何でアンナ国に連れて行くのだ？悪意があるな＝カルトだな。

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毎日が書いてる時点で胡散臭いのが丸出しだ。




日本で「ひきこもり」だった若者たち、ソウルでたこ焼きを売る?
2/3(日) 10:00配信 毎日新聞
日本で「ひきこもり」だった若者たち、ソウルでたこ焼きを売る?
開店前に仕込み作業をする織原蛍さん(右)
　「ひきこもりの人たちをソウルに連れて行って、たこ焼き屋台をやっている団体があるんです」

　日韓の文化交流支援に携わってきた知人に教えてもらい、思わず「ひきこもりの人が外国で屋台?」と聞き返してしまいました。韓国では数年前から日本の食文化が大ブームになっていて、たこ焼きの屋台は珍しくありません。日本人経営の飲食店も多くなっているのですが、「ひきこもり」と「外国でたこ焼き屋台」の結びつきは意外でした。ひきこもりの人に対する支援活動をしている日本の団体が数年前に始めたといいます。気になったので、ソウルの活動拠点を訪ねてみました。

　◇共同生活しながら商店街に出店

　昨年10月末に連絡を取ると、形態が少し変わっていました。韓国での活動を2012年に始めた時は繁華街でたこ焼き屋台を出していたそうですが、現在はソウル市北東部の住宅街にある昔ながらの商店街(韓国では「在来市場」と呼びます)に小さな飲食店を構えています。店の名前は「ドン(丼)カフェ」。メニューは、カツ丼や豚キムチ丼などの丼物中心ですが、店頭でたこ焼きも作っています。

　働いているのは、支援スタッフを含めて10人ほど。近所に借りた住宅で共同生活をしながら、交代で店に出ます。ただ、どんな人たちという表現は難しい。店で働くようになったら「ひきこもり」というわけでもないだろうし、そもそも支援スタッフである店長の小堀求さん(35)も、高校生の時に不登校だったと言います。なんだか不思議な感じです。

　そうそう。外国で働くのですからビザが必要になります。小堀さんは就労ビザを取得していますが、ひきこもりからの社会復帰を目的に来ている人たちはワーキングホリデーのビザなどだそうです。

　事業を行っているのは、不登校やひきこもりなど「生きづらさ」を抱える若者の支援をしているK2インターナショナルグループ(横浜市)。若者たちに就労の場を提供して自立につなげようと、横浜市内でお好み焼き店などを展開しています。日本ではまだ一般的とは言えないソーシャルビジネスで、飲食店を運営する株式会社や、行政と協力して若者支援を行うNPOなどが傘下にあります。飲食店で収益を上げて就労の場を作り、自立支援につなげるのだといいます。

　◇親と自分だけの「狭い世界」から引きはがせ

　小堀さんによると、K2はもともとヨット販売会社の社会貢献事業からスタートしました。バブル経済まっただ中の1980年代後半に「不登校の子供を無人島に連れていく」という事業を始め、カナダやニュージーランドまで遠征したそうです。バブル崩壊で事業継続が難しくなったものの、不登校の若者を支援する事業は会社から切り離して存続することに。国内では横浜市の委託事業などを行う一方、ヨット事業で関係の深かったニュージーランドとオーストラリアに拠点となるキャンプを作りました。ひきこもりの若者たちを親から切り離し、社会復帰の足がかりをつかむためだといいます。近年は両国の物価が高くなってきたため、韓国にも活動拠点を作ることになったそうです。

　「ひきこもりを海外に」というのは意外でしたが、小堀さんは「20～30年前には『自分から社会に戻ろうとするまで待ちましょう。静かに見守りましょう』という考え方が主流でした。でも、それでどうなりましたか?　中高年になってもひきこもったままという人が増えただけ。放置するのではなく、一歩踏み出す勇気を持てるように背中を押してあげることが大切です」と話します。

　小堀さん自身の体験を交えて語ってもらいました。

　小堀さんは中学校2年で不登校になりました。それでも高校に進学はしましたが、登校できたのは1カ月だけで不登校に逆戻り。困った両親がK2の事業を知り、「2週間のニュージーランド旅行」とだますように小堀さんを送り出しました。本人も「旅行なら行ってもいいかな」と思って渡航したのですが、「行ってみたら楽しくて帰りたくなくなった」そうです。

　日本では周囲に自分を理解してくれる人などいませんでした。ところがニュージーランドのキャンプには、自分と似たような「生きづらさ」を感じてきた同年代の若者たちばかり。似た者同士だから友人もできて楽しくなり、結局、ニュージーランドで高校に通おうと思い立ちます。小堀さんは「ひきこもりも、不良も、根は同じ。さみしがり屋で、自分が周囲にどう見られているかを過剰に意識してしまう。嫌われることが怖いんです。だから家族と自分だけという小さな世界に閉じこもってしまう。でも全く違う世界に放り込まれたら、それまでのしがらみから解放されます。悩む必要がなくなってリセットできるのです」と話してくれました。

　もちろん日本国内でも同じことはできるのですが、「国内だと脱走して自宅に戻ってしまうケースが少なくない」と苦笑い。海外拠点は「日本の社会に適応できない若者を、家族や友人のいる地元から遠いところで再出発させる」ために有効だそうです。

　小堀さんは高校卒業後にK2のスタッフとなり、オーストラリアの拠点で働きながら大学を卒業。横浜市のお好み焼き店を経て、13年にソウルへ渡って韓国事業の責任者となりました。

　◇同じ「生きづらさ」を抱える日韓の若者たち

　K2が韓国に進出したのは、物価だけが理由ではありません。09年に行われた交流事業に参加したことが縁になり、ひきこもり支援に関心を持つ韓国のNPOとのつながりができていたのです。ひきこもりは韓国語で「隠遁（いんとん）型ひとりぼっち」、もしくは日本語をそのまま使って「ひきこもり」と呼ばれます。韓国政府による全国的な調査は行われていませんが、韓国にも10万人以上いるのではないかという推計が発表されるなど注目を集め始めています。

　こうした状況を背景に、小堀さんたちは韓国での事業開始3年目くらいから韓国人の若者たちを支援対象に加えました。いまドンカフェで働いているのは、日韓両国のスタッフ2人ずつ、小堀さんがメンバーと呼ぶ「生きづらさを抱えた若者たち」が日本人2人、韓国人6人。韓国人のスタッフ2人とメンバー3人は小堀さんたち日本人と寝食を共にしています。実は、ドンカフェのある市場の商店会組合の役員も娘がひきこもっていたのですが、今では通いのメンバーとして働いているそうです。

　昨年2月から韓国に来た織原蛍さん(25)は高校卒業後に2年間、自宅にひきこもった後、K2のオーストラリア拠点で暮らしながら語学学校などに通いました。オーストラリアのビザが切れたのを機に、以前から興味があったという韓国へ。ドンカフェでは在庫管理を担当するとともに、店で働くメンバーの健康状態などをケアしています。もともとは「知らない人と話をするのは嫌だったけれど、今までやったことのない仕事を任されてうれしい」。言葉の問題でうまく意思疎通できない時もあるものの、「韓国人はおせっかい焼きの人たちが多くて、グイグイと押してくる。日本人にはない感じで好きです」と話していました。

　韓国では、ソーシャルビジネスを支援する社会的企業育成法という法律が07年に制定されました。「社会的弱者に社会サービスや就労機会を提供したり、地域社会への貢献を通じて住民の生活の質を高めたりという社会的目的を追求」することを目的に営業活動を行う企業を社会的企業と認定し、行政が支援していくための法律です。

　韓国政府系の韓国社会的企業振興院によると、07年に認定された社会的企業は55社でしたが、その後の10年余りで2100社超にまで増えました。ここ数年は毎年200～300社が新たに認定されています。K2も3年前、社会的企業として認定されるための準備段階と位置づけられる「予備社会的企業」の認定を取得。正式な社会的企業として認定を受ける最終段階にあるそうです。機会があれば、社会的企業についても調べてみたいと思います。【毎日新聞外信部長・澤田克己】