LGBTの嫌うLGBT法の怪
LGBTの当事者団体「SNSなどで実態と異なる言説 冷静な議論を」
NHK News Web
LGBTなど性的マイノリティーの人たちへの理解を増進するための法整備が議論されるなか、当事者団体などでつくる「LGBT法連合会」のメンバーや弁護士が厚生労働省で会見し、「SNSなどで実態とは異なる言説が相次いでおり、冷静な議論が必要だ」と訴えた。
性的マイノリティーの人たちへの理解を増進するための議員立法が議論されるなか、SNSなどで「男性が『心は女だ』と言うだけで女湯に入れるようになり、拒むことが差別になる」という言説が散見されることについて、「全国およそ60の自治体で性的指向や性自認による差別を禁止する条例がある中で、公衆浴場の利用ルールが変わったとか、混乱が起きたという報告は上がっておらず実態と異なる」などと指摘し、トランスジェンダーの当事者の時枝穂さんは「こうした言説に苦しい思いをしている当事者がたくさんいることを知ってほしい」と訴え、その上で、連合会では「差別を助長するもので断じて容認できない。冷静な法的整理を踏まえた議論が必要だ」とする声明を発表した。（抜粋）
NHK
奇妙で稚拙。不思議なＮＨＫ３月１６日報道のLGBTプロパガンダ
今回、記述内容自体は全文掲載したNHK記事では、「女性スペースを守る会」や性同一性障害の人たちでつくる「性別不合当事者の会などLGBT４団体が３月１６日の同じ日付で、岸田文雄首相（自民党総裁）をはじめ与野党党首に、理解増進法案の拙速な法案審議を避けるよう求める共同要請書を提出した事実を報じていない。それだけではなく、さもSNSなどネット空間の議論の問題に矮小化して肝心の国会審議（政府自民党などのLGBT法案推進）の意味を誤解させるように誘導していた。
見本にしたいような典型的なリベラルメディアのフェイクニュース（世論融合、言論操作）で、真実は今の政府自民党などが進めるLGBT法に、当事者であるLGBT（性的少数者）が反対しているのである。
ＬＧＢＴ法案、当事者からも慎重論「本当の声、聞いて」
ＬＧＢＴなど性的少数者への理解増進を図る法案に反対する性的少数者など４団体は５日、東京都内で記者会見し、拙速な法案審議を避けるよう求める共同要請書を岸田文雄首相に送付したと明らかにした。同法案を巡っては、超党派の議員連盟などが５月１９日に広島市で開幕する先進７カ国首脳会議（Ｇ７広島サミット）に合わせた成立を目指している。
会見したのは女性の権利保護を目指す「女性スペースを守る会」や性同一性障害の人たちでつくる「性別不合当事者の会など４団体。首相宛ての要請書には理解増進法を制定するなら、出生時の性別と自認する性が異なるトランスジェンダーの女性には女子トイレや更衣室など「女性専用スペース」の利用や女子競技への参加を認めないようにする法整備を別に求めた。
性別変更する上で性同一性障害特例法が求める性別適合手術の要件の維持も訴えた。
女性スペースを守る会の森谷みのり共同代表は、理解増進法について会見で「（女性専用スペースを使う）女児や女性の安全な暮らしを守る視点が軽視されている」と指摘した。
理解増進法案を制定する必要性に関して性別不合当事者の会の森永弥沙氏は、「（立法の）理由はない。女性として普通に働いている」と述べ、同会の美山みどり氏も「医療機関や金融機関、行政などで一切差別を感じたことはない。本当の（ＬＧＢＴ）当事者の声を聞いてほしい」と訴えた。
４月５日 産経新聞
この産経新聞（４月５日）記事には１行も日本の首都圏や名古屋など大都市に次々と現れているアメリカ発の奇怪な「リベラル原理主義」が無理やり強引に押し付ける「女性トイレ廃止」（ユニバーサルトイレ設置）についての文言が一切無いのですが、（知らない人には分からないが）知っている者には「なるほど。そうだったのか！納得！♪」する詐欺か手品のような仕組み。
性自認の法令化に反対を訴える性的少数者でつくる民間団体のメンバーら＝1日午後、東京都千代田区の日本記者クラブ（奥原慎平撮影）© 産経新聞
性的少数者団体が会見 「ＬＧＢＴ法は不要」
性同一性障害者らでつくる「性別不合当事者の会」や、女性の権利保護を目指す「女性スペースを守る会」など４団体は１日、東京都内の日本記者クラブで記者会見し、自らの性を自身で決めるという「性自認」を法令化する現状のＬＧＢＴなど性的少数者への理解増進を図る法案について反対の立場を強調した。
法案は公明党などが１９日開幕の先進７カ国首脳会議（Ｇ７広島サミット）までの成立を求めている。ただ、法案には「性自認を理由とする差別は許されない」との文言が含まれ、トランスジェンダー女性（生まれつきの性別は男性、性自認は女性）による女性用のトイレや更衣室の利用などにつながるとの指摘もある。
記者会見で、性的少数者でつくる「白百合の会」の千石杏香氏は、法案について「女性だと言い張る男性を女性として認め、女子トイレが使えるように解釈される可能性が高い。このような法律は不要だ」と強調した。当事者の会の所属で、女性に性転換した美山みどり氏は「生活者の立場で、医療機関や金融機関、行政で差別を受けたことはなかった」と述べ、法案の必要性を否定した。
性的少数者に関する法整備を提言する「ＬＧＢＴ法連合会」などは理解増進法の制定を求めているが、白百合の会の森奈津子代表は、会見で「ＬＧＢＴ活動家は当事者の代表ではない。一部の活動家だけではなく、当事者のリアルな声も報道してほしい」と訴えた。
滝本太郎「女性スペースを守る会」の滝本太郎弁護士は「理念法でも裁判に使われるのは当たり前だ。（性自認の文言は）主観的かつあいまいに過ぎる。どうして法律の中に入れるのか」と疑問視した。
４団体は３月１６日付で、岸田文雄首相（自民党総裁）をはじめ与野党党首に、理解増進法案の拙速な法案審議を避けるよう求める共同要請書を提出しており、今回の記者会見でも、性自認の法令化について慎重な審議を求める声明を重ねて発表した。
（抜粋）
５月１日 産経新聞
LGBT理解増進法案の議論を受け、会見を開いた当事者や支援団体のメンバーら=2023年4月28日、東京・霞が関、塩入彩撮影© 朝日新聞社
LGBT理解増進法案、「差別禁止を明記し、成立を」 当事者ら訴え（★注、LGBT代表者をかたるLGBT活動家の妄動）
性的少数者への理解を広げるための「LGBT理解増進法案」の議論を受けて、性的少数者の当事者や支援団体は28日、都内で会見を開き、5月に議長国として広島で開く主要7カ国首脳会議（G7サミット）を前に、法律の成立を改めて求め、差別の禁止を明記することを訴えた。
会見で、同性婚の実現をめざして活動する「Marriage For All Japan―結婚の自由をすべての人に」理事の松中権さんは、「今年2月の元首相秘書官による差別発言から3カ月近く経っている。G7サミットを前に、日本としてのアクションを示してほしい」と話した。
■「性的少数者を救済するつもりが本当にあるのなら」
先進国の高学歴化（知的エリートの右傾化）による左右の逆転現象
日本で一番親米売国的だった右翼メディアの産経新聞だけが真実を恐る恐る少しだけ書いていて、日本を代表するリベラルメディアのNHKや朝日新聞がアメリカ発の過激派テロリスト集団もどきのLGBT活動家を無条件で称賛。挙国一致でヨイショするお馬鹿プロパガンダ記事を書いていたのですから世も末。（★注、去年７月８日「消えた弾丸」安倍殺し後のメディアの統一協会叩き一色の動きの中、破壊的カルト統一協会の唯一の正しい主張が男女の区別だったとの考えオチ）
そもそも文明の指標である女性便所を敵視して男女共用のユニバーサルトイレを押し付ける我が日本国のLGBTの実態を告発している既存メディアはゼロ。ネット空間でも「今までが間違っていた」「お前たちは間違っている」とのオルタナティブな「逝きし世の面影」ブログ程度しかないが、厳しいグーグル八分の結果１日のアクセス数は１２００人程度、日本の総人口の０・００１％と超少数派。ちなみに日本の性的少数者の人数は１１０００人で総人口の０・０１％（２０２１年前までに家裁で性別変更した人数）である。2023年02月10日 | 政治 エマニュエル・トッドの悲惨な未来予測
財政破綻､病院消滅の夕張で老人が元気な理由 心疾患と肺炎の死亡率が大きく低下
夕張市では171床あった病床が19床に大幅減少した
北海道夕張市では171床あった病床は2006年の財政破綻後、19床に大幅減。総合病院は消え、市にはいくつかの診療所が存在するのみとなった。住民の約半分が高齢者で、その分医療を必要とする人が多かった当時の夕張。多くの患者があぶれ、適切な医療を受けることができなくなると予想された。しかし、実際はまったく逆の現象が起こったという。夕張市立診療所の元所長、森田洋之医師は「日本人の主な死因であるガン、心疾患、肺炎の死亡率について、女性のガンを除きすべて破綻後のほうが低くなっている」と指摘する。
なぜ病院がなくなることで病気が減ったのか。森田医師は「それは、プライマリーケア中心の医療にシフトできたからです」と話す――。
財政破綻の夕張で見えた医療の希望
プライマリーケアとは、大病院での専門医療に対し、地域かかりつけ医による予防から在宅看取りまでを含む総合的な医療のことです。たとえば、風邪の症状を訴えて来院した患者に関して、入院が必要な場合にのみ専門病院へ取り次ぎ、そうではない場合は診療所レベルでの治療で対処するというもの。プライマリーケア後進国の日本ではそれを専門とする医師は存在せず、個人開業医や小児科医がその役目を果たしていることが多いです。
（抜粋）
PRESIDENT 2020年1月3日号
彼が彼女になったわけ (角川文庫文庫 –1996/12/1
デイヴィッド トーマス (著)
新自由主義のサッチャー首相の福祉や医療費の経費削減改革での人件費カットで病院スタッフの首をカット。怒った同僚が慰労会で酔っ払った関係で抜歯の手術で入院した２５歳青年と性転換手術を取り違えて男性器をカット。仕方なく嫌々ながら女性として生きるというドタバタ悲喜劇を描いたユーモア小説なのですが、性転換手術を受けると死ぬまで延々と性ホルモン剤を飲み続ける必要がある。これが思春期ブロッカー（★注、リベラル原理主義ＬＧＢＴ法案の性転換手術を進めれば、濡れ手に粟のぼろ儲けで医薬業界の笑いが止まらない）
７８年前のGHQマッカーサー元帥と自分を勘違いしているらしい「占領軍気取りの傲岸不遜」ラーム・エマニュエル駐日アメリカ大使
３年以上も前（新コロ騒動前）の記事が現在ネットにアップされる不思議
日本で唯一２００７年破産した北海道の夕張市の市民病院が閉鎖され「診療所」に格下げされ、本来の医療が行われなくなった（予算縮小で医療行為も縮小した）結果、予想された医療崩壊は起きず逆に夕張市民の健康や平均寿命が延びたとのPRESIDENT 2020年1月3日号の記事の趣旨ですが、（正しいか。正しくないかを別にして）そもそもが３年も前の記事。速さが命の報道としては不思議すぎるのである。
現在、グーグルなどネットに再アップされている新コロ（SARS-CoV-2）騒動以前のPRESIDENTの「財政破綻で医療費削減→医療崩壊どころか逆に一般市民の寿命が延びた」との主張とは、あの新自由主義で暴走した４０年前の１９８０年代サッチャー首相のイギリスで経験済み。経費削減「競争原理の導入」で間違いなく１９８０年代イギリスの医療崩壊が起きていた。
ですから悪魔の碾き臼サッチャー首相の新自由主義云々とは無関係で、これはパンデミック騒動の３年間で１４０兆円もの未曾有の膨大な予算を注ぎ込んだ新コロ騒動に対するカウンター記事として出てきたものと思われます。（★注、脇田や尾身茂など政府専門家会議や医師会が主導して、わざと新コロ医療崩壊を挙国一致で「？」に導いた可能性が高い）
「感染症専門家」を名のる西浦も尾身も脇田も、現在は一人の例外も無く全員がマスク姿だが、・・・
新コロ（SARS-CoV-2）パンデミック非常事態宣言の２０２０年３月時点では全員がマスクをしていない政府専門家会議の面々
（全く別々の存在だった、LGBT活動家とLGBT当事者と同じで）一見すると、似ているようで大違い ＼(^o^)／駄目だこりゃ
先ず掛かりつけ医が往診するプライマリーケア（なるべく入院させないで家で診る）夕張市とは１８０度正反対「体調が悪い時は４日間は医者に見せず家で寝て治す」政府専門家会議の面々
40℃越えでも丸々４日間は放置して病状を悪化させた新コロ（SARS-CoV-2）騒動（狂気の尾身茂や脇田感染研所長）
マスクは無効→有効！なぜ感染症専門家は全員一夜にして論を変えたのか？
まず事実確認として、日本の専門家の言説を振り返ってみましょう。
■ 日本の専門家の言説
医療従事者・医療関係者の間では周知の事実だったのですが、実はコロナ前まで（2020年初頭＝コロナ初期まで）、感染症専門家はほぼ全員ずっと「マスクは感染予防には意味がない」と言っていました。
忽那 賢志 医師（大阪大学医学部 感染制御学 教授）／ 2020年2月
岩田 健太郎 医師（神戸大学病院感染症教授）／ 2020年2月
宮坂 昌之 医師（大阪大学免疫学フロンティア研究センター招へい教授）／ 2019年12月
講談社・現代ブルーバックス「マスクをつけてもインフルエンザ感染を防げない理由」
今こうした専門家の方々は全員が一人の例外もなく、「マスク推奨」に転じています。そのタイミングは、若干のズレはあるものの新型コロナが日本に上陸した2020年の春以降で一致していますので、まさに「全員が一夜にして論を変えた」と言っていいでしょう。
■ 世界のマスク議論
医療業界ではエビデンス（科学的証拠）が非常に重視されますが、そのエビデンスの総本山的存在として専門家からも高く評価されている国際組織「コクラン」はコロナ前から一貫して、「マスクを着けても着けなくても差はない」と言っていました（日本の専門家もコクラン論文を見て「マスクは意味ない」と言っていたのでしょう）。
そして今年2023年1月、コクランはコロナ後の研究も取り入れ満を持して最新の「マスク効果」を再評価しましたが、その結果もやはり、「マスクを着けても着けなくても差はない」だった。もちろん、WHOは今もマスクを推奨していますし、マスクを推奨している国もあります。
世界全体ではマスクについて多様な意見があり、医療機関や市民もそれぞれの対応をしている。ということです。専門家が全員「マスク推奨」で一致している日本の状況とは対照的
■ 医学のエビデンスは曖昧なもの
多くのみなさんが誤解しているがマスクに限らず、実は医学の世界では科学的根拠（エビデンス）が曖昧のものがほとんどなのです。
例えば
- 認知症の薬は効くのか？（日本では効果ありとして普通に使用されていますが、フランスでは「ほぼ効果なし」として保険適用がなくなりました）
- 乳がん検診（マンモグラフィー）は必要？（日本では推奨されていますが、「みんながマンモグラフィーで検診しても乳がんによる死亡は減らなかった」という研究結果が複数あり、世界に「マンモグラフィー全廃」をまじめに訴えている専門家もいます。）
- コロナワクチンは安全なのか？（WHOは依然として「安全」といいながらも、この3月に子どもや若者への接種推奨を取りやめました）
医学というと、理系で科学のイメージが強いので、「きちんとした正解があって、ほとんどはきっぱり白・黒ついている。」と思われるかもしれませんが、実は多くの問題が今でも曖昧で多様な議論がなされている
専門家からも高く評価されている「コクラン」ですら揉めているのですから、マスクの効果もまだまだ白黒はっきりしていない、と考えるのが妥当でしょう。
ではなぜ、日本の専門家だけは全員一致で今も「マスクを推奨」しているのでしょうか？さらに言えば、なぜ「全員が一夜にして論を変えた」のでしょうか？
社会学者で東京都立大学教授の宮台真司氏は
日本人は敗戦後、一夜にして民主主義者に変わった。近年では一夜にしてLGBT（性的少数者）主義者に、ダイバーシティ（多様性）主義者になった。日本人は周りを見回して自分のポジションを保ちたがる、空っぽで入れ替え可能な存在だと三島は見抜いていた。
三島由紀夫は、「天皇主義から一夜にして民主主義へ変わった日本人の『空虚』さ」を憂いていたということです。日本人は今でもそうなのかもしれません。
一夜にしてLGBT主義者・ダイバーシティ主義者・SDGｓ主義者・フェミニズム主義者へと、流行を追うようにその主張を変えています。おそらくその主張の根本に科学的・道義的な「正当性」があるのではなく、
- どれだけ周囲の人間と同調出来るか？
- その主張を唱えることで企業や団体など自分が属する集団の中でどんなポジションが得られるのか？失うのか？
という個人の都合があるだけ。だからこそ、右へ左へと一夜にして論を変えることが出来るのでしょう。そう考えると、なぜ日本の専門家が全員一致で今も「マスクを推奨」しているのか？ なぜ「全員が一夜にして論を変えた」のか？ の謎が見えてくる
まあ、おそらく各個人に聞けばそれなりの論文とかを持ってきて「だからマスクは有効なんだ」などと主張するのでしょうが、問題はそこではなく専門家が集団として画一的に「マスク有効」と主張していることなのです。
そう、彼らは「マスクが有効」という科学的な「正当性」を盾にしているようで、実は「専門家集団の中で決して仲間はずれにならないように、右や左をキョロキョロ見ながら、自分のポジションを気にしている」だけなのです。そうでなければ、全員が同時に一斉に論を変えたり、世界には多様な意見がある中で画一的に全員が論を固持していることの説明が付きません。
（抜粋）
４月１７日アゴラ森田浩之
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関して『健康な人はマスク必要ない』と発表した、２０２０年の2月24日に中国とWHOの合同専門家調査チームが北京で行なった記者会見の時のブルース・エイルワード事務局長補が「マスク姿」。これでは、「放射能は、直ちに健康に影響しない」と言いつつ福島では完全防備だった枝野幸男と同じで、いくら正しくとも自分だけ例外では説得力がゼロ。(^_^;)
典型的なダブルバインド（Double bind）
ある人が、メッセージとメタメッセージが矛盾するコミュニケーション状況におかれること。（ 文化人類学・精神医学研究者グレゴリー・ベイトソンによる造語）ダブルバインドとは、日本語訳で「二重拘束」という意味で二つの矛盾した命令をすることで、相手の精神にストレスがかかるコミュニケーションの状態です。
モラルハラスメントやパワーハラスメントを招きやすく、統合失調症の子供を調べたことに由来する。ダブルバインドの対処法としては、2つの矛盾する命令に隠されたメッセージを見つけることが大事であるとされています。（★注、ダブルバインドとは、統合失調症患者の思考形態に酷似していた）2021年06月27日 | スポーツ・文化 新コロ禍の狂気の東京五輪ダブルバインド
アメリカ軍GHQ（マッカーサー元帥）が怖かった日本政府や知識人たちの腰抜け
４月１７日アゴラ（AGORA)森田浩之医師の、なぜ日本の専門家が全員一致で今も「マスクを推奨」しているのか？ なぜ「全員が一夜にして論を変えた」のか？ の謎が実は「専門家集団の中で決して仲間はずれにならないように、右や左をキョロキョロ見ながら、自分のポジションを気にしている」（周りの空気を読んでいる）との主張は基本的に正しいが、一番肝心な核心部分たる「根本」を丸々完全に見落としていたのですから不気味である。（★注、ほぼ剣道の達人の名人芸「寸止め」のようなインチキ臭い詐欺か手品）
アフガニスタンのイスラム原理主義武装勢力タリバンとは大違いで、アメリカ軍が怖いから一夜で鬼畜米英（天皇陛下万歳）からアメリカ民主主義万歳に替えただけ。（誰でも命は一つしかないので）普通の大人としての記憶力が少しでもあれば、去年７月８日の「消えた弾丸」安倍殺しの恐ろし過ぎる結末を見せつけられれば全員が否応なく沈黙するのは当然な判断である。
本当は怖いアメリカ民主主義（リベラル原理主義）
例えアメリカ大統領でも邪魔になればリンカーンやケネディ(JFK)のように殺される。（★注、リンカーン暗殺は政府紙幣発行が原因だと言われているが、ド外れたトランプバッシングも政府紙幣と関係している可能性が高い 2022年11月24日 | 社会・歴史 ローマ人の休日（娯楽）JFK公開処刑
それなら無茶苦茶な男女共用ユニバーサルトイレ設置でもＬＧＢＴ法案の推進でも、「マスクは効果が無い」から一夜で全員が「マスク有効」に変化しても少しも不思議ではない。日本に君臨する日米委員会からの指示なら、（自分が一番可愛ければ）いくら理不尽でも少しも文句を言わずアメリカに従うしか道は残されていないのである。（★注、目の前で「消えた弾丸」安倍殺しの無茶苦茶を見せつけられたら、ひ弱な日本の知的エリート全員が震え上がり、あまりの怖さに小便がちびってしまうお粗末）
１．「米民主党ダイスキ」‥朝日・TBS・NHK
２．ＣＩＡに育てられた‥讀賣
３．（ウソかまことか不明だが）日本の公安につながっている‥産経
４．日本の経済界？？‥日経
＊毎日はTBSとどこまでリンクしているのか、素人の私には不明。大阪の毎日放送ＭＢＳは維新にビビりまくっている。
＊産経は台湾問題でも、台湾の防空識別圏が大陸のかなり深くまで入り込んでいる図 などを他よりかなり早くから掲載していた。他にも自衛隊の動きをときどき正確に報道したりします。
＊産経は異色です。もう今は全国紙ですらありませんが、目を通す方がいいのかもしれないですね。
三島由紀夫もベトナム戦争中にベトコンを取材する勇気は無かった！彼は左翼の本多勝一に及ばなかた点です。
take5
@akasayiigaremus
欧米では宗教が絡み、またLGBTなど同性愛を禁止するソドミー法などがあったので、LGBTを差別してきた歴史がありますが、日本はそれを看過してきた長い歴史があり、文化も違いますので、欧米の価値観をそのまま日本に移植するのは如何なものかと思います。青山氏が指摘したように、この法案の中に定義が曖昧な「差別」という文言があります。これを入れると差別が如何様にも拡大解釈できる危険性があると思いますし、Tの方の性自認に関しては、その方の内心に踏み込む内容であり、外の人間が客観的にそれを確認することは現代科学では不可能です。それを法律の文言に入れるのは難しいと思いますけど。さらに、ほんこんさんが指摘の通り、なぜかLGBTの当事者の団体が反対の記者会見を行っているのを産経以外、オールドメディアが報じないのは公平性を欠きます。#正義のミカタ（★注、関西ローカルの朝日テレビの総合報道番組）
滝本太郎
@takitaro2https://twitter.com/takitaro2
共産党機関紙赤旗を含む全てのメディアが報じない中で、何故か産経新聞だけが報じている摩訶不思議な出来事が起きていたのですから愉快
高偏差値の知的エリートたちは現在心配しているのが第三次世界大戦ですが、目の前で起きている事実は第三次世界ではなくて、第二次世界恐慌
第一次世界大戦後のバブル崩壊が原因で起きたのが、１００年前の世界恐慌で、その世界恐慌の後始末として引き起こされたのが人類史で最悪の第二次世界大戦だった。
プロイセンの戦略家クラウゼヴィッツによると、経済と戦争はほぼ一体構造で、今回もやっぱり同じで、
今回１５年ぶりのリーマン・ショック後で最大、史上2番目の銀行の破綻となるファースト・リパブリック・バンクが倒産。経営破綻の規模は史上最大の15年前のリーマンとほぼ同規模だったとマスコミが報じるが、何故か史上最大（ナンバー１）の名前が出ない不思議。これは全員が隠蔽しているとみるべきでしょう。
実は負債が最大なのは投資銀行のリーマンブラザースなのですが何故かメディアの全員が怖がって名前を出さないのですよ。
２００８年リーマンショックとは、
最後は必ず破綻するアメリカのねずみ講とサラ金が合体したようなサブプライムローンと言う金融詐欺が原因で、世界恐慌以来最大規模の銀行破綻を起こしたが、メディアが何故か名前を隠すリーマンブラザースは１８５０年創設でペリー提督の黒船来航の３年前。老舗中の老舗で、
今回は銀行破綻が異例なのは、たったの３行だけ１５年前の２００８年リーマン時を超えちゃった。当時は弱小銀行が大量に連鎖倒産しています。
１５年前のリーマンショックではリーマンブラザース倒産で小さな規模の弱小銀行の連鎖破綻したのですが、今のアメリカはシリコンバレー銀行倒産から３カ月目で弱小銀行の連鎖倒産まで少し時間があるだけで、しかも金融緩和ではなくFRBが金利を０・２５％上げる１８０度正反対のインフレ対策なので、今後は間違いなく関連銀行や会社の倒産が始まります。それなら、１００年ぶり２回目の世界恐慌は既に始まっていると考えるべきでしょう。
２００８年当選の、あの偽黒人（北欧系白人とアフリカ人の混血）のアメリカ大統領オバマが未曾有の金融緩和（ＱE。日本はアベノミクス）で１５年間先送りしただけで、賞味期限が切れた資本主義の断末魔は避けれません。その煙幕が奇妙な新コロ騒動やロシア軍ウクライナ侵攻の不思議な騒動の猫だましの赤いニシン。たぶん新コロパンデミックもウクライナ戦争も世間が大騒ぎしているだけで少しの意味もありません。単なる煙幕で、不真面目な八百長プロレスですが、だからと言って第三次世界が起きない保証は何処にもない。
そもそも第二次世界大戦自体が十分に「避けられた戦争」だったのです。たぶん第二次世界大戦はアメリカのルーズベルトの究極のケインズ政策ですよ。５０００万人を殺しロシア革命成功や世界恐慌などで限界に来ていた資本主義を半世紀以上も延命させたのですが、いくらなんでも７８年は長すぎる。
高等数学を駆使して金融工学と言う詐欺で、今の総ＧＤＰ値の４倍以上に金融資産を膨張させることで胡麻化しているが、産業革命で誕生した資本主義の崩壊は避けれないでしょう。ロバートケネディジュニアは新コロ騒動は人為的遺伝子組み換えウイルスで、もちろんｍＲＮＡワクチンはインチキだと喝破するし、イーロンマスクはアポロ計画の月面がＣＧ画像だったとTwitterしていますが今後は色々な暴露合戦が始まります
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A5%B3%E6%80%A7%E3%82%B9%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%82%B9%E3%82%92%E5%AE%88%E3%82%8B%E4%BC%9A
賛同人には宗教右派の旧統一協会系のフロント組織「天宙平和連合」の元職員[11]の小林貴虎（自民党，三重県議会議員）も加わっている[2]。
身体が男性のままのトランス女性により、女性スペースが脅かされる」とする共同声明が出された。なお、共同声明に加わった団体の1つ「日本SRGM連盟」の日野智貴代表は旧統一協会系世界日報のWEBメディアのビューポイントのWEBライターである[2]。
マイノリティ政治の目的は、リセットのための、秩序の破壊だ。
私自身、有色人種の女、アメリカではまごうことなきマイノリティだが、マイノリティ政治が決してマイノリティの為のものではなく、その目的が破壊であることを理解しているので、嫌悪の対象でしかない。
大体、今のアメリカ、白人のストレート（ゲイでない）男性が一番肩身の狭い思いをしているではないか。
アメリカで起こっていることは、例外なく日本でも近い将来起きる。日本人の男性が一番肩身の狭い思いをする日。
私は外国人を排斥せよとか、女性は家の中へとかそういうことを言っているのではない。
マイノリティー政治は単なる方便であって、大事なのは、それが何を目的としたものであるのかということだ。
そのオークランド選出のBarbara Leeという議員をご存知だろうか。同時多発テロ直後、武力行使にたった一人反対票を投じたことで有名な議員だ。
そのことで、私はBarbara Leeを大変尊敬してきた。
しかし、このBarbara Leeらが、カリフォルニア居住の黒人に対し、一人当たり最大１２０万ドルの賠償金を州が支払う法案を提出するという。
https://www.foxnews.com/politics/california-reparations-panel-approves-payments-1-2-million-every-black-resident
どう思いますか。
“陰謀論”で言う『次の覇権国は中国』というそのままの流れができつつあるように見えますね。
※欧米の失墜はすでに避けようがないと思いますが、中国が覇権国になるかどうかは…。
☆☆習近平の「中国通貨覇権」が本格始動していた…！中国が世界で巻き起こす「次の戦争」のヤバすぎる中身
2023.05.10 藤 和彦 現代ビジネス
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◎ウクライナ戦争を契機に中国人民元による国際決済が大幅に増加している。
人民元決済が最も増えているのは、エネルギー大国ロシアとの間の貿易だが、サウジアラビア、ブラジル、アルゼンチンなどにも人民元決裁が広がり、中国が関与しない取引でも人民元決済が行われ始めている。
これに神経をとがらせているのは、基軸通貨ドルの地位を棄損されかねないアメリカだ。
◎「アメリカに代わって通貨覇権を握る」との野望を中国が抱いているのかもしれないが、足元のドル離れはアメリカ自身に問題があると言わざるを得ない。イエレン米財務長官は4月15日「アメリカの金融制裁の実施がドルの国際的覇権を弱体化させつつある」と述べたように、ロシアへの経済制裁が災いしている。
「身体が男性のままのトランス女性により、女性スペースが脅かされる」
ソレをどこかで観たような??デジャヴという現象に悩まされてぃましたが、
やっと思い出しました!! Σ(o'д'o)ﾊｯ!!
永井豪が描いていた「ハレンチ学園」のヒゲゴジラ先生でした!
ヒゲゴジラ先生（本名は吉永さゆり）は身体が男性ですが、
「心は女ょ〜ん💓」と言い張り、本来は女性しか入れない場所に出没して、
破廉恥三昧をしていました(妻帯者なのに) ナンセンスギャグが架空では無く、
現実に成るとは、とても驚きなのですが、漫画家は先見の明が在るのですね。