続々危ないニュースが、

１月１７日付けNHKニュースが現在日本国内の新コロ（SARS-CoV-2）ウイルス（オミクロン株）はアメリカ由来の変異株だと早くも報じる不思議（★注、２年前当時と現在はNHKなどマスコミ有識者の態度が正反対なのが何とも不気味　＼(^o^)／

日本国内での最初の大規模感染を起こした２０２０年初頭の北海道などの新コロ騒動が中国武漢株ではなくイタリアスペインと同じ欧州株だった事実はゲノム解析をした感染研（脇田隆字）が誰にも知られないように半年も遅れて発表する。ところが、今回オミクロンでは時間差無しで即座に発表している　(^_^;)

 

エリック C.

@x__ok

日本で増えているのは南アフリカやヨーロッパ、アジアで広がっているものではなく、北米で広がっている系統。北米株。 米軍基地株か？ 新型コロナ オミクロン株 患者のゲノム解析で見えたものは… | NHKニュース

新型コロナ オミクロン株 患者のゲノム解析で見えたものは…

2022年1月17日 　NHK

急速に感染が拡大する「オミクロン株」
ウイルス学が専門の東京医科歯科大学の医師が、オミクロン株の入院患者のゲノム解析を行ったところ、同じオミクロン株でも変異箇所が一部異なる複数の種類があったほか、デルタ株でみられた肺炎を起こしやすくするとされる変異と同じ箇所での変異が今回の患者でも確認された。

ウイルス学が専門で、新型コロナの遺伝子解析を進める東京医科歯科大学の武内寛明准教授は、オミクロン株の入院患者4人のゲノム解析を行いました。その結果、いずれも南アフリカやヨーロッパ、アジアで広がっているものではなく、北米で広がっている系統だったということです。
ただ、同じ北米の系統でも、変異箇所が一部異なる2種類にわかれたということで、武内准教授はオミクロン株は絶えず変異を続けていて、日本でどの系統が主流になるか分析していく必要があるとしています。

武内准教授は、「どこで流行したものが流入し、主流となるのかわかれば、空港の検疫態勢でメリハリがつけられる。治療法も、基本的な情報を得ることが可能になり、治療薬や治療法の選択にもつながる情報になる」と話しています。

オミクロン株の症状は…

また、オミクロン株の症状はどこまで分かっているのか。武内准教授によりますと、デルタ株で、肺の炎症を起こしやすくするとされる、「P681R」の変異と同じ箇所での変異がオミクロン株の患者にもみられ、「P681H」という変異が確認されたということです。この変異箇所は、動物を用いた研究で肺炎を起こしやすいという結果が出ているということです。
（抜粋）

１月１７日　NHK

「人の不幸で蓄財した火事場泥棒」世界の富豪上位10人、コロナ禍で資産倍増

1月17日 AFP＝時事

世界で最も裕福な男性10人の総資産額は、2年間に及ぶ新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）の中で倍増したとする報告書を、国際NGOオックスファム・インターナショナル（Oxfam International）が17日発表した。一方で貧困と格差は拡大したという。

世界の富豪上位10人の資産総額は、この2年間で7000億ドル（約80兆円）から1兆5000億ドル（約170兆円）に急増した。1日当たり13億ドル（約1490億円）ずつ増えたが、これは、1929年に始まった世界大恐慌（Great Depression）以来の不況といわれたパンデミック前14年間の富豪上位10人の資産増加額よりも多い。

経済的不平等「経済の暴力」の結果、医療を受けられなかったり、ジェンダー（性差）に基づく暴力にさらされたり、飢餓や気候変動に直面したりして毎日2万1000人が命を落としている。パンデミックにより1億6000万人が貧困に陥り、非白人の少数民族や女性が拡大する格差の影響を最も受けている。

米誌フォーブス2021年版世界の富豪上位10人

米電気自動車（EV）テスラと宇宙開発企業スペースXのイーロン・マスク、米小売り・IT大手アマゾン・ドットコム創業者ジェフ・ベゾス、米IT大手グーグル創設者ラリー・ペイジとサーゲイ・ブリン、フェイスブック社名変更した米メタのマーク・ザッカーバーグ、米マイクロソフト創業者ビル・ゲイツとスティーブ・バルマー、ソフトウエア大手オラクル創業者ラリー・エリソン、米投資家ウォーレン・バフェット、高級ブランドLVMHモエヘネシー・ルイヴィトンのベルナール・アルノー。（最後の二名を除く他の８人全員がIT関連）
（抜粋）

ＢＳ１スペシャル　「欲望の資本主義２０２２　成長と分配のジレンマを越えて」

2022年1月1日放送　NHK

BS1スペッシャル「欲望の資本主義２０２２」の最後に出てくる、ヤニス・バルファキスの字幕「デジタル空間をうまくコモンズとして確立しない限り、ザッカーバーグ氏によって所有され、私たちは皆ディストピアに生きる情報プロレタリアート、いわば情報農奴として領主に仕えることになるだろう。」

ビッグデータを握って世界を制す。資本主義より奴隷制に限りなく近い２１世紀デジタル社会

すべてが「カネ」になる資本主義なのに、GoogleやFacebookなどＩＴ（インターネット）の個人使用は原則「無料」である。無料のITなのに何故その管理者が大富豪になってコロナ禍で資産が二倍増になる不思議な仕掛けですが、我々の承諾なしに勝手に人々の個人情報を企業に売り払って悪どい大儲けをしているから。無料で釣って金のなる木のビッグデータを収集する美味し過ぎる巧妙な仕組み。情報の二極化の極致で、それなら情報プロレタリアート（資本主義）どころかＩT（デジタル）社会とは２１世紀型の最新「奴隷制」社会である。

中国、「コロナの世界的大流行の責任は米にあり」

12月 29, 2021 17:06 　Pars Today

CGTN中国国際テレビが、「複数の情報データから、アメリカが新型コロナウイルスの発生源となりその世界的大流行の責任者である可能性が高いことを示している｣と報じました。

中国のシンクタンク Taihe InstituteとIntelligence & Alliance「米国はコロナウイルス感染拡大の責任者」と題された研究で、コロナの起源がアメリカであることを裏付ける多くの証拠資料や証言が存在する、と強調。新型コロナウイルスの世界的大流行への対処および、米国がコロナ感染者数に加えた政治的修正を伝える新しい報告によりますと、米国でのコロナ蔓延ピークの時期は常に本来の時期よりも遅く発表されており、米軍はコロナの世界的大流行の開始と拡散に関与しています。

報告書は米国は大流行を初期段階の状況にとどめておく機会を逃しており、その国境を閉じない政策により、コロナの世界的な大流行を招いた。また、国外に派遣されたアメリカ軍は、保健衛生に関する指示に違反し、コロナウイルスの感染拡大を助長しました。さらに、一部の国に対する一方的な米国の制裁は、この歴史的に重大な局面で人道的危機を引き起こしています。（抜粋）

★注、１００年前のスペイン風邪の大流行は第一次世界大戦に「戦争を終わらせる最後の戦争」との摩訶不思議なプロパガンダで参戦したアメリカ軍が世界中にウイルスをばらまいたことが分かっているが現在の正体不明、奇妙奇天烈摩訶不思議な新コロ騒動も全く同じだったとの腹立たしいオチ

建築エコノミスト森山高至（漁協建築研究家）さんがリツイート

@takavet1

‎Heraldは英国スコットランドの新聞ですが、世界で最も古い広域紙。 心臓が弱い方は見出しの内容にショックを受けるので翻訳しないで下さい。 Covid Scotland: Case rates lowest in unvaccinated as double-jabbed elderly drive rise in hospital admissions | HeraldScotland‎

 

@matatabi_catnip

スコットランド、2回接種済みの高齢者の免疫力が低下して入院が増加している中、未接種者の感染率が最も低くなっている。オミクロンが主流になって以来、1回、2回、3回接種者よりも未接種者の方が感染率が低いという「奇妙な」データが出ている。

heraldscotland.com

'What is going on?': Covid rates lowest in unvaccinated as Omicron spread 'ignores the rules'

DOUBLE-JABBED Scots are now more likely to be admitted to hospital with Covid than the unvaccinated amid an increase in elderly people falling ill…

 

オミクロンが新コロの主流になってからは中国武漢株対応のｍRNAワクチンの効能が益々無くなっていて、ワクチン未接種の方が安全だとの報告が相次いでる（★注、安定しているDNAウイルスでも安全で効き目があるワクチン製造には１０年以上の手間暇がかかるが、コロナのような短時間で変異を繰り返すＲＮＡウイルスのワクチン製造は矢張り無理だったとの当然のオチ）３０年経っても誰もＲＮＡウイルスのHIVワクチンが作れないのですから新コロ（SARS-CoV-2）だけ１年足らずで「出来た」は無理筋の詐欺か真っ赤な嘘の法螺話

 

国連衛星センターが公開した噴火前（左、2021年12月8日）と噴火後（22年1月17日）のトンガの海底火山の衛星写真（右は（C）CNES（2021）distribution　Airbus　D＆S提供・共同）

トンガ火山、陸地が消滅　噴火後の衛星写真で、国連

1/18(火) 0:43配信　共同通信

【ジュネーブ共同】国連衛星センター（UNOSAT）は17日、トンガで15日に噴火した海底火山の噴火前後の衛星写真を公開した。海底火山の海域には海面上に285ヘクタールの陸地があったが、現地時間17日午前10時53分（日本時間同6時53分）に撮影された写真では、陸地がほぼ全て消滅しており、噴火の威力の大きさが示されている。

早川由紀夫

@HayakawaYukio

これは15日噴火ではありません。その24時間前の14日噴火の写真です。15日噴火の迫力はこれの30倍くらいすごかったでしょう。トンガの通信事情のせいか、15日噴火の海上写真はまだ1枚も知られていません。

引用ツイート

@masurakusuo

· 3時間

朝日新聞1面のトンガの海底火山の写真が凄い迫力。キャプションを見ると、トンガ地質サービスがSNSで公開した画像の権利をロイターが取得し、それをロイターと契約してる朝日が掲載した、ということかな。

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（★注、噴火で海底ケーブルが切断されて通信が大混乱しているが、１月１５日の火山噴火の現地情報が３日後の現在でも直接入らないのは困った話だ。トンガの首都で火山性津波は１・５メートル程度の高さだと報じられている）

 

津波注意報を出したあとに気象庁がすべきことは、経路途中にある島の潮位を注視することだ。今回は、父島に20時ころから顕著な潮位変化があった。これは2025ツイート。 津波警報の3時間50分前だ。経路途中で潮位変化を見たら、迷わずすぐ津波警報を出す。成因を問わない。（★注、気象庁の津波警報が、津波到達の３時間５０分後だったとの大失敗。一番の問題点は４時間遅れの警報発令よりも最初の段階で「津波は無い」と気象庁の安全宣言を行ったことであろう。分からないことを「分からない」と言えない気象庁の非科学的権威主義が無残）

 

世界に夏が来なくなった19世紀のインドネシア・タンボラ火山大噴火

1/17(月) 14:55配信　サンデー毎日　エコノミスト

地球上では「想定外」の現象が平均気温などの環境に大きく影響を与える。火山の大噴火がその一例で、急激な気温低下を引き起こし、広範に飢饉(ききん)を発生させることもある。 　

インドネシア・ジャワ島の東に位置するスンバワ島のタンボラ火山は1815年4月5日、突然の噴火によって火山灰を含む噴煙が高度3万メートルまで立ち昇り、大量の軽石と火山灰が地表へ降ってきた（図）。当時の記録によれば、山の斜面を高温の火砕流が一気に流れ下り、山麓(さんろく)の村落を焼き尽くしたという。さらに火砕流が海へ流入したことで津波が発生し、近くにある島の海岸を襲った。 　

噴き上げられた大量の火山灰は、上空11キロより上の「成層圏」に達した後、全世界へ拡散していった。この噴火では55立方キロのマグマが地上に噴出したが、人類史上でも最大規模の噴火だった。噴火が終了すると山頂には直径6キロもの陥没カルデラが現れた。その結果、噴火の前に4300メートルあった山頂標高は1500メートルも低くなった。 　

スンバワ島に暮らしていた1万2000人のほとんどが犠牲になり、周辺地域まで含めると死者の総数は9万人に達した。なお、この数字には噴火による直接的な被害だけでなく、噴火後に発生した飢餓と疫病による犠牲者も加えられている。 　

◇夏が来なかった 　

この噴火は世界的な気候変動を起こした歴史上の事件としても知られている。というのは、噴火の翌年から北米と欧州では夏が来なかったからである。北米東岸の平均気温は例年より4度も低く、6月に襲来した寒波によって雪が降ったほか、池には氷も張った。また8月には霜が降りたため主要作物のトウモロコシが全滅した。こうした異常低温は翌年の1817年まで続き、米国北東部の農民の多くが西部へ移住していった。すなわち、インドネシアの巨大噴火によって発生した異常気象が、米国西部の開拓を促したとも考えられている。 　

南極とグリーンランドの氷河を掘削して得られた氷を調べると、噴火翌年の1816年に当たる試料に硫酸イオン濃度が著しく高くなる異常が認められる。これはタンボラ火山から噴出した火山灰に付着しているもので、巨大噴火の影響が、数万キロも遠く離れた極地にまで記録されていたのである。

19世紀最後の数十年間が寒かったのは、大規模な噴火が続いたせいではないかと考えられている。1883年のインドネシア・クラカタウ山、1886年のニュージーランド・タラウェラ山、1890年のアラスカ・ボゴスロフ山などが立て続けに噴火したからである。 　

一方、20世紀はそれ以前の世紀と比べて巨大噴火がほとんどなかった。すなわち、大噴火による気温低下がなかったため、20世紀後半の温暖化が顕在化した可能性も否定できない。このように現在、世界で問題となっている温暖化は、1回の大噴火による急激な寒冷化で状況が一気に変わるかもしれない。 　

◇人物略歴

鎌田浩毅（かまた・ひろき）　京都大学レジリエンス実践ユニット特任教授・名誉教授。1955年生まれ。東京大学理学部卒業。専門は火山学、地質学、地球変動学。「科学の伝道師」を自任。理学博士。

３０年前から減り続けている南極大陸の氷床

２年続いた不可解な新コロ騒動、３０年続いた人為的CO2地球温暖化の終わりが始まったらしい　＼(^o^)／

水の惑星と言われている地球だが９６％は海水で、残りの４％の淡水の大部分は南極大陸を覆う氷床の形で存在するが人為的CO2温暖化説の３０年前から減り続けている。ところが、「温暖化で氷河が融ける」と言い続けていた。（★注、もし温暖化で南極海の海水温が上がれば降雪量が増えるので１８０度逆に南極大陸の氷床が増える）冬季オリンピック会場の寒い北京には雪がないが、逆に暖かい暖流が流れる日本海側の日本の新潟には豪雪が降るのと同じ原理。

イギリス・スコットランドのエンジニアであるジェームス・ワットの蒸気機関の発明は１７６９年で、「産業革命」とは歴史的に見て地球が寒かった時期でもあったのですから、今の「地球温暖化」自体は少しも不思議では無かったのである。（★注、日本も１７８３年浅間山大噴火と天明の大飢饉、その半世紀後の１８３３年から１８３９年の天保の大飢饉と寒冷化による大飢饉が連続しておきていた）