韓国人の日本人攻略マニュアル 日本人が反論してきたら、大きな声で怒鳴りつけろ。 テレビ局を味方に付けろ。

戦前と敗戦後では、逆転している日本民族と朝鮮エベンキ族。

アメリカ内部のソビエトスパイにより徹底的に腰抜けにされた＜＜日露戦争の報復＞＞フランクリン・ルーズベルトのボケ野郎がソビエトスパイにさんざん騙された。

ハル・ノート書いたのもソビエトのスパイ。敗戦後、皇室典範を書いて憲法を書いたのもソビエトスパイ。

＜＜日露戦争＝太平洋戦争ヤルタ会談ルーズベルト、スターリン、チャーチルの密談世界支配計画＝戦犯裁判＝日本愚民化無力化計画＞＞こういう歴史的なルートが有る。

日本無力化計画。

それでも経済復興したら、プラザ合意で潰されて、それでも再建したらバブル崩壊でやられ。ユダヤ金融のリーマンショックで叩きのめされ。

これら歴史的にはアメリカの共和党が日本を目の敵にしてもので、共和党は日本を信頼していた。しかし、共和党の経済失政で（金融引き締め）大恐慌となり２５％失業率。

そこで政権が民主党の言う偽者Liveralに移った。ニューディール政策、、、しかし不十分で戦争を起こして景気芙蓉とフランクリンルーズ別とが考えて＜＜エゲレスのクソ野郎＝チャーチルのそそのかし＞＞そしてソビエトに接近したアメリカが大量のソビエト人を受け入れ、マスゴミ、映画、教育と入り込んだスパイがアメリカ国内で日本叩き世論工作をした。

この頃は、アメリカ国内で共産党が合法だった。

また、ドイツの同盟国である日本に対して敵意有る科学者や政治家が原爆開発投下へと突き進んだ。

更に日本帝国軍内部にもコミンテルンのスパイが入り込んでいた。

マスゴミは、当時から取材などろくにせず、いい加減な記事を書いてコミンテルンの片棒を担いで日本国内反米世論を作った。


そして現在、朝鮮人やシナ人が日本国内に入り込んで敗戦後７０年で人口侵略を成功した。政界財界、マスコミ、芸能、司法、教育など広範に特亜工作員が幹部になり愚民である大衆を先導している。


このままだと、３０年もすれば日本民族は完全に駆逐されるだろう。

支那を手動とした計画が巧みに進められている。これはアシュケナージユダヤが国家を支配する方法と同じ。何故ならばコミンテルンとアシュケナージ国際金融資本は根っこが同じだから。








bri***** | 9時間前
韓国人の日本人攻略マニュアル

日本人が反論してきたら、大きな声で怒鳴りつけろ。
テレビ局を味方に付けろ。
体面を気にする日本人は国際社会で叩けば金を出す。
日本人に弱みを見せるな。
生粋の日本人など居ないと奴らに吹き込めば従順になる。
日本国内での公害も、言いがかりをつけて賠償させろ。
日本人が正しいことを言い始めたら、関係の無い間違いを指摘してはぐらかせ。
親日は親でもコロせ。
愛国心は法律を超える。
金も技術も無いときは甘い声で日本に近づけ。
外国の同胞はいい道具になる。
謝罪するくらいなら相手を訴えろ。
強い奴には媚びておけ、いつでも裏切れる。
商談の後は女にたっぷり接待させろ。
騙せない相手でも、一度試して見ることは常識だ。
被害を受けたら必ずいつか倍返し。
相手がうんざりするまで交渉は引き延ばせ。
手のひらは反すためにある。
日本人の前では困って見せろ。

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tos***** | 26分前
本当に粘着質。
日本に甘えて金をせびる。
火を点けるのが好きな人種？とは思っていたけれど。
全くの言い掛かりで、てめーらに関わったが最後、バカ丸出しの言い掛かりでてめーの留飲下げ、あわよくば延々と集り尽くすような者。
早く縁を切って絶滅させた方が人類にはどれほど有意義か。
地球上でこれ程のは、見たことがない。
早く滅べ、朝鮮人（エベンキ、山葡萄原人）

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azi***** | 6時間前
相変わらずのバカ記事だが、「不可逆的な大法院の徴用工判決にいいがかりをつける日本…」、うまいこと書いたつもりなのだろうが、不可逆的なバカ文章、不可逆的な物乞い民族が出した物乞い判決だ。日韓請求権協定は国際法に基づいた国家間の約束・協定だ、協定により全て完全かつ最終的に解決している、文句など全く存在しない。当時朝鮮半島は日本、朝鮮は日本国として戦争した、当然戦勝国では全くない。日本は朝鮮に支払う義務のない賠償金を支払った、しかも超過分に支払ってやった。日韓請求権協定は国際法に基づいた国家間の約束・協定だ、成立後イチャモンなど付けれる余地はない、当然物乞い判決を不可逆的に拘束無効にする。



【社説】一触即発危機の韓日関係、速やかな鎮火を
1/25(金) 8:19配信 中央日報日本語版
日本自衛隊哨戒機「Ｐ－３」が２３日、韓国の海軍駆逐艦「大祚栄（テジョヨン）」にわずか５４０メートルの距離まで接近して３０分間円を描きながら威嚇飛行を行った。「大祚栄」が２０回にわたって「接近するな」と警告したがどこ吹く風だった。日本哨戒機はここ６日間で３回もこうした危険な挑発を行った。敵対国の間でしか見られないような一触即発の危険状況だ。

先月２０日、「広開土大王の日本哨戒機レーダー照射論争」に触発された韓日軍事葛藤が、ここ１カ月で手のほどこしようもないほど増幅される様相だ。事態がここまで達したことについて、先に日本の責任を問わざるをえない。日本はこれまで韓国艦艇がレーダーを照射したという「証拠」として動画と電磁波接触音を提示したが、客観的に見たとき決定的物証にはならなかった。その中で２２日、突然実務協議の中断を宣言して両国間に百害無益な「低空威嚇飛行」挑発を開始したのだ。

米国を媒介として同盟関係も同然の韓国に対して、過度に葛藤を増幅させている安倍晋三内閣の底意が何か懸念される。日本メディアによると、急落した安倍首相の支持率を挽回し、自衛隊を正式な軍隊に昇格させる憲法改正の口実にしようとする思惑や、強制徴用判決などで韓国に対する感情が爆発した結果だという話が出ている。それが事実なら、安倍内閣は局面転換のために外交を内政に悪用したという批判を受けて当然だ。

一方で、われわれ韓国側の外交対応にも問題が多い。連日、日本の「挑発」を強いトーンで非難だけするだけで、偶発的な神経戦を国際紛争水準に引き上げようとする日本の意図を冷静に分析して葛藤を解消しようとする努力は見つけることはできなかった。与党である共に民主党の一部では、さらに声を高めて「韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）廃棄」まで主張するに至った。また、前任政府で慰安婦交渉に関与した外交部の「ジャパンスクール」の役人は「積弊」ということで次々と退く侮辱を受けた。これは日本外務省内の親韓派役人の位置づけを狭めた。

北朝鮮非核化が一寸も前進できない中で、韓米関係も防衛費分担金葛藤で行き詰まっている局面だ。ここに韓日関係までうまくいかなくなれば国の外交の根幹が危うくなる。

韓日葛藤が激しくなるほど損害が大きくなるのはわれわれのほうだ。いま在韓米軍から日本に展開している米軍基地の支援・補給がなければ身動きができなくなる。北核問題も日本を援軍としなければ今後の過程がうまくいかなくなってしまう。下降傾向の経済成長率と不安定な金融環境を見ても日本の対韓投資と通貨スワップ再開は必須だ。毎年８００万人の韓国人が日本を訪れている現実だけ見ても、韓日は協力して共に進まなければならない運命だ。

それでも政界は国民の感情的対応を落ち着かせるどころかむしろあおり立てて日本との遠心力を強める様相なので、心配なことこの上ない。その間、安倍内閣は韓国の順位を東南アジアよりも後に置いて、中国との関係を電撃的に改善し、北東アジアの政治地図を揺るがして韓国の孤立だけが加速している局面だ。

今の韓日葛藤は大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問や慰安婦解決法をめぐって韓日が衝突した李明博（イ・ミョンバク）政府、両国首脳が３年以上も会わずに反目していた朴槿恵（パク・クネ）政府時期の１０年の葛藤が深まりに深まったあげくにその膿が一気に噴出した結果でもある。そのため両国が相当な覚悟で葛藤の根元を直視して、長期的観点で冷徹な解決法を模索しなくてはいけない。

何より文在寅（ムン・ジェイン）大統領が安倍首相との対話を通じて問題を解決しなければならない。両首脳が最終討論をしてでも、当面の軍事葛藤を解消して、関係を進展させる方案を探っていかなくてはならない。不可逆的な大法院（最高裁）の強制徴用判決に言いがかりをつける日本の誤った行動はきっぱりと批判するものの、他の懸案では互いに「ＷｉｎＷｉｎ」になる妙案を探すことができるだろう。また、就任１年半を越えても存在感を発揮できずにいる現駐日大使の代わりに、外交力のある人材の起用も検討する時だ。

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