今現在のアラブエリアでのタンカーが実際に航海している地図だそうです。
これを見ると、すでに紅海は誰も通っていなくて、ホルムズ海峡も誰もいない様子。
となると、すでにホルムズ海峡閉鎖しなくても、誰も航海していない？感じですか、、。
インディープさんの記事で詳しく載っていました。
以下インディープさんから抜粋
そして戦争
戦争関係では、「イスラエルがベイルートのヒズボラ本拠地を爆撃」したことが報じられていました。
（記事）中東戦線がエスカレート。イスラエルがベイルートのヒズボラ本拠地を爆撃。ハマスの副指導者が死亡
BDW 2024年1月3日
さらに深刻なできごととしては、日本時間の 1月4日、「イランが建国以来、単一の攻撃としては最も死者数の多い攻撃を受けた」事件です。攻撃者は今のところ不明です。
死者数が100人を超える中、バイデン政権、イラン爆発の背後には米国とイスラエルはいないと発言
zerohedge.com 2023/01/04
イランのケルマン市への攻撃の死者数は少なくとも 103人にのぼり、141人以上が負傷した。イランのニュースは次のように伝えている。
「最初の爆発は殉教した将軍から 700メートル離れた場所で発生した。カセム・ソレイマニの墓と２回目の爆発はそこから１キロ離れた場所で起きた。他の情報筋によると、その余波で 170人を優に超える負傷者が出たという。爆発により、ケルマンの墓地から会葬者が四散し、救急車が負傷者を市内の病院に搬送するために急行した」
これはイラン史上、単一の攻撃としては最も死者数の多い攻撃の一つであった。
イランのエブラヒム・ライシ大統領は、この攻撃の背後にある諜報機関の国を名指ししなかったが、「このテロ犯罪に関与した加害者と犯罪者は間もなく特定され、その行為に対して処罰されるだろう」と述べた。
しかし、イラン政府高官の一部はすぐさまイスラエルと米国を非難した。バイデン政権はこの主張を即座に拒否し、イスラエルをこの大量死傷事件から遠ざけようとした。
先ほどの「イスラエルがベイルートのヒズボラ本拠地を爆撃」した件について、ヒズボラ事務総長のハッサン・ナスララ氏は、以下のように述べたと、アルジャジーラは報じています。
・イスラエルは10月7日の攻撃以来、この地域で戦略的敗北を喫している。
・アル・アロウリ（殺害されたハマス２位の最高幹部）暗殺は「危険な」行為であり、処罰されなければ成立しない。
・フーシ派の紅海での攻撃は「実質的」かつ「効果的」だ。
・米政権はガザでの戦争を煽り、停戦を阻止している。
・イスラエルはレバノン戦線で「数千人」の死傷者が出たことを発表していない。
・ヒズボラはイスラエルとの全面戦争を恐れておらず、「制限なく」戦う用意がある。
これら全部に、仮に、イスラエル（と、その背後の米国）が絡んでいるとしたら、もう狂気としか思えない面もあります。
中東のマップを見れば、イスラエルという国家の、たとえば、国土面積の規模からだけでも、その「程度」がわかります。イスラエルの北にあるのがヒズボラの拠点のあるレバノンです。
先ほどのヒズボラ事務総長の言葉に、「フーシ派の紅海攻撃は、実質的かつ効果的だ」という部分がありますが、イエメンの親イラン武装組織であるフーシ派は、繰り返し、紅海で商船を攻撃しています。
そのため、現在、どのようなことになっているかといいますと、世界中のコンテナ船やタンカーが「紅海を避けて、大きく迂回した航路をとっている」のです。
今やイエメンのフーシ派（背後はイラン）が、実質的に紅海を支配している状態です。
以前、フィンランドのヘルシンキ大学の経済学准教授の「イスラエル・パレスチナ戦争の経済的な最悪のシナリオ」という文章をご紹介したことがあります。
（記事）イスラエル・パレスチナ戦争による全世界への「経済と市場のカタストロフ」がもたらす劇的な「終末の時代」に突入した可能性
In Deep 2023年10月15日
ここには、項目として、以下の10点が「懸念される事態の進行」だとして述べられていました。
トゥオマス・マリネン准教授が言及した懸念
１. 紛争は地域戦争にまでエスカレートし、米国も直接関与することになる。
２. OPECは石油禁輸で対抗。
３. イランがホルムズ海峡を封鎖。
４. 原油価格は 1バレルあたり 300ドルに達する。
５. ヨーロッパは LNG 不足により本格的なエネルギー危機に陥る。
６. エネルギー価格の大幅な高騰はインフレを再活性化し、中央銀行もそれに応じて対応する。
７. 金融市場と世界の銀行セクターは崩壊する。
８. 米国は債務危機に見舞われ、連邦準備制度はさらなる金融市場救済策の制定を余儀なくされる。
９. オイルダラー貿易は崩壊する。
10. ハイパーインフレが発生する。
Tuomas Malinen
ここには「３. イランがホルムズ海峡を封鎖」とありまして、現在そこには至っていないながらも、「中東地域の海域の支配権が、イラン側に移行しつつある」という雰囲気がすでにあります。
実際、先ほどの商船の運航マップを見ましても、現時点でホルムズ海峡（紅海の右にある海峡）には、商船の姿は見えません。
さらには、ちょっと毛色の異なる話ですが、「トルコ政府が、ウクライナ海軍支援のための英国船舶の黒海入港を拒否した」ことが報じられています（報道の翻訳）。
サウジアラビアのメディアは「海上貨物料金が 2倍以上に上昇している」と報じており、もう少し時間が経つと、「世界のさまざまな国で、さまざまな物資の高騰、あるいは物資の不足の影響が出てくる」ことになることは確実だと見られます。日本がそれを避けられるのかどうかはわかりません。
なお、これも関係ある話かどうかわからないですが、2024年1月1日に、サウジアラビアは「正式に BRICS に加盟した」ことを発表しています。他に、イラン、アラブ首長国連邦、エチオピア、エジプトが BRICS に加盟しました。
有力新興５カ国で構成するBRICSに2024年1月1日からサウジアラビアとイラン、アラブ首長国連邦（UAE）、エチオピア、エジプトの5カ国が新たに加盟国として加わる。南アフリカのBRICS代表が明らかにした。
BRICSを構成するブラジルとロシア、インド、中国、南アは8月、アルゼンチンを合わせた6カ国を新たな加盟国として迎え入れると発表していた。12月に就任したアルゼンチンのミレイ大統領は前任者の加盟申請を撤回し、同国は加盟しないことを決定した。
ロシアのラブロフ外相は今週、BRICSとの関係構築を望む国は約30カ国あると述べたと、ロシア国営タス通信が報じた。
bloomberg.co.jp 2023/12/30
アルゼンチンの新しい大統領であるミレイ氏は、世界経済フォーラムの人ですので、ロシアなどが中心となっている BRICKS には「まあ、参加しねえだろうな」と思っていましたが、そうなったようです。
ともかく、動乱の行方としては、2024年は最初から「波乱含み』と言えることになっていまして、行く行くは、フィンランドのトゥオマス・マリネン准教授が言うような
７. 金融市場と世界の銀行セクターは崩壊する。
とか
９. オイルダラー貿易は崩壊する。
とか
10. ハイパーインフレが発生する。
などのようなことに行き着くのかどうかはわからないですが、可能性はかなり出てきているように見えます。くどいようですが、これは、中東から遠く離れた私たち日本にも直接的に影響のある話です。
2025年頃までには、はっきりしてくるのでしょうかね。いずれにしても、2024年が始まったばかりで、ここまで急激な展開で、中東あるいはウクライナの情勢が変化していますと、「次のカオス」は、比較的早くやってくるのではないでしょうか。
