なおじい(HOBBY:カメラ・ビデオ撮影・DVDオーサリング/資格:ラジオ体操指導員・防災士・応急手当普及員)

身についている『ワザ 』でボランティア活動・地域社会とのコミュニケーション、楽しいシルバーライフ目標で有意義に過ごす 。

電動アシスト自転車での事故が急増 やりがちなケンケン乗りはNG 正しい乗り方とは

2020年01月17日 18時33分59秒 | 通販・買い物

電動アシスト自転車での事故が急増 やりがちなケンケン乗りはNG 正しい乗り方とは

 
 
2020/01/17 15:35
© FNN.jpプライムオンライン

近年、街で多く見かける電動アシスト自転車。

そんな中、1月11日の東京新聞に電動アシスト自転車による事故が、年間2000件以上と年々増加しているという記事が掲載され、話題となっている。

そこで今回は緊急ココ調、電動アシスト自転車で事故に遭わないためのポイントを徹底調査する。

高齢者が車の代わりに電動アシスト自転車を使っている

まずやってきたのは東京・目黒にあるにある電動アシスト自転車の専門店「サイクルショップオギヤマ 都立大学店」。

お店にはたくさんの種類の電動アシスト自転車が置いてあり、最新の電動アシスト自転車を見せてもらうと…

齋藤啓太店長:

こちらの「ステップクルーズe 12万9800円(税別)」という電動アシスト自転車は左側のブレーキをかけることで、バッテリーに充電してくれるような回生充電機能が付いています。

例えば下り坂でブレーキをかけると走行しながらバッテリーに充電をして持ちを伸ばしてくれる。

© FNN.jpプライムオンライン

そんな中、最近の購入者にはある傾向があるという。

齋藤啓太店長:

免許を返納されて、電動自転車を買うという高齢者の方も増えています。

そこで実際に街で調査してみると、電動アシスト自転車に乗る多くの高齢者を発見。その理由を聞いてみると…

男性A:

年寄りの事故が最近多いでしょ。家族に車にあんまり乗るなと言われて、もう廃車にしました。

男性B:

免許返しちゃったから、車は乗っていない。その代わりに電動アシスト自転車に乗っている。

近年、高齢ドライバーによる交通事故が頻発していることから、自動車の代わりに電動アシスト自転車を使う高齢者が増えてきている様子。

交通事故総合分析センターによると2018年、電動アシスト自転車に乗り事故で亡くなった46人のうち8割以上が65歳以上の高齢者。

© FNN.jpプライムオンライン

電動アシスト自転車の利用者にヒヤリ体験を聞くと…

女性:

人が多かったりして、ゆっくりになったりすると、バランスが怪しくなったりしたことはあります。

男性:

電動アシスト自転車が倒れたときには結構重くて、そのまま倒れちゃって子供が頭を打ったということがありました。

バッテリーやモーターなどの部品が必要な電動アシスト自転車は、普通の自転車よりも約7キロ車体が重く、バランスが取りにくいという方もいた。

© FNN.jpプライムオンライン

電動アシスト自転車でケンケン乗りはNG

そして高齢者を中心に圧倒的に多かった意見が、ペダルを踏んだ時に自転車が急発進してしまい、よろけたり人や建物にぶつかってしまった経験があるといいます。

© FNN.jpプライムオンライン

電動アシスト自転車が急発進してしまうのか。専門家は…

自転車の安全利用促進委員会メンバー遠藤まさ子さん:

中高年の方と独特な乗り方としてケンケン乗りというものがあるんですけれども、これを電動アシスト自転車でやってしまうと、急発進につながってしまうということが考えられます。

電動アシスト自転車にケンケン乗りをする人たちを目撃した。

© FNN.jpプライムオンライン

ケンケン乗りはなぜ危ないのか…実際に検証

そこでケンケン乗りの危険性を検証。

普段から電動アシスト自転車の安全講習などを行っているブリヂストンサイクルの大槻浩太郎さんに協力していただき、正しい乗り方とケンケン乗りを比較する。まずは正しい方法で乗ってもらうと、ゆっくりとスムーズに進みだした。

続いて勢いをつけ体重を乗せ踏み込むケンケン乗りでは、いきなりかなりのスピードで走った。

両方を比較してみてみると、ケンケン乗りの方は一気にスピードが上がり正しい乗り方の倍の距離。

ひと漕ぎで約30メートル進むという結果となった。

© FNN.jpプライムオンライン

こうした結果について大槻さんは…

ブリヂストンサイクル 大槻浩太郎:

やはりケンケン乗りはかなり加速がついてしまいますので、正しい乗り方で乗っていただくのが一番安全かと思います。

そこで大槻さんに正しい乗り方を教えてもらった。

1 ブレーキをしっかり握る。

2 地面に両足をつけ電源を入る。

3 片足をペダルに乗せる

4 ブレーキを離し軽く踏み込む

ブリヂストンサイクル 大槻浩太郎:

電動アシスト自転車は踏み込むときにアシストがかかりますので、強く踏み込む必要はありません。

© FNN.jpプライムオンライン

ちなみに通常よりマイルドに発進する発進制御機能など、急発進の事故を防ぐ対策が取られた「フロンティア ラクット」という製品も販売されている。

© FNN.jpプ 

10月1日から3月31日まで】ドコモ「dカードお支払割」5%還元キャンペーンを実施

2019年10月04日 11時38分52秒 | 通販・買い物

10月1日から3月31日まで】ドコモ「dカードお支払割」5%還元キャンペーンを実施

  • 公開日:2019年10月3日
  • 更新日:2019年10月3日
【dカード】dカードお支払割5%還元 | キャンペーン

ドコモは10月1日から翌年3月31日まで、キャンペーン期間中にエントリーの上、dカード/dカード GOLD/DCMX/DCMX GOLDで買い物をすると、通常の1%の決済ポイントに加え、4%の決済ポイントのdポイントを進呈する「dカードお支払割」5%還元キャンペーンを実施する。

「dカードお支払割」は、毎月のドコモの利用料金の支払い方法をdカード支払いに設定すると付与される割引サービスのことだ。
dカードお支払割 | 料金・割引 | NTTドコモ

dポイント進呈の上限は、2000ポイント/毎月となる。月額5万円の【dカード】利用で上限に到達する計算になる。期間は6カ月のため総額12000ポイントの進呈となる。


米小売店、3年で1万店減 アマゾン・エフェクト猛威

2019年09月23日 06時46分18秒 | 通販・買い物

米小売店、3年で1万店減 アマゾン・エフェクト猛威

2019/9/23 
 
 

米アマゾン・ドット・コムが既存の小売業を脅かす「アマゾン・エフェクト」が猛威を振るっている。米小売り大手のシアーズ・ホールディングスなど名門企業の経営破綻が相次ぎ、米国で閉鎖した店舗数から開店した店舗数を差し引いた純減数は2017年以降で計約1万店となった。米国で18年に閉鎖した店舗の面積が最高を更新し、さらに勢いを増す。ネット通販の普及が一段と進むとされる日本でも、小売業が対応を迫られる。

 

米メディアは8月、ファストファッション大手のフォーエバー21が米連邦破産法11条(日本の民事再生法に相当)の適用申請を検討中と報じた。ニューヨークの旗艦店を9月中旬に訪れるとエスカレーターは故障中。店内の親子連れは「欲しいものがない」と話した。

フォーエバー21を追い詰めたのが膨張するアマゾンだ。何億もの選択肢から一人ひとりが欲しい商品を提示。ペンシルベニア大学ウォートン校のバーバラ・カーン教授は「消費者は自分に(アマゾンのような)魅力を提供してくれない店に行かなくなった」と話す。

調査会社コアサイト・リサーチによると、19年1~9月中旬に米国で小売事業者が公表した店舗の閉鎖は8567店。開店は3486店で、純減数は5081店だ。17~18年は調査を始めた12年以来で初めて、2年連続の純減となった。19年も含めた累計純減数は9772店と、最大手ウォルマートと2位のクローガーの米国での合計店舗数を超える規模になる。

クレディ・スイスの調査では米小売店舗の閉鎖面積は18年が1.55億平方フィート。調査を始めた1995年以降で最高だった。これまでの最高は01年の1.15億平方フィート、その次は08年の1.02億平方フィートだ。前者はIT(情報技術)バブルの崩壊、後者はリーマン・ショックと重なっていた。今回は株高で景気は良いが、多くの店が閉鎖している。

94年創業のアマゾンは取り扱いを書籍から家電・日用品などに広げてきた。システム部門を除いた北米の売上高は18年が1413億ドルと10年間で14倍に拡大。増収額は16年に160億ドル、17年は263億ドル、18年は352億ドルと加速している。

アマゾン・エフェクトにさらされる業種も広がった。初期の代表例は11年に破綻した書店大手のボーダーズ。15年には家電量販店のラジオシャック、17年には玩具販売のトイザラスも破綻した。

最近はアパレルの苦境が目立つ。試着が必要なため店舗優位とされてきたが、アマゾンも柔軟な返品サービスなどを拡充している。UBS証券は18年から26年までに閉鎖が見込まれるのは7万5千店と予測。このうち「衣料・アクセサリー」が約2万店と最も多い。

 

株式市場もアマゾンを支持している。企業価値を示す時価総額は15年末に約3183億ドルと、ウォルマートを超えた。19年9月中旬の時価総額は9000億ドル弱とウォルマートの2.7倍だ。

日本でも小売店の淘汰はすでに始まっている。総務省の「経済センサス」によると法人・個人をあわせた小売業の店舗数は16年に約99万カ所。過去10年で2割減った。

従来は人口減少や店舗の大型化が主因とされたが、今後はここに「アマゾン・エフェクト」が加わる。経済産業省によると、日本の電子商取引(EC)化率は18年に6.22%。単純比較はできないが、10%超の米国と比べればまだ低いからだ。現在の日本のEC化率は米国の14年ごろの水準に相当する。18年8月期に書店大手の文教堂グループホールディングスが債務超過に陥るなど、米国の数年前をたどるような動きも顕在化している。

もはや「商品を売る」だけでは生き残れない。ウォルマートは全米5千超の店舗網を強みに変えようとしている。消費者がネット注文した商品を店員が数時間で取りそろえ、来店すると店内を探し回らなくても即座に受け取れるサービスなどを始めた。他社の買収効果もあり、ネット通販の売上高は18年5~7月期以降、前年同期比で約4割増を維持している。

アマゾンにはない自らの強みは何か。既存の小売業には、この一点を徹底的に追求し続ける姿勢が必要になっている。