山開きを控え

山岳遭難８割が登山届を提出せず　過去４年のゴールデンウイーク


　２０１０～１３年のゴールデンウイーク（ＧＷ）に、全国の警察が把握した山岳遭難事故４９５件のうち、８０％の４００件で登山届が提出されていなかったことが２６日、警察庁や山岳関係者らへの取材で分かった。


　登山届の提出は一部の自治体で義務化が進むが、大半は登山者の任意。遭難時に救助の可能性が高まるため「命を守るザイル」とも呼ばれており、山岳関係者は積極的な提出を訴えている。


　警察庁によると、ＧＷとなった１０年４月２９日～５月９日の遭難事故は１２１件で、うち１０２件（８４％）で登山届が未提出だった。１１年４月２９日～５月８日は１２９件のうち１０５件（８１％）、１２年４月２８日～５月６日は１０４件のうち８５件（８２％）、１３年４月２７日～５月６日は１４１件のうち１０８件（７７％）で、それぞれ登山届が提出されていなかった。


　昨年４月に長野・白馬岳で雪崩に巻き込まれ、１人が死亡したパーティーは、メンバーが親族宅に登山計画書を残していたが、警察へは登山届を出していなかった。


　日本山岳協会などによると、登山届に決まった書式はないが、名前や連絡先、歩行ルート、緊急時の対策、下山予定などを記入。目的地の山を管轄する警察に出したり、登山口に設けられたポストに入れたりするのが主な方法という。


　近年、若者らを中心に登山が人気で、気軽に楽しむ人が増える一方、十分な計画や装備がないまま遭難することも少なくない。登山届についても、同協会は「提出する意義が浸透しきっていない」と分析している。


　また、個人情報保護への意識から、名前や住所、連絡先などを記載することを避ける人もおり、提出が増えない背景になっているとみられる。


　同協会の尾形好雄専務理事（６５）は「登山届を提出することで、計画を見直すことにもつながる。しっかりと準備をして山と親しんでほしい」と訴えている。