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2023-04-25 17:18:06 | 連絡
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小泉悠氏と伊東寛氏が徹底討論　ウクライナを巡るサイバー戦、今後日本にも起こり得る有事へどう備えるか2023/04/24西隅 秀人/ 関口 達朗

2023-04-25 15:42:18 | 連絡
Security Online Day 2023 春の陣レポート
 2022年2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻から約1年。
その侵攻の過程で、ロシアによるサイバー攻撃がウクライナの政府機関だけでなく、鉄道や通信インフラなどにも行われていたことが官民複数の機関から報告されている。
こうしたロシアによるウクライナへのサイバー攻撃は、軍隊だけでなくその国の民間企業やインフラまでもが標的になることを知らしめた。
このウクライナ情勢から、日本はどのような教訓が得られるのか。「Security Online Day 2023 春の陣」のパネルディスカッションにて、ロシア研究の第一人者である小泉悠氏
＜
小泉 悠（こいずみ ゆう、1982年6月2日[2] - ４０歳）は、日本の軍事評論家[6][7][11]、軍事アナリスト[6][12][13][14][15]。
ロシアの軍事・安全保障政策を専門とする[2]。ユーリィ・イズムィコの筆名でも知られる[16]。
2023年（令和5年）現在、東京大学先端科学技術研究センター専任講師を務める[3]。千葉県松戸市出身[1][17]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B0%8F%E6%B3%89%E6%82%A0
 
＞
と、元陸上自衛隊サイバー部隊長である伊東寛氏、
＜
ファイア・アイ株式会社 最高技術責任者工学博士
1980年陸上自衛隊入隊。以後、技術、情報及びシステム関係の部隊指揮官・幕僚等を歴任。
最後の補職は陸自初のサイバー戦部隊であるシステム防護隊の初代隊長。
007年に退官し、以後、株式会社シマンテック総合研究所主席研究員、株式会社ラック常務理事ナショナルセキュリティ研究所所長など民間のセキュリティ企業で勤務した後、2016年５月より経済産業省大臣官房サイバーセキュリティ・情報化審議官。
2018年５月に退官し７月より現職。
著書に「第5の戦場サイバー戦の脅威」「サイバー・インテリジェンス」「サイバー戦争論」などがある。


 
＞
モデレーターとして警察大学校講師の増田幸美氏
＜
増田　幸美
サイバーリーズン・ジャパン（株）
エバンジェリスト
KB3-05
日本オラクルにおいて、システムコンサルタントとして業務システムの構築を手掛けた後、ファイア・アイ株式会社において、脅威インテリジェンスのスペシャリストとして従事。
警察大学校や各県警主催のサイバーテロ連絡協議会などで多数講演。現在、サイバーリーズンにおいてエンドポイントソリューションの導入支援、サイバーセキュリティの啓発活動をおこなっている。
日本プルーフポイント株式会社
チーフ エバンジェリスト
増田 幸美（ソウタ ユキミ）
早稲田大学首席卒業。日本オラクル（株）において、システムコンサルタントとして業務システムの構築を手掛けた後、ファイア・アイ（株）において、脅威インテリジェンスのスペシャリストとして従事。
サイバーリーズン(株)ではエバンジェリストとして活動。
2018年千葉県警サイバーセキュリティ対策テクニカルアドバイザーを拝命。
現在、日本プルーフポイント（株）においてサイバーセキュリティの啓発活動をおこなっている。
2022年度、警察大学校講師を拝命。
広島県出身。三児の母。

＞
ら3人が、軍事とサイバー戦争を絡め徹底討論した。
〇アメリカ・中国・ロシアのサイバー環境、その強みと弱み
パネルディスカッションの冒頭では、増田氏が用意した軍備に関する資料を元に、情勢説明として小泉氏がロシアの軍備状況について解説。
 写真左から、警察大学校 講師 増田幸美氏、東大先端研 専任講師 小泉悠氏、NICT 主席研究員 伊東寛氏 
＜下記ＵＲＬ

参照
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ロシアは軍事大国と世界から認識されながらも、そのGDP
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>
は韓国よりも低いほか、軍事費自体は日本の防衛費よりもわずかに多い程度であり、本来ロシアという国自体はさほど強い国ではないと指摘。
もっとも、国際社会の介入や支援が当初難しい状況にあった背景には、核兵器を大量に保有しているために、
<



>
2014年のクリミア半島併合から続くロシアの軍事侵攻を直接食い止められない状況だという。
増田幸美氏の講演資料より引用 

＜下記ＵＲＬ

参照
＞
小泉氏の解説に続いて、次に伊東氏がアメリカ・ロシア・中国のサイバー環境の特色について触れた。
　伊東氏によれば、まずアメリカはインターネット発祥の国家であることから、OSやハード、ソフトといったコンピュータシステムだけでなく、地理的要素では海底ケーブルを通したネットワーク回線などにも大きな優位性を有していると指摘。

昨今の中国に対するIT企業の締め付けに見られるように、国際的にも大きな影響力を持っている。
　一方その裏返しとして、レガシーなシステムが依然として数多く混在していることからシステム全体の把握が困難なため、こういった点が弱点になり得るという。
次に近年急速な発展を遂げた中国の場合では、その技術力は日本の一部分野を凌ぐほどの高い技術力を有しているほか、グレート・ファイアウォール（通称、金の盾）と呼ばれるインターネット検閲システムがあり、サイバー戦争の場合はこれを防衛手段として用いることが可能なのは大きな強みだとする。
 一方で中国の弱点としては、意外なことにその持ち前の人的リソースだという。
人口が多いため優秀な人材を抱えている確率も高いが、同様に技術的レベルが低いIT人材もその分多く存在するためだ。こういった未熟なIT人材は、コピーのIoT製品やソフトウェアを安易に使用しているほか、サイバー攻撃時に痕跡を残してしまうことも多く、こういった点が弱点になり得るという。
もっとも、優れた人材は人口の絶対数ゆえ日本以上のリソースを抱えているため、むしろこうした表に見えない攻撃者に警戒すべきとした。
 そして最後にロシアのサイバーの特徴について伊東氏は、旧ソ連のKGB技術部門関係者の存在を挙げた。
ロシアのサイバー犯罪者は、政府やIT企業、サイバーマフィアなどの組織とKGBを介したネットワークがあるため、ロシア政府さえ攻撃しなければウクライナのみならず諸外国へのサイバー攻撃は黙認される。
さらに特徴的な点として、ロシアのサイバー犯罪者は「有事の場合はロシア国家を支援するといった、かつて17世紀にイギリスが対スペインに行った私掠船のような構図が見受けられる」という。
 サイバーを軍事手法に組み入れることに関してはトップレベルと称されていたロシア。
しかし今回のウクライナ侵攻では、当初の予想ほど効果を出せていないように見受けられる。
その理由として伊東氏は「クリミアでの成功体験で油断したのではないか」と推察している。 
〇ウクライナを巡る、サイバー攻撃とハイブリッド戦
次にパネルのテーマは、ロシアのハイブリッド戦に移った。ハイブリッド戦とは、従来の戦車や銃火器といった兵器以外に、一般的にサイバー攻撃を用いることによって対象のシステムの奪取や破壊、情報の獲得、偽情報の流布による行動誘因といったサイバーを軍事に組み込む手法として認知されている。しかし伊東氏によれば、このワードは主に欧米で用いられているとし「ロシアはあくまで『新しい戦い方』という言い方をしており、ハイブリッドという言葉を用いていないように思えます」と語る。 
ロシアのサイバー戦について伊東氏は、「ロシアのサイバー戦の手法としては、サイバー技術の特徴である秘匿性と柔軟性、費用対効果を利用し、それをうまく軍事力に活かすというもの」だと指摘。
そしてそれが最も発揮されたのが、2014年のクリミア半島攻撃の事例だ。
この時のロシアはサイバー攻撃によって地域の情報通信網を遮断したほか、メディアなどの情報ネットワークを奪取し、偽情報を流した上で軍隊を投入したことで、大きな抵抗もなくクリミア半島は占領された。
 増田幸美氏の講演資料より引用
 
＜下記ＵＲＬ
参照
＞
これに関して伊東氏は、元々こうしたサイバー攻撃を用いた手法は本来グレーゾーンを狙ったものであり、「国際法を刺激しないといった配慮が当初あったのではないか」と推察する。
しかし昨年のウクライナ侵攻に関しては、欧米諸国やマイクロソフトといった企業による支援によって事前にサイバー攻撃が防がれたり、実際の攻撃時にはクリミアほどの混乱を引き起こせなかった。
そうした背景から「結局サイバー攻撃で上手くいかなかったため、（戦車や兵士による）伝統的戦闘方法に切り替えたのではないか」という。
これに関して小泉氏も伊東氏に同意した上で「（サイバー攻撃といった）非在来的攻撃手段は、（軍事的手段としては）やはり主流にはなっていない」と指摘する。
それでも、ロシアの軍事専門家における議論では、“サイバーといった手法が軍事の主流になっていく”という見方はあったという。
しかしそれは「国力が弱い国には有効」という認識の下での議論であり、小泉氏は「ロシアがサイバー戦も含めたウクライナ侵攻において、“ウクライナは弱体なのか”という情報評価自体を根本的に見誤ったのではないか」と推察している。
小泉氏のコメントを受けて、このロシアが情報評価を見誤った背景として伊東氏は、指導者であるプーチン氏を挙げ「歴史的に独裁者がはまる罠があり、プーチン氏もそれに陥ったのではないか」という。
 「（リーダーの）独裁が強くなってくると周りがイエスマンばかりになる。すると良い情報ばかりが上がり、逆に悪い情報を報告すると独裁者の機嫌が悪くなる。次第に（組織のリーダーである）独裁者には正しい情報ではなく都合の良い情報ばかりが入るから、いくら頭が良くても歪んだ情報を元に間違った判断をしてしまうのです」（伊東氏） 
これについて小泉氏によれば、プーチン氏は元KGBだったこともあり情報機関のレポートを非常に重視していたという。それを裏付けるエピソードとして「『君たちはマスコミの報道に左右されているみたいだが、私は情報機関のレポートを読んでいる』というのが彼の決めゼリフなんです」と、伊東氏の見解に同意した。 
「実際プーチンには、伊東さんが指摘されたような忖度された情報が報告されていたようです。その証拠に開戦後、諜報機関でもあるロシア連邦保安庁（FSB）の担当局長が軟禁されていることから、『お前のせいだ』と責任を取らされたのかもしれません」（小泉氏）。
〇攻撃メール量から見える、侵攻の兆候とその裏側
ロシアによるウクライナ侵攻が勃発する直前、アメリカやイギリスなどからそのリスクが頻繁に警告されていた。
ほかにも、SNSなどではロシア軍の大規模な兵員輸送などの様子も動画や写真でアップロードされたことにより、小泉氏をはじめ多くの有識者間で「ロシアは実際に侵攻するのではないか」と懸念の声がSNS上で散見されていた。
そして、実はサイバーの世界でも、あるデータによってその兆候は表れていた。 
 増田幸美氏の講演資料より引用 ※データ出典：プルーフポイント（画像クリックで拡大） 
＜下記ＵＲＬ
参照
＞
この図は、プルーフポイントが直近3年間で観測した、メール攻撃を対象とした全世界脅威動向の資料だ。
図中で縦に引かれた赤線部分が、ロシアがウクライナに侵攻した2022年2月24日の部分を示している。
モデレーターを務める増田氏によれば、ウクライナ侵攻前の直近3年間のメール攻撃の数値を観察したところ、侵攻直前である2月24日の少し前から爆発的な増加が見られた後、侵攻にともなってこれまでで最大規模の大きな攻撃が見受けられたという。
この状況から増田氏は、「サイバー侵害のほとんどはメールから始まる。つまり、システムへの侵害を目的としたメール攻撃が大量に実行されたのではないか」と指摘。
この資料を見て伊東氏は、「（2021年半ばからの）最初の上昇の山は、おそらく偵察目的ではないか」と推察する。通常、戦争がはじまると同時に攻撃数が増えるものの、最初の数値のピークが侵攻直前であったことから、偵察により相手の弱点を確認した上での準備攻撃、そして侵攻と同時に最大のサイバー攻撃を行ったと考えられるとのこと。
また伊東氏によれば、こうした海外でのサイバー攻撃の状況は日本からでもバックスキャッタの数から反射波のような形で算出し、観測可能だという。
　その上で、こうしたサイバー攻撃はその効果自体は決して公表されないため「我々はウクライナや欧米側の発表ばかり信じがちですが、報道されない部分にも着目することが大切です」と指摘し、観測したデータから客観的な事実を見極めることを説いた。
というのも、ウクライナを巡るサイバー環境では主にロシアによる攻撃が注目されがちだが、実はウクライナ側による反撃も行われていたという。
　「開戦2日後あたりに、ウクライナ側からロシアへ大量のDDoS攻撃が観測されており、主だった政府機関のサイトなどが落とされたりしています」（伊東氏）
このウクライナ側からの攻撃は、同国サイバー軍のほか、アノニマスに代表されるような民間アクターの存在も大きいとされている。
従来の戦争では、市井の民間人はレジスタンスなどを除けば被害を受けるだけの無力な存在であり、レジスタンス活動自体もまた命がけであった。
しかし今回の戦いでは、ロシア・ウクライナ双方の民間アクターが、さほど命の危険を顧みずともサイバーという手段で戦争に参加している。
この構図に対して伊東氏は、「これは21世紀という“新しい戦い”の時代ですね」としている。
〇ウクライナの教訓から、何を学ぶべきか
2014年のクリミア併合と比較して、ウクライナが2022年の侵攻時ほどサイバー攻撃の被害を受けなかった背景に、欧米各国やウクライナ自身の努力があったことは広く知られている。
 小泉氏は、サイバー環境においてウクライナが特に持ちこたえられた要因に情報空間のハイジーン（衛生）化が功を奏したと評価する。
クリミア併合時の際は前述のように、ロシアからネットワークを遮断された上に国民の半数以上がロシア製SNSを利用していたことも影響してか、偽情報を流されたことで住民や現地の兵士の活動を大きく制限させた。
その教訓から、ウクライナは2016年にロシア製SNSをほぼ全面禁止にしているほか、欧米諸国などの支援を背景に軍事改革を一心に進めた。
それが功を奏し、2022年の侵攻時におけるロシアの偽情報の拡散やサイバー攻撃は、さほど効果を見せなかった。
小泉氏や伊東氏は講演内で、こうしたウクライナが地道に行ってきた対策が結果を出していることを踏まえ、事前に備えをしておけば、大きな被害を出さない事例でもあると評している。
その上で、近年アメリカが中国産アプリやIT企業の制限を進めているのも、こうしたウクライナでの経験から来る行動と言えるかもしれないという。 
 講演の最後で小泉氏は、ウクライナにおける争いは「サイバーであれハイテク戦争であれ、現地で行われているのは紛れもない戦争である」とした上で次のように述べている。
「人が持つ欲、焦りから来る過ち。組織運営をするにあたっての穴といった弱点が、戦場ではまさに焦点になります。
その弱点を突くのがサイバーなのか、精密誘導ミサイルなのか、あるいは無誘導の155ミリ砲弾なのか。
戦場という環境では、ただそれだけの違いなのです。
もっとも、世の中が複雑化していけばしていくほど、段々と皆さん専門的に蛸壺化していってしまいます。
ですが、私はあえてここで『ドストエフスキーを読んでみましょう』、
ドストエフスキー五大長編全集

ドストエフスキー
古典教養文庫
 

あるいは『中国の古典文学を読んでみましょう』
中国古典文学二十講

八木 章好
白帝社
 

と提言したいです。
意外とそこに、我々が対策を立てる鍵があるのではないかなと思っています」（小泉氏）

 

4/２５（火）二十四節気の穀雨６日目の東京都・大田区 😀おおた健康講座・ERINA.STUDIO FIT😀ぽかぽか竹ツボ体操🚶池上・中央・馬込：六地蔵尊巡り🚶

2023-04-25 08:54:12 | 連絡
(｡>﹏<｡)日本のもろさ　ウクライナ侵攻で見えた食料の危機的状況 2023年02月21日山下一仁
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/1226759d6cd51f7ff3a3ada0172bd4e3
(^｡^)食は生きる力！今日も元気に！穀雨：旬な食材：さやえんどう、よもぎ、にんにく、もずく、緑茶
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(^｡^)　天気痛や介護の予防　😀おおた健康講座・ERINA.STUDIO FIT　😀ぽかぽか竹ツボ体操　🚶池上・中央・馬込の六地蔵尊巡り🚶　のサイトVer２２－０１－０８
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/02d5e81b061c4e41ed4f16accb9f2e22
😀ERINA.STUDIO FIT　大田区池上3－40－1エクレール1Fアクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.57332068,139.70167020,16




一、🚶養源寺（柔心地蔵尊）大田区池上１－３１－１アクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.57606776,139.70805288,16

二、🚶長勝寺（安穏地蔵）大田区中央６－６－５アクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.57822039,139.71147473,16

三、🚶佐伯山（子育て地蔵さっちゃん）大田区中央５－１８－３アクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.58143120,139.71373829,16

四、🚶五つ又（交通安全地蔵）大田区中央５－１－５のアクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.58225333,139.71407156,16

五、🚶臼田坂上（金剛地蔵尊）大田区南馬込３－３１－６のアクセスのサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.58522805,139.71617126,16

六、🚶長遠寺（六地蔵）大田区南馬込５－２－１０のアクセスサイト
https://www.mapion.co.jp/m2/35.59111889,139.70966326,16







４/２５（火）二十四節気の穀雨６日目の東京都大田区：😨今日の花粉飛散：少ない

2023-04-25 08:44:29 | 連絡
◇花粉飛散情報（花粉飛散情報は、主にスギとヒノキを対象）のサイト
https://tenki.jp/pollen/3/16/4410/13111/
〇東京大田区：😨今日の花粉飛散：少ない
(注）花粉（Pollen）の個数：非常に多い(50個／㎠～)、多い(30個／㎠～)、やや多い(10個／㎠～)、少ない(～10個／㎠)
〇スギ花粉症を起こした林業　2つのスギ林対策とは？2020年12月25日西島陽子
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/d896e21785d8a7b382718be58f790070
◇花粉症（Allergy to pollen）の予防：
１．マスクは、

花粉（Pollen、大きさ１５μm、コロナウイルス大きさの30倍＝１５μm÷０．５μm）の飛散(Pollen scattering)の多いときには吸い込む花粉をおよそ3分の１から6分の1に減らし、鼻の症状を少なくさせる効果が期待されています。
また、花粉症でない方も、花粉を吸い込む量を少なくすることで、新たに花粉症になる可能性を低くすることが期待されていますが、風が強いと鼻の中に入る花粉はマスクをしていても増え、効果は減弱するといった報告もあります。マスクをしていても完全防備にはならず、過大に信用は禁物です。
２．鼻の粘膜には線毛があり、粘膜の上の異物を輸送します。
うがいは、のどに流れた花粉を除去するのに効果があります。
外出から帰ってきたら、かぜの予防にもなりますので、うがいをしましょう。
３．花粉が人間に付着しやすいのは表面に出ている頭と顔です。
外出から帰ってきたら洗顔して花粉を落とすと良いでしょう。
４．花粉飛散している時の外出時には毛織物による上着やコートは避けたほうが良いでしょう。
表面がすべすべした綿かポリエステルなどの化学繊維のものには花粉が付着しにくく、付着した花粉を吸い込む量を減らすことが期待されます。
https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/kenkou/ryumachi/kafun/ippan-qa.html






４/２５（火）二十四節気の穀雨６日目の東京都：６時～１２時における😨 PM2.5：少ない😨 黄沙：少ない

2023-04-25 08:33:08 | 連絡
◇首都圏・東京のPM2.5予測・黄砂予測のサイト
https://sprintars.riam.kyushu-u.ac.jp/forecastj_CA.html
〇首都圏・東京：６時～１２時における😨 PM2.5：少ない😨 黄沙：少ない
(注）非常に多い：注意喚起レベル、多い：日本の環境基準値程度、やや多い：大気が少し霞む程度、少ない：清浄
😨 微小粒子状物質PM （particulate matter：DUST PARTICL）は非常に小さい（髪の毛の太さの1/30程度：2.5μ、コ ロナウイルス大きさの５倍＝２．５μm÷０．５μm）。

このため、肺の奥深くまで入りやすく、呼吸器系への影響に加え、循環器系への影響が心配されています。
https://www.env.go.jp/air/osen/pm/info.html#ABOUT
😨 黄砂とは、中国内陸部やモンゴルの砂漠や乾燥地帯で、強い風や嵐で巻き上げられた砂が、偏西風にのって日本まで飛来するものです。
車や洗濯物が汚れたり、視界が悪くなるなど、私たちの生活に影響を及ぼす身近な問題でもあります。
黄砂の粒子は4µm、コロナウイルス大きさの８倍＝4μm÷０．５μm(マイクロメートル、1μm＝1/1000mm)程度が多いのですが、PM2.5などの非常に微小な粒子から10〜12 µmの大きなものまで含まれます。
大きなものが多ければ、ザラザラして肌への物理的刺激となります。
「健康への影響としては、ぜんそくやアトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎などが悪化するだけでなく、健康な人でも症状が出ていました。
咳や痰が出たり、目や肌、耳の穴がかゆくなるという訴えが多くありました。なかでも、肌のかゆみや肌荒れなどの症状は、黄砂の飛来状況と一致していたのです。」
(聖路加国際大学大学院公衆衛生学研究科准教授の大西一成先生)。
https://weathernews.jp/s/topics/201904/260125/
😨【黄砂発生源】中国・内モンゴル砂漠化の実態に密着10年　😊砂漠に挑む日本人～移住するモンゴル族（日本民間放送連盟賞審査員特別賞　第26回・・・ー57分ー /2021/12/27/テレビ大阪ニュース
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/11fb36107529470cdc1dc7064a2ccd92