人間とは何と醜い生き物か。これは、年を重ねるたびにすべての人が思うことだろう。昔は水を弾くような肌もカサカサの皺だらけになり、引き締まった肉体も余計な肉がついたり、筋肉が弱り垂れ下がり、鏡を見るのも嫌になる。これは、男女に関係なく感じることだろう。しかし、人間は服と言う素晴らしい着物を発明し、進化させた。服を着ることにより、だぶついた肉も隠せるし、見るに堪えない肉体を覆い隠すことに成功した。それは、肉体の留まらず気持ちの上でもオシャレをすることで、醜い肉体を曝け出さずに済む。こうして、人間は年老いてもオシャレな服で肉体を隠し人前に出ても平気になった。ところが、家に帰り服を脱ぐと醜い肉体が露になる。若い頃にテレビで見ていた綺麗な人も年を取った姿を見ると、思わず幻滅したりする。「えー、こんなんなっちゃったの」、と思わず口に出てしまう。もはや、テレビに出れる姿ではない。人間とは、醜い動物なのである。だから、服を着ないと裸では外に出られない。しかし、やはりいくら着飾っても本来の姿は隠せない。そこに、服の魔力が存在する。高級なブランド物を羽織ることで、人間としての価値が上がった錯覚を覚える。服を脱げば、みんな同じなのに勘違いしてしまう。自分で自分の顔を見ることはできないのと同じく、自分で自分の内面を見ることはできない。鏡やら他人を通してしか、自分の中身を見ることはできない。そのことこそが、服の持つ魔力なのである。他人の反応をみて自己満足しているに過ぎない。中には他人のことをまったく気にかけない人もいるが、そういう人はすべてを見失っているに違いない。
最近、国会答弁を見ても、日大アメフト部の問題にしてもある世代の人たちは平易で嘘をつく。明らかに誰が嘘をついているか、一般的な常識を持ち合わせている人ならすぐにわかる。子供のころに嘘つきは泥棒の始まりと良く言われた。嘘をつき続けると、それが癖になる。そして、人を騙してお金をむしり取ろうとする。そういったことの戒めとして子供の頃に徹底的に教えなければならない。そこで、嘘をついている人を観察しているとある共通点が見当たる。まずは、年齢が60歳代前後の団塊の世代に当たる。次に、ある一定の地位を有しており、若いころは自由奔放が許されていた。さらには、自己保身を優先し、倫理観が欠如している。団塊の世代と言えば、学生運動や反社会的行動が参観であった。しかし、彼らは就職するなり、昇進し一定の地位につき、年功序列で上まで上がってきた。また、人口過密であったことから競争が激しく、如何に他人を貶めるかを考えなければならなかった。今の時代のように物が溢れておらず、物欲が強い。ステータスを求める傾向がある。彼らは、社交ダンスを習い、西洋風の洒落た生き方に憧れ、ゴルフだの接待だの、自分の懐は乏しいなりに会社の金で人生を謳歌した。彼らはプライドが高く、自分が間違っていると指摘されることを最も嫌う。そのような環境で育ち、ただ前を向いて進んできた彼らは、今になっても若い時の経験が忘れられず、他人を落とせば自分が這い上がる事しか考えない。そのためには嘘は方便であって、騙された人が悪いとなる。これは、普通の詐欺が最初から金銭を奪うために行う詐欺とは違う。だから、自分が嘘をついても、それは金銭目的では二からと正当化してしまう。嘘は泥棒の始まり、という教えを受けてこなかったためについには泥棒になってしまった。そんな人たちが、子供には道徳が必要であると言って、道徳に点数をつけようとする。今や団塊の世代が生産人口から外れ、年金受給者となり社会を圧迫している。それは単に金銭的なものだけではなく、彼らの持つ独特の倫理観までをも押し付けようとする。すべてが自らが正しいと勝手に決めてかかっていることも知らずに。もはや嘘は同路傍の始まりではなく、泥棒が社会の多くを占めるようになってしまったのかもしれない。
高度プロフェッショナル制度含む働き方改革法案なる意味不明な法案が採決されようとしている。一億総活躍社会あり得ないし、労働力が不足しているのはドライバーや零細のメーカーに限られており、そんなに労働力は不足していない。そんな中で高度プロフェッショナルというのはどのような人たちのことを言ううのか。経済界の強い要請であることから、どうやら人件費削減や人減らしに関する法案であるということは容易に想像できる。どうやら、1050万円以上の希望する人が該当するらしい。まず考えられるのは、高給をとってあまり生産的な仕事をしていない40歳代以上の人が該当するだろう。特に商社、銀行、大手製造業の管理職が該当する。しかし、管理職はすでに裁量労働制で残業代も支払われていない。一見すると高度プロフェッショナルとは縁がないように見えるが、実は高度プロフェッショナルは労使間で契約を毎年しないといけない。これまで、正社員でふんぞり返っていた人も毎年契約の更新を迫られ、成果で賃金が支払われるようになる。成果が出せないと1050万円以下に下げられ、高度プロフェッショナルから外される。それだけで済むだろうか。会社がもう不要であると言われた人は会社に残ることができるであろうか。答えは否である。次に、1050万円以下の給料の従業員である。今は無条件に残業代を受け取ることができる。この中で生産性と関係のない従業員は残業をするなと言われる。業務に必要な人材は1050万円以上の高度プロフェッショナルを提案される。もともと忙しい従業員は給料が上がるから受けるだろう。しかし、人間は年齢を重ねるにつれて若い時ほど働けなくなる。すると、成果が問題にされ下野に下ることになる。これだけのことをすれば従来の労使の関係は大きく変化する。しかし、日本労働環境や倫理観がそれほど大きく変わることはない。いきなり導入すれば、モラルハザードが生じ、優秀な人はより賃金の高いドライな企業を選択するようになるだろう。もはや会社にしがみつくことに意味がないと考え始め仕事を放棄する人も出てくる。結婚も家庭を持つことも諦めることになろう。結末は、非正規が大量に雇止めされ社会問題が起きたのと同程度の社会問題が起きる可能性がある。少子高齢化は進み、税収は減る。国が政治によりまた破壊されるだけである。仮想通貨が盛んなのも手っとり場役収入を得たいという当然の行動である。その人口はますます増加する。
仮想通貨の勢いが止まらない。もはや６７兆円もの仮想通貨が存在する。ところで、仮想通貨が何故地球を破壊するかであるが、仮想通貨自体が地球を破壊することはない。人間の劣化が始まるだろうが、それは仮想通貨に限った事ではない。問題は。仮想通貨を作るマイニングにある。仮想通貨を新しく作り出すのに膨大なコンピュータを使用し、膨大な電気を使用することに加えて、そこから発する膨大な熱を冷却するための装置が必要である。だから、できるだけマイニングコストを削減するために北欧など北の雪の多い場所に設置されている。すなわち、仮想通貨を作り出すマイニング自体が温暖化を加速させるのである。一攫千金を狙ったマイニングは地球規模で広まっており、未だに拡大し続けている。日本も仮想通貨のマイニングが政府主導で始まれば、電気の使用量が膨らみ原発を稼働させなければならなくなるだろう。いくら頑張って、再生エネルギーだと言っても仮想通貨のマイニングに要する電気の使用量には追い付かない。このように、温暖化が加速し、海水温度が上昇すれば生態系も変化してい行く。最近、少子化が労働環境のせいだと言われているが、温暖化による生態系の変化ではないかとも考えられる。恐竜が滅亡したのは、火山活動が活発になり、地球の温度が上昇し、ヒマラヤなどの雪を溶かしたことから氷河期が訪れた。同じ現象が今まさに起こりつつある。電気自動車だの燃料電池だのAIだのと言っている場合ではない。クリーンエネルギーなんてものは存在しない。電気はすべて熱に変わることは科学的にもすでに明らかである。コンピュータの高度化が進めば進むほど、電気の使用量が増加し、地球の温度が上昇する。原発も放射能を使った核分裂から発する熱を嬢s気に変え、蒸気タービンを回して電気を得ている。要するに電機は熱から作られ、また熱に変わるのである。
国会で加計学園の参考人招致や集中審議が行われた。それを見ると明らかに昨年の森友・加計の時のような息吹が安倍政権に戻っていた。それまでは支持率が３０％前半と品詞であったはずが何故急に外遊を境に変化したのだろうか。特に好材料は出ておらず、依然として悪材料ばかりが出てくる。そこで、気づいたことがある。このタイミングにして国民民主党なる新たな政党が誕生したことである。これは、財務官僚出身の玉木と日銀出身の大塚氏によるところが大きい。彼らは共に元官僚出身者であり仲が良い。ただ、彼らは自民党の山本一太氏とも大の仲良しである。まさに、国難選挙で希望の党が発足し、民進党が分裂したときと状況も、安倍政権の息吹もかなり酷似している。国会答弁では政権側が強気な態度に出始め、第2の山本耕三になる人物が現れた。さらには、国民民主党の答弁である。玉木、大塚、両氏が答弁に立ったが、どうもこれまでの野党とニュアンスが異なる。表面上は加計について問題を投げかけているのだが、追求というよりは、文書管理の問題であり、一緒に法案を作りましょうと、とんでもない擁護発言が飛び出した。さらには大塚氏に至っては北朝鮮問題の質問をし始めた。まるで、我々は安倍政権を攻めていませんよ、と言わんばかりである。
結局、国民はまんまと騙されたわけである。希望の党も民進党も野党で妥当安倍政権を掲げていたはずが、裏を返したように安倍政権委すり寄る政党集団が増えたことになる。
そこで、これは単なる偶然だろうかと訝しく考えると、人間の本質は変わるはずがないから、希望の党の誕生の時からすでに仕組まれていたと考えるのが妥当だろう。ただ、民進党側の反撥派が強かったために踏み切れなかっただけである。要するに何も知らずにデモやら騒ぎ立てていた国民はまんまと彼らに騙されていたのである。
ところで、野党共闘であるが、ここにきて大人しくなってきた。国会での追及は立憲も共産も依然とは変わらない。しかし、国対の姿勢が反対路線から融和路線に転換したように思える。そうなると、彼らもまたこうなることは予め知っていたと考えられる。
すなわち、政治ゲームに乗せられて何も知らない国民は踊らされ、国民が第一と言いながら、結局は政党がが第一だということである。一体、政党政治、政党正義はあるのだろうか。正統は本来マニフェストを掲げて対立構造にある。しかし、これでは単なる政治の陣取りゲームではないか。圧倒的多数を占める与党にすり寄る政党ばかりである。
都民ファーストは崩壊した。国民民主党も崩壊するだろうが、国民が主役と宣う立憲民主党も連合に依存していることから、国民第一とは言えない。立憲パートナーというものを作り国民から金を巻き上げた割に、国民第一では選挙で勝てないから、組織に頼る。同じ穴のムジナである。
政治に騙され続ける日本国民。沖縄は、日本政府からの脱却を決めた。日本人も沖縄のように強く、自我に芽生えなければ、いつまでも政治ゲームに騙され続けることになるだろう。