確な指摘をしているのですから不気味。

先ず第一に「記事の邦訳版は出てないよね？　表紙だけが語られて記事は読まれていない現象」。我が日本国は全員が表紙のタイトル云々「単に表紙の書き換え」云々に終始していて、肝心かなめのタイム誌の記事の中身については一切論評していない。
「見ると聞くでは大違い」
自分でタイムの記述を読んでみると印象が大きく変わってくる。

実は読売新聞系列の日テレ「世界一受けたい授業」の幽霊が怖い日本国首相との国辱的なお馬鹿番組と、記事を読めば誰でも簡単に分かるが、米タイム誌の記述の間には齟齬が無かったのである。

 

バイリンガルではなくハーフリンガルかダブル・リミテッド（幼児虐待による発達障害）

 

「岸田首相が子供の時期、ニューヨーク市クイーンズの公立小学校に通っていたのは知らなかった。文中にあるように世界中の移民が集う街で、それが岸田氏に影響を与えている。

父親は通産省の官僚だったはず。なのに小学１年生の我が子を地元の公立校に入れた理由を聞いてみたいな」堂本Twitter

永住する意思がないアメリカ在住の日本人商社員や在米日本人記者などが自分の幼い子供の教育環境を考えれば、地元の公立学校に入れる親は滅多にいないのである。それも通商産業省のキャリア官僚（その後地元広島の自民党国会議員）なので普通の生活をしていれば、べら棒に授業料が高い（一般の平均的アメリカ人が通わない）在米日本人相手の日本語学校かアメリカンスクールに通わす。

母語が完成していない子供の外国語教育ではバイリンガルでは無く「遊びや挨拶」買い物に不便しない程度の語学力しかつかないハーフリンガルとか最悪ならダブルリミテッドで精神障害（知能の未発達）の原因となり取り返しがつかない。

日本人政治家として外国語に堪能で、安倍晋三首相の下でロシアのプーチンとも何度も何度も会談を重ねた外務大臣を１０年間も務めていたのが現在の岸田文雄首相だったのである。

 

鳩山友紀夫

１年も前の３月１日鳩山Twitter「ゼレンスキーは自国の親露派住民を虐殺までしてきたことを悔い改めるべきだ」（★注、この鳩山由紀夫と同じ見解の日本の政治家や有識者は鈴木宗男や佐藤優、孫崎享など極々少数派）
日本の外務大臣を１０年も続けた岸田文雄が、まさかロシアとドイツフランスが合意して２０１４年と２０１５年の２回も結ばれ国連安保理が承認した国際条約「ミンスク合意」（キエフ政権が攻撃するウクライナのロシア語話者の権利保護。憲法を変えてドンバスの自治権と住民投票実施）を知らないはずがない。
知らないとすれば典型的なダブルリミテッド（母語が未完成な知的障碍者）である。知っているが「知らないふり」で胡麻化しているならネオナチのヒトゴロシを容認する悪党のどちらか。

アメリカ国務省（ＣIA）が主導した２０１４年マイダンクーデター後の今までの日本政府からのウクライナ支援は無条件援助ではなくて、外務省文章には必ず「ミンスク合意を順守すること」との但し書きが添付されていた。（★注、政治家有識者ジャーナリストに少しでも記憶力や羞恥心が有れば必然的にルーピー鳩山由紀夫と同じ主張になる）

 

「いずれ運尽きる」と 国際原子力機関（ＩＡＥＡ）グロッシ事務局長

 

３月１１日アメリカCNNは、ネオナチ親衛隊テロリスト集団が砲撃を続けるザポリージャ原発危機について「いずれ我々の運も尽きるだろう」とＩＡＥＡグロッシ事務局長が警告していた。（★注、IAEA職員２名をザポロジエ原発に常駐させているのでウクライナ側から砲撃しているのは良く知っているが殺されるのが怖いので「名指し」出来ないだけ）

去年２月末から始まったロシア軍ウクライナ侵攻の不思議な騒動は、これ以上は幾ら何でも危険すぎて、続けたくても続けられないのである。

 

５月１５日昼の短時間だけ。ネット限定の不可解な記事

 

［１４日　ロイター］ - ロシアの民間軍事会社ワグネルを率いるエフゲニー・プリゴジン氏がウクライナ政府に対しロシアの侵攻部隊の位置情報提供を提案したと、米紙ワシントン・ポストが報じた。

このニュースの意味するところは、もし事実なら、
①ロシアの民間軍事会社ワグネルのプリゴジンは国家反逆罪（いくら言い訳しても確定すれば１００％死刑）の危険な売国行為を行っていたことになります。
普通はウクライナやアメリカNATO側から戦争の真っ最中に、真実が漏洩することは無い（地獄まで真実を持っていく）それなら「すでにウクライナ戦争は終わっている」と密かに報じているのです。
まだウクライナ戦争が終わっていないとすれば、
②ウクライナ側の偽情報（情報攪乱）をアメリカ側がリベラルメディアに暴露した

③ウクライナやアメリカの情報操作の噓八百の現実を、アメリカのリベラルメディアのワシントンポスト紙が密かに報じたとの驚きの大ニュース
何れが真実かは不明だが、ヤッパリ戦争は基本的に終わっていたことになります。
そもそも日本のメディアが報じないが欧米世界が経済封鎖するロシアから天然ガスや石油が開戦後の今も戦争相手のはずのウクライナへ絶えることなく送られているのですから八百長プロレス騒動であることは明らか。第二次世界大戦のハルノートのように普通なら開戦前から真っ先にエネルギー補給を止めます。

 

今年もモスクワ赤の広場の５月９日対独戦勝記念日に出席したドイツのシュレッダー元首相の見識

「撤退ならロシア軍の場所教える」＝ワグネルがウクライナに提案か―米紙

５月１６日１４時　時事通信

５月１５日昼にネット空間限定で一瞬だけ流れた（その後マスコミが見ざる聞かざる言わざる「知らぬ。存ぜぬ」で押し通した）爆笑（真っ赤な嘘のアポロ１１号に匹敵する）超機密情報（驚きの特ダネ）が、何故か１日後には全国的に解禁されたのかテレビやラジオなど既存メディアでも（２５時間遅れで）流れだしたのですから驚いた。（★注、リベラルメディアの雄ワシントンポスト紙だけではなく米軍準機関紙スター＆ストライプ「星条旗新聞」にはもっと詳しく報じていたので日本のマスコミが挙国一致の大本営発表で必死で隠しても隠しきれない。そもそも前日の情報隠蔽が無駄な努力なのである）

ウクライナのロシア軍特別軍事作戦の裏事情に詳しいダグラス・マクレガー米軍退役大佐（第４５代アメリカ大統領ドナルド・トランプの情報源だと言われている）

2022年2月24日以降、欧米の政治家やワシントンの所謂シンクタンクは、ウクライナ勝利のように体裁よく見せかけ、軍産複合体の利益を促進、賛同しているが、西側は事実上、財政破綻しているためナンセンスだ。米国の公的債務残高は31兆ドル（約4200兆円）。米国は現在、第二次世界大戦後の1947年に英国が対GDP比での政府債務残高240％を記録したときと同じ状況にある。

このように米経済は目の前で崩壊しており、これは主にウクライナが原因だが、大多数の米国人はウクライナがどこにあるのかさえ知らず、気にもかけていない。彼らにとってはるかに気がかりなのは、自分の家庭で起こっていることだ（★注、正体不明の新コロｍRNAワクチン接種副反応を含め現在は産業革命以来の資本主義の断末魔。一寸先は闇のグレートリセットの真っ最中らしいのである）

（イラン国営通信社の５月１４日付け記事）

トルコ外相「米戦闘機はもう不要」　F35代金返還求める トルコはF35戦闘機100機を米国に発注し、14億ドルの支払いも済ませていましたが、2019年夏、当時のトランプ米大統領が、トルコがロシアからミサイルシステムS400を購入したことを理由にこの売却を凍結させました。

 

トルコ側は、米の契約違反と議会の反対をうけてF35購入中止を発表し、支払った代金の返還を求めるようになりました。また、トルコがS400の目の前でF35を飛ばせばレーダー反射のステルス性能データが取れ、メンテナンスの際に情報がロシアに流れる危険性がある、というアメリカの主張を否定しました。

（リツイート）
F35 1機の価格が日本の購入価格の1/10　いくらなんでも違いすぎる

 

金返せ。シリアの石油も返せードロボ ー

 

常に盗み脅しを行なっているアメリカ

 

米パトリオットより信頼できるロシア製S３００

２０１６年７月１５日米軍と基地を共同使用するトルコ空軍クーデター未遂（エルドアン大統領暗殺失敗）を契機にトルコがロシア製S400導入を決めたのは当然な成り行きである。
そもそもトルコとキプロス問題で敵対関係にあるギリシャは米国製戦闘機のトルコ空軍相手に敵味方識別装置によりパトリオットではなく当時最新鋭防空システムだったS３００をロシアから購入したが米国やNATOは何の制裁も行っていない。トルコだけ制裁は典型的なえこひいき！露骨すぎる人種やイスラム教差別？（★注、５月１６日共同通信　アメリカがウクライナに提供したパトリオットをロシア製ミサイルが破壊した。米CNNは破壊では無く損傷と発表）