本当に空気がキレイだ!!
ここフィリピンの地方でも大都市でなくても空気がキラキラしている。空は雲が少ない。真っ青の空が広がる。
やはり邪悪な人間活動で地球がものすごく汚染されている。
ユダヤ国際金融資本が中心のイルミナテイ様は、人口減少させることが必要と5億人にして環境と共生。ハイテク環境で地球政府を作り管理するという素晴らしい計画がある。
優生学上の優秀な遺伝子のみを選別して未来のワンワールドを作るという素晴らしい賢い計画だ!!
低脳バカの有色人種を根絶やしにする。ビル・ゲイツ財団が既に後進国原住民にワクチン接種させて、不妊にしている。モンサントも遺伝子組み換え食物で不妊になるようにしている。
不妊が増えてるのもこの影響でロクデモナイ原住民の人口爆発を止めて人口削減している。
インド、都市封鎖で大気汚染物質が激減
4/1(水) 19:25配信
CNN.co.jp
インド、都市封鎖で大気汚染物質が激減
感染拡大阻止のための都市封鎖を受け、インドの大気汚染が大幅に改善されたという
(CNN) インドで新型コロナウイルス感染拡大を受け、先月25日に始まったロックダウン(都市封鎖)の副産物ともいえる現象が起きている。深刻なレベルに達していた大気汚染物質が、数日間のうちに激減したことが分かった。
インドではロックダウンにより、全土の工場や市場、店舗、礼拝施設などが閉鎖され、公共交通機関や建設工事もほぼストップ。その結果、 世界最悪とされる大気汚染大国に青空が戻った。
環境当局のデータによると、ニューデリーでは微小粒子状物質PM2.5の濃度が3月20日の1立方メートルあたり91μg(マイクログラム)から27日には同26μgと、71%も低下した。
二酸化窒素の濃度も同じ期間に1立方メートルあたり52μgから71%下がり、同15μgとなった。
ムンバイ、チェンナイ、コルカタ、バンガロールの各都市でも同様の変化を観測している。
また地球科学省の研究者によれば、ロックダウンに先立ち、今月初めから交通機関の運行などが制限されていたため、先月第1~3週の間にムンバイとプネー、アーメダバードで観測された二酸化窒素濃度の平均は、前年の同じ時期に比べて40~50%低い数値となっていた。
モディ首相が外出自粛を要請した22日には、交通公害のもたらす1日当たりの汚染レベルが史上最低を記録した。この記録は今後、さらに更新される可能性が高いと専門家はみている。
同じような傾向は中国や欧州にもみられる。大気汚染が人為的な現象であること、大幅な改善も可能であることが証明されたと、専門家は指摘する。新型ウイルスによる危機が去った後、化石燃料からの脱却が加速するかどうかが注目される。
新型コロナ対策で地球の振動が急減、都市封鎖が静寂もたらす
4/3(金) 12:00配信
CNN.co.jp
新型コロナ対策で地球の振動が急減、都市封鎖が静寂もたらす
新型コロナ対策により、地球の振動が少なくなる現象が確認されている
(CNN) 大勢の人でにぎわっていた街から人影が消え、道路を走る車は数えるほどになった。外出する人は減少の一途にある。
新型コロナウイルスの感染拡大を封じ込めようとするそうした対策の中で、自動車や列車、バス、人の往来などによって発生する地球の振動が少なくなる現象が、世界各地で観測されている。
環境地震ノイズと呼ばれるこうした振動の減少は、ベルギー王立天文台の地質・地震学者トーマス・ルコック氏が、首都ブリュッセルについて最初に指摘した。
ルコック氏によると、ベルギーが休校や休業などの対策を始めた3月半ばごろから、ブリュッセルの環境地震ノイズは約30~50%減った。この環境地震ノイズはクリスマスの12月25日と同程度だという。
観測所によってはこの影響で、普段は記録されない小さな地震などの振動が観測できるようになった。
例えば大都市ブリュッセルにある観測所は普段であれば、日常の騒音に紛れて小さな地震活動は観測できない。このため地震学者は地中の深い場所にある観測所を使って地震活動を記録している。
「しかし街が静かになったため、地中とほぼ同じくらいうまくいくようになった」とルコック氏は話す。
英国の地震学者も、英政府が封鎖を発表して以降、ロンドン西部で観測されたノイズが減ったと報告している。
米カリフォルニア工科大学の研究者も、特にロサンゼルスでノイズが激減したことを示すグラフを投稿した。
環境地震ノイズの減少は、国民が政府の指示に従って外出を控えている証であり、封じ込め対策の効果を見極める目的でも利用できると専門家は指摘している。
都市封鎖による経済活動の縮小で、欧州上空の大気がきれいに
4/7(火) 8:00配信
Forbes JAPAN
都市封鎖による経済活動の縮小で、欧州上空の大気がきれいに
Photo by Chesnot/Getty Images
新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために都市封鎖(ロックダウン)が実施され、ヨーロッパ全域で経済活動が大幅に縮小しているが、それによる好ましい影響が、早くも宇宙から確認された。
欧州連合(EU)加盟国のほとんどが都市封鎖に踏み切っており、例外はスウェーデン、ハンガリー、オランダのみだ。そんななか、欧州宇宙機関(ESA)が2020年3月27日、衛星画像を公開した。2019年3月と2020年3月に撮影された画像を並べたもので、都市封鎖によってパリやマドリッド、ローマなどの都市上空で二酸化窒素(NO2)の濃度がどう変化したかが見て取れる。
工場が閉鎖され、人々が在宅勤務をするようになったため、通常なら重工業や自動車が原因となって発生する大気汚染が、目に見えて減少しているのだ。
EU地球観測ミッション「コペルニクス計画」の一環で打ち上げられた地球観測衛星「Sentinel-5P」が、ヨーロッパと中国全域の大気汚染を調査。その結果、大気中に含まれる二酸化窒素の濃度が、厳しい都市封鎖措置の実施と時を同じくして大幅に低下したことが明らかになった。
オランダ王立気象研究所の科学者は、同衛星から送られてきた画像を使って、ヨーロッパ上空の天候と汚染状況を観測している。そして、複数日にまたがるデータをもとに、二酸化窒素の濃度低下が単に1日だけ偶然に見られた現象ではないことを確認した。
「二酸化窒素の濃度は、天候の変化によって日々変わる」。同研究所のヘンク・エスクス(Henk Eskes)はそう話す。「たった1日分のデータから結果を導き出すことはできない」
「大気中の化学的現象は、直線的には起きない。従って、濃度の低下は、炭素排出量の減少とはやや異なるかもしれない。人工衛星による観測をベースにして排出量を定量化するには、日々の天候の変化を追跡する大気化学モデリングを、逆モデリング手法と併用する必要がある」
フランスとヨーロッパ南部上空における二酸化窒素濃度の変化がもっとも顕著なのは、それらの国々での都市封鎖がきわめて厳しいうえに、一番早く実施されたからだ。3月23日(現地時間)にロックダウンが開始されたばかりのイギリスと、封鎖はされていないものの不要不急のビジネスは自粛するよう推奨されているオランダについては、まだはっきりとした違いが認められていない。
EU各国の指導者たちは2020年3月26日にテレビ首脳会議を開き、ロックダウンからの出口戦略を合同で策定し、翌週の欧州委員会で提案することで合意した。欧州委員会委員長のウルズラ・フォン・デア・ライエンは会談後、「日一日と経済力が大きく失われている」と語ったうえで、都市封鎖の解除が早すぎれば健康が脅かされる一方で、解除が遅すぎれば経済が脅かされると述べた。
経済活動を縮小した結果として炭素排出量が減っているのなら、2050年までにEU域内の温室効果ガス排出をゼロにして完全な脱炭素化を目指すグリーンディールは撤回すべきではないかという声も上がっている。排出量が自然と減っているためだ。しかし、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は、EUの経済回復策にとっては、炭素削減を中核に据えることがきわめて重要だと述べている。
今回の調査結果に関する文言は、3月26日に開催されたEU首脳会議の共同声明に追加された。
欧州ロックダウンで温室効果ガス25%減少へ、最新調査
4/2(木) 12:00配信
Forbes JAPAN
欧州ロックダウンで温室効果ガス25%減少へ、最新調査
3月12日のイタリア・ミラノ(Photo by Vittorio Zunino Celotto/Getty Images)
欧州における温室効果ガスの排出量は、新型コロナウイルスの感染拡大防止に向けた都市の封鎖により、2020年に24.4%低下する見通しであることが判明した。
石油化学関連のリサーチ機関、ICISのMarcus Ferdinandによると、欧州では都市のロックダウンにより、3億8880万トンの温室効果ガスの削減が見込まれるという。
24.4%という削減ボリュームは、フィンランドの独立研究機関であるCentre for Research on Energy and Clean Air(CREA)が以前に、中国での感染拡大で予想した25%の削減量とほぼ一致する。
ICISの欧州部門を統括するFerdinandは調査レポートで、「我々のチームは今回が初めてとなる、都市封鎖によって生じる、欧州での温室効果ガスの減少量の予測データをまとめた」と述べた。
イタリアでは3月9日からロックダウンが実施され、スペインやフランス、ベルギーも3月中旬から同様な措置に踏み切った。英国も3月24日からこの流れに追随しており、その他のEU諸国においても厳しい措置がとられている。
イタリア政府は自動車や鉄鋼の生産をほぼ全面的に停止している。これによりエネルギー需要は大幅に低下した。
「イタリアでのエネルギー需要は2015年以降の同期間との比較で、3月9日からの週は3%下落し、その翌週には10%低下した」とFerdinandは述べた。
フランスや英国でも同程度の下落が見込まれるが、ドイツでの下落幅は5%以下にとどまる見通しという。一方、航空業界では移動制限によって劇的な需要の低下が予想されている。ルフトハンザ航空は4月19日までの期間、運航フライト数を当初の予定のわずか5%にまで減少させるという。
Ferdinandは、欧州の全分野でのエネルギー需要が3月から6月にかけて10%落ち込むと予想している。さらに、4月から6月までの工業生産分野での需要は、50%の下落になると見込んでいる
また、航空分野での需要の落ち込みは第1四半期には7.5%程度にとどまるが、続く2つの四半期の下落幅は80%にも及ぶと予想している。Ferdinandは今回の予想データは、あくまでも初期段階のものであり、今後新たなデータが入手でき次第、アップデートを行うと述べた。
tbw***** | 5日前
コロナウイルスのせいで将来、
・非接触奨励による人口増加抑制
・人の移動制限による環境問題改善
・5GやAIやドローン等の次世代技術による徹底した人の管理
ってなりそうだ。
多分その前振りとして、こんな感じでマスコミ使ってくんだろな。
返信0
16
2
***** | 4日前
グレタ喜べ。お前の望んだ未来だぞ。世界は泣いてるが、グレタは二酸化炭素減らすということが、どういうことか分かってないのだろう。お前らの立てた目標にはまだ届いてないから、ここから更に更に移動を制限して、工場止めなければならない。仕事は無くなるだろう。みんな、自分の畑で食べ物を作って食べるがいい。これは、グレタが望んだ未来なんだから。
返信0
24
5
gos***** | 3日前
ある意味で1つの良い指標になるかもしれません。
チャンスはピンチ、ピンチはチャンスで、対応によって、両極に動くのでしょうか。
今回のコロナは地球の自浄作用の前触れの1端としてとらえたいですね。
資本主義でどんどんと欲望を加速させずに1度立ちとまる方がいいのかも、それなら会社も利益利益、上司も残業残業せずに適正な仕事と休暇と人生になってくれるのではないでしょうか・・・
※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます