別に、豪雪の冬だからこんなことを考え始めたわけじゃない。（笑０笑）
だから、「地球温暖化」は起きないと言うけど「気候変動」が起きていることは認める。地球温暖化と気候変動の違いは、「気候変動」には寒冷化とか砂漠化とか広義の環境変化が含まれることで、「地球温暖化」の問題は『京都議定書』を必要以上に大切なもののように見せてしまうこと。京都議定書なんて、（たとえ実際地球温暖化が起きているとしても）効果があるわけが無い。水を下から上に流すことも出来ないような人間が、ちょっと国際条約を作たぐらいで地球の環境を変えられるわけ無いじゃん。せめてそんな夢想はグアムで温室効果ガスをコントロールしただけの屋内スキー場でも成功させてから言うべき。
そもそも温室効果ガス・二酸化炭素って何？ もう最近は有名になってきたけど、メタンは二酸化炭素の２０倍以上の温室効果能力があり、水蒸気にはメタンのさらに数倍の温室効果力がある。ちょっと変だと思わない？ だって、小学校で地球の気候が他の惑星と違うのは「水」があるおかげだって習ったでしょう。それに水は地球上にあふれている。「気候変動」が問題になって行く中、問題を地球温暖化／二酸化炭素だけにしぼって、もし予想が外れていたらかなりイタい。「気候変動枠組条約締結国会議」の開催と締結国間の利害調整に大金をかけた結果、気候変動が止まらなかったらひどいことになる。日本の場合は気候変動で「降水量が増える」と言われているから、国際会議にかけている金があるぐらいだったら、都市整備に回して被害を最小にするように努力すべき。国土交通省は「災害に強い国づくり計画」をもっと頑張るべきだ。だいたい、京都会議の開催費用だけとったとしても、ここ数年に世界中で起きた自然災害への復興費用としてかなり役に立ったはず、特に発展途上国では。
ちょっと視点を変えて「京都議定書」関係を見てみると、面白い。
まず、環境省。「化石燃料の使用量を抑えるため」とか何とか言って、「炭素税」を導入して見事に特定財源を手に入れる。この小さな政府流行期に。炭素税、意味があるのかと言えば、無い。ガソリン価格の５０％はもともと税金。今さらもう何％増えようが関係ないでしょ。例え、消費税みたいに３％～５％、一気に1,5倍以上に税率を引き上げたとしても意味が無いと思うね。それに、「値上げ」で「消費量を抑える」なら、去年1年、原油価格の上昇分だけで十分だった。何てったって、ガソリン価格で２０％は上がってるんだから。環境省の特定財源ー炭素税は、日本産業にとっては全くたまったものじゃない。
使い道も意味不明。「環境対策の研究費に使う」って言っても研究者は何万人もいるんだから、研究所の中から実用性のある所をしぼらざるを得ない。どうせ環境省のお役人が選ぶんだろう。せめて完全に独立した外部からの評価で選ぶべきだ。（大学が法人化した直後の今の日本には、そんなの無いけど）「役人が研究所の指定して資金を出せる」って、「談合しますよ」と言うか「天下りしますよ」って言っているようなもんだ。別に談合／天下りが悪いってわけじゃなくて、お金が無駄に使われる可能性がある。まぁ、「炭素税」は存在そのものが無駄。
「京都議定書」自体は存在がおかしい。もう二酸化炭素を吸収／回収する技術が進んできて、１００％の回収も不可能じゃないのに、何の為に排出量を制限するのか。答えはもう出てる。発展途上国の工業化を阻害する為か自国の工業機械を売り込む為だ。CO２排出制限下では先進国の機械がなきゃ彼らは工業化できない。彼らが工業化しなければ、日本を含めドイツ／フランス／イギリス等の先進国の工業はライバルが増えなくてすむ。それでなくても、自国の最新工業機械（中古でよければ世界中にやすい価格であふれている）を売り込めれば万々歳だ。今後、CO２吸着装置が一般化すればそれも売り込める。だから「京都議定書」自体の二酸化炭素削減の雨量は高くない。まぁ「石油危機」で痛いめにあった人達には原油価格の高騰の方が、京都議定書より「省エネ」に効果があることを理解してもらえると思う。
最後に。
私は「気候変動」の文明破壊力は決して軽視していない。自然災害が増えることもあり得ると思う。だからこそ、その原因を安易に地球温暖化に求めて欲しくない。それは間違っている可能性があるし、その対策と言われている「京都議定書」は、先進国が作ったハリボテだ。何が起こるか分からない不安の中で、あるもの（二酸化炭素）を悪役に仕立てて攻撃したい気持ちも分かる。しかし、現実を見て欲しい。洪水か増えるのなら洪水に強い町づくりを、旱魃が起きるならしっかりした給水の強化を、海面が上昇するなら農地の塩害対策を、新しい伝染病が発生するのならその対策を早期に立てれる体制の整備をしなければならない。って感じ～。もっと世の中を冷静に見ないとね。
だから、「地球温暖化」は起きないと言うけど「気候変動」が起きていることは認める。地球温暖化と気候変動の違いは、「気候変動」には寒冷化とか砂漠化とか広義の環境変化が含まれることで、「地球温暖化」の問題は『京都議定書』を必要以上に大切なもののように見せてしまうこと。京都議定書なんて、（たとえ実際地球温暖化が起きているとしても）効果があるわけが無い。水を下から上に流すことも出来ないような人間が、ちょっと国際条約を作たぐらいで地球の環境を変えられるわけ無いじゃん。せめてそんな夢想はグアムで温室効果ガスをコントロールしただけの屋内スキー場でも成功させてから言うべき。
そもそも温室効果ガス・二酸化炭素って何？ もう最近は有名になってきたけど、メタンは二酸化炭素の２０倍以上の温室効果能力があり、水蒸気にはメタンのさらに数倍の温室効果力がある。ちょっと変だと思わない？ だって、小学校で地球の気候が他の惑星と違うのは「水」があるおかげだって習ったでしょう。それに水は地球上にあふれている。「気候変動」が問題になって行く中、問題を地球温暖化／二酸化炭素だけにしぼって、もし予想が外れていたらかなりイタい。「気候変動枠組条約締結国会議」の開催と締結国間の利害調整に大金をかけた結果、気候変動が止まらなかったらひどいことになる。日本の場合は気候変動で「降水量が増える」と言われているから、国際会議にかけている金があるぐらいだったら、都市整備に回して被害を最小にするように努力すべき。国土交通省は「災害に強い国づくり計画」をもっと頑張るべきだ。だいたい、京都会議の開催費用だけとったとしても、ここ数年に世界中で起きた自然災害への復興費用としてかなり役に立ったはず、特に発展途上国では。
ちょっと視点を変えて「京都議定書」関係を見てみると、面白い。
まず、環境省。「化石燃料の使用量を抑えるため」とか何とか言って、「炭素税」を導入して見事に特定財源を手に入れる。この小さな政府流行期に。炭素税、意味があるのかと言えば、無い。ガソリン価格の５０％はもともと税金。今さらもう何％増えようが関係ないでしょ。例え、消費税みたいに３％～５％、一気に1,5倍以上に税率を引き上げたとしても意味が無いと思うね。それに、「値上げ」で「消費量を抑える」なら、去年1年、原油価格の上昇分だけで十分だった。何てったって、ガソリン価格で２０％は上がってるんだから。環境省の特定財源ー炭素税は、日本産業にとっては全くたまったものじゃない。
使い道も意味不明。「環境対策の研究費に使う」って言っても研究者は何万人もいるんだから、研究所の中から実用性のある所をしぼらざるを得ない。どうせ環境省のお役人が選ぶんだろう。せめて完全に独立した外部からの評価で選ぶべきだ。（大学が法人化した直後の今の日本には、そんなの無いけど）「役人が研究所の指定して資金を出せる」って、「談合しますよ」と言うか「天下りしますよ」って言っているようなもんだ。別に談合／天下りが悪いってわけじゃなくて、お金が無駄に使われる可能性がある。まぁ、「炭素税」は存在そのものが無駄。
「京都議定書」自体は存在がおかしい。もう二酸化炭素を吸収／回収する技術が進んできて、１００％の回収も不可能じゃないのに、何の為に排出量を制限するのか。答えはもう出てる。発展途上国の工業化を阻害する為か自国の工業機械を売り込む為だ。CO２排出制限下では先進国の機械がなきゃ彼らは工業化できない。彼らが工業化しなければ、日本を含めドイツ／フランス／イギリス等の先進国の工業はライバルが増えなくてすむ。それでなくても、自国の最新工業機械（中古でよければ世界中にやすい価格であふれている）を売り込めれば万々歳だ。今後、CO２吸着装置が一般化すればそれも売り込める。だから「京都議定書」自体の二酸化炭素削減の雨量は高くない。まぁ「石油危機」で痛いめにあった人達には原油価格の高騰の方が、京都議定書より「省エネ」に効果があることを理解してもらえると思う。
最後に。
私は「気候変動」の文明破壊力は決して軽視していない。自然災害が増えることもあり得ると思う。だからこそ、その原因を安易に地球温暖化に求めて欲しくない。それは間違っている可能性があるし、その対策と言われている「京都議定書」は、先進国が作ったハリボテだ。何が起こるか分からない不安の中で、あるもの（二酸化炭素）を悪役に仕立てて攻撃したい気持ちも分かる。しかし、現実を見て欲しい。洪水か増えるのなら洪水に強い町づくりを、旱魃が起きるならしっかりした給水の強化を、海面が上昇するなら農地の塩害対策を、新しい伝染病が発生するのならその対策を早期に立てれる体制の整備をしなければならない。って感じ～。もっと世の中を冷静に見ないとね。