その時、脱衣場にいました。
風呂から上がったばかりです。
聞きたくない緊急地震速報（の前触れ）がラジオから流れた。
ラジオなので、その聞こえた瞬間は揺れる地域が分からない。
直後、日向灘と聞こえた。
日頃から備えているしかありませんが、正直、来てほしくありません。
しかしながら、今日は我が身です。
＊南海トラフ地震は東海沖から九州沖の海底に延びる溝状の地形（南海トラフ）を震源とする地震。
政府は今後30年以内にM8〜9クラスの地震が発生する確率を70〜80%としている。
被害規模は死者が最大32万人、経済被害は同220兆円が見込まれ、東日本大震災や阪神大震災を大きく上回る。
さて、地震災害と言えば「震災関連死」を思い浮かべます。
昨年の能登大地震で、2か月も医師の診断を受けられなかった震災関連死をしたひとがいました。
2か月も.....
信じたくない日本の現実です。
体温と免疫力の関係は、多くのひとが知るようにありです。
体温が1度下がれば免疫力は3割下がる。
免疫力下がれば病気への抵抗力は下がる。
他にも信じたくない現実があります。
避難所の劣悪な環境です。
日本と海外の避難所の環境は違い過ぎる
2024年1月の能登地震と1995年1月の阪神大震災
避難所の床に布団を敷く雑魚寝方式は30年間変わりません。
奴隷ですね。
2012年、イタリアの地震の被災地で使われた避難所の簡易ベッド。
24年4月、台湾の地震時の避難所。
雑魚寝はいつになれば解消できるのでしょう。
政府の予想確率からすれば、日一日と発生日に近づいています。
【資料】
能登地震の関連死、｢直接死｣上回る 進まぬ避難所の改善
元日の能登半島地震で、避難生活の疲労やストレスに起因する「災害関連死」が22日、235人となり、地震による直接死を上回った。
避難所で生活の質が低下したことが背景にある。1995年の阪神大震災や2016年の熊本地震でも指摘された課題だが、対策は途上にある。
熊本地震で熊本、大分両県で認定された222人も上回った。
日本の災害対策基本法
被災した住民への支援の責務が基本的に市町村にあると定める。
大規模災害時に国が自治体の要請を待たずに人員や物資を送る「プッシュ型支援」の制度はあるが、避難所運営などは原則として自治体任せだ。
しかし自治体の備蓄はばらつきが大きい。今回、避難所に段ボールベッドが行き渡るまで1カ月近くかかった地域もある。
能登では三方を海に囲まれた半島特有の難しさも影響した。道路の寸断によって被災地への物資輸送が遅れた。
日常的なケアが必要な高齢者施設でも停電や断水が続き、福祉避難所は2週間後の時点で想定の2割しか開設できなかった。
石破首相
石破茂首相は10月、所信表明演説で発災後速やかにトイレやキッチンカー、ベッドなどを配備できるよう平時から官民で連携するとした。
避難所設置の国際基準「スフィア基準」をもとに運営を見直し「災害関連死ゼロの実現」を掲げる。
先進国の中でも目立つ関連死の多さを克服しなければ、大規模地震の人的被害拡大を食い止められない。
榛沢医師は「職員や財源に余裕のない自治体任せの災害対策を続ける限り現状は変わらない。
少なくとも初動は国や県が責任をもって主導できる制度に見直し、備蓄施設やボランティアの派遣体制を整える必要がある」と話す。
災害関連死
地震など災害後の避難生活中に持病や体調が悪化して亡くなった犠牲者。
家屋倒壊や津波による直接的な原因とは違い、環境の変化や避難所生活、転入院などによる肉体的・精神的疲労が背景にあるとされる。
遺族が自治体に申請し、医師や弁護士など有識者でつくる審査会が災害と死亡の因果関係を調べる。
認定されれば遺族に最大500万円の弔慰金が支払われる。
費用は国が2分の1、都道府県と市町村が4分の1ずつ負担する。
＊青字と写真は、日本経済新聞
